書斎で使っていたUSBアダプターが発熱してやばかった話です。 いやー本当にヤバかったです。でも大惨事にならなかったのは不幸中の幸いだったかな…。 原因は色々考えられますが果たして……。 ＿＿＿ ／ ⌒　　⌒＼ ／　（⌒）　 （⌒）＼　　アレクサ書斎オン！ ／ 　 ///（__人__）///＼ |　　 u. 　 `Y⌒y'´　　　 | ＼ 　 　 　 ﾞー ′　　,／ /⌒ヽ　 　ー‐ 　 　ｨヽ / rｰ'ゝ　　　　　　　〆ヽ /,ﾉヾ　,>　　　　　　ヾ_ノ,| |　ヽ〆　　　　　　　　|´　| シーン………… ＿＿＿ ／　　　　　＼ ／ 　 ／　 　 ＼＼　　あれ？反応しねぇなぁ？ ／　 　 （●） 　（●） ＼ 　なんでだろ？ |　 　　 　 （__人__）　 　 |　アレクサか？それとも ＼　　 　　 ｀ ⌒´ 　 ,／　　Switchbotが反応してないのかな？ ／　　　　　　　

日本の少子化は人災か ご存じのように現在、日本は深刻な少子化問題を抱えている。 出生率は先進国では最悪のレベルであり、世界最悪のスピードで高齢化社会を迎えつつある。 この少子化については、「日本人のライフスタイルが変わったから」と考えている人も多い。確かに、ライフスタイルの変化によって晩婚化、非婚化が進んだという面もある。 しかし、晩婚化、非婚化は、女子教育の進んだ先進国ではどこにでも見られる現象である。日本が先進国の中で最も少子化が進んでいる理由にはならない。 よく知られているが日本が他の先進国と比して著しく少子化が進んだのは、「政治の無策」という面も大きいのである。 日本では半世紀近く前から、「このままでは少子高齢化社会になる」ということがわかっていながら、有効な対策を講じてこなかった。 子育て世代にダメージのある政策ばかり講じた 半世紀前、日本よりもはるかに深刻な少子化に陥っていたヨ

気分は韓国屋台！ ガシャポン「農心×JINRO おうちポチャミニチュアコレクション」4月第2週発売 04-07 00:22

京都府警川端署は２９日、性的姿態撮影処罰法違反未遂（撮影）などの疑いで、兵庫県宝塚市、会社員の男（２４）を逮捕した。 逮捕容疑は２９日正午ごろ、京都市左京区の京阪神宮丸太町駅ホームで伏見区の女性（３２）の背後からスマートフォンを差し出し、スカート内を撮影しようとした疑い。 同署によると、今年７月に施行された同法を適用した府内での逮捕は初めて。

警察庁は30日、小型の「ウエアラブルカメラ」を地域警察官らが装着するモデル事業を2024年度に実施すると発表した。職務質問の対応が適切だったかを事後的に確認できるようにすることなどが狙い。比較的規模の大きな都道府県警で先行実施し、効果を検証した上で本格導入を検討する。24年度予算の概算要求に関連経費約1500万円を盛り込んだ。 警察庁によると、ウエアラブルカメラは計102式を購入予定で、内訳は地域65式▽雑踏警備など19式▽交通18式。雑踏警備では、多くの人が行き来する状況を撮影して別の場所でリアルタイムに監視する。交通では、撮影した違反の状況を運転者に示すことなどを想定。交通違反の取り締まりは警察官の現認が原則だが、それを補完する役割が期待される。

福島第１原発の処理水放出を巡り、中国から嫌がらせの電話が国内へ相次いでいる問題で、ＮＴＴ東日本は２９日、電話相談窓口を開設し、ホームページ上で対策方法の周知も始めた。警察庁によると、中国からとみられる迷惑電話に関する警察への相談は２８日正午までに、３１都府県警で計２２５件に上った。福島県警への相談が最多で、相談者は自治体や学校、飲食店や民間事業者など。警察庁は、通信事業者のサービスを使って着信を拒否する、といった対策を呼びかけている。 何百回も迷惑電話がかかってきたケースでも相談件数としては１件と計上されるなど、実際の回数は不明だ。警察庁は、処理水が放出された２４日以降、苦情や嫌がらせといった内容や、発信元の番号から関連が疑われる相談件数を集計した。 松本剛明総務相は２９日の閣議後記者会見で「（迷惑電話が）発生していることは極めて遺憾で、大変憂慮している」と述べ、迷惑電話の受信を拒否できる

サイズは合っているのに長時間ヘルメットを被ると頭が痛くなる……。 そんなライダーさんはもしかしたらヘルメットの内装調整が必要かも？ 同様の悩みを持つ筆者が「アライヘルメット」で内装のフィッティングを受けてみました！ その過程や感想をお伝えします！ 頭が痛くなるのはヘルメットのフィッティングで解決できる！ ヘルメットを長時間被ると頭が局所的に痛む、といった悩みを抱えている方は、少なからずいらっしゃるのではないでしょうか？ 私もその悩みを抱えている一人で、左の側頭部がピンポイントで痛くなり、酷いときには2日間ツーリングをするとむこう一週間 打撲のように痛みが続きます……。 そもそも6年間のバイク生活の中でまっすぐヘルメットを被れた試しがありません。 被るヘルメットのメーカーによって痛みに差異があるので、現在私は一番痛くなりづらいと感じるメーカーのものをチョイスして被っていましたが、根本的な解決

新宿に「kino cinema 新宿」オープン 映画館の開発、運営、興行を手掛ける、木下グループ傘下の株式会社 kino cinema は30日、東京・新宿に映画館「kino cinema 新宿」を開業すると発表した。オープン予定は2023年11月16日。 入居先は、EJアニメシアター新宿（KADOKAWA）のあった新宿文化ビル内（新宿区新宿 3-13-3）の4階、5階。2スクリーンを備え、座席数は347席。kino cinema としては、2019年4月に開業した「kino cinema横浜みなとみらい」、同年6月に開業した「kino cinema 立川高島屋S.C.館」、2020年6月に開業した「kino cinema天神」、 2022年4月に開業した「kino cinema 神戸国際」に次ぐ5番目にして、東京23区内では初出店の映画館となる。（編集部・入倉功一） 「kino cine

今夏はライブをやり原稿を書き時間が空くと映画を観に行った。通常営業である。 90歳になる母が施設に入ったので、何回か面会に行ったことぐらいが他のこの季節と異なるところであったろうか。母は病院にいた頃より歴然と表情が明るくなっていた。施設のアットホームな雰囲気が合ったらしく「家にいるのと全然変わらないよ」と言う。 そして息子が「次は横浜でライブなんだ」と言うと「賢二、うるさいからロックなんてやめな。演歌にしな。演歌なら1曲当たれば10年は喰えるよ」と、35年前にメジャーデビューを報告した時と全然変わらないことを言って、またアハハハハと笑うのであった。 映画は今夏なぜかホラー映画にはまった。 昔から嫌いではなかったけど、今年の酷暑に恐怖の刺激を欲したのか、沢山観た。先日も「本当にあった呪いのビデオ」の劇場版を観るために池袋まで出かけてきた。映画館で聞く決め台詞「おわかりいただけただろうか？」は

社会は変わり続けているのに政治が「昭和」のまま （前編から続く） 私が政治家として過ごしてきた30年は、平成の30年間とほぼ一致します。この時代は戦後復興から高度成長という「昭和の社会」が変質してしまったのに、政治がそれについて行けず右往左往した時代でした。その状況は現在、さらに深刻になっています。「昭和」を終わらせないといけません。 平成の時代に社会はどう変わったのでしょうか。 まず国内では、人口が急激に増えた時代から、急激な人口減少社会に転換しました。国際的には、急激な気候変動と権威主義の台頭によって、私たちが国際社会の安定に依存することができなくなりました。 自民党も問題は認識していると思いますが、人口減少には人口問題、気候変動には温暖化問題というように、個別の課題ととらえてパッチワークのような対応しかしていません。 自民党は「見たくない現実」から目を背けている これらに加えてあと2

最近、中国がインドとの国境紛争地域を自国領土として表示した地図を発刊したことに対してインドが反発した。 インドのジャイシャンカル外相は２９日（現地時間）、印ニュースチャネルＮＤＴＶで「（中国が）インドの領土に対してとんでもない主張をするからといって、インド領土が中国領土になるわけではない」と中国を批判した。 これに先立って印紙タイムズ・オブ・インディアはこの日、中国が東部アルナチャルプラデシュ州と北部アクサイチン高原を自国の領土に含む「公式標準地図」を発刊したと報じた。 この２つの地域はインドと中国がそれぞれ実効支配している場所で、両国間で国境紛争がある地域だ。 この地図には台湾と南シナ海も中国領土と表示されていると同紙は伝えた。 これは今年４月にインドがアルナチャルプラデシュ州内の１１カ所に対する中国の地名変更の試みを拒否してから数カ月後に出版された地図だ。 当時、インド外務省のアリンダ

大阪・ＩＲのＰＲ動画で、美術家の奈良美智さんや村上隆さんらの作品を無断で使用していたということです。 （ＩＲ推進局　那須雅之副理事）「事態を重く受け止め深くおわび申し上げます」 大阪のＩＲをめぐっては事業者側が公表していたＰＲ動画などについて、今年４月に美術家の奈良美智さんや村上隆さんの作品に似たデザインが許可なく使用されていた疑いが浮上。府などによりますと、事業者が調査した結果、奈良さんと村上さんに無断でデザインを使用していたほか、これ以外の作品１点についても無断使用があったということです。 奈良さんの作品については３年前に使用許諾を依頼したものの断られていて、村上さんに対しては依頼もしていなかったということです。また、これ以外に動画やポスターなど２０点で著作権の権利処理が適切に行われていなかったとしています。 ＩＲ推進局と事業者は再発防止に努めるとしています。