水素エンジン車、イギリス高級紙が一刀両断！ 「バッテリーを追い越せない」 その理由とは | Merkmal（メルクマール）
“EV先進国”である英リベラル系高級紙「ガーディアン」は2月、記事で「水素がバッテリーを追い越すことはない」と結論づけた。 2024年の日本では、電気自動車（EV）が普及しているとはいい難い。2024年1月の新車販売において、EVとプラグインハイブリッド車（PHV）を合計しても約2.8%だった。 そんな日本の自動車メーカー最大手・トヨタの豊田章男会長は、 「EVのシェアは30%でピークを迎え、残りは水素エンジン車と内燃機関車が占めるだろう」 と2024年1月に発言している。 トヨタには「MIRAI（ミライ）」という水素カーがある。水素を持続可能なエネルギーとして重要視する。なお、MIRAIは現在、消費税込みのメーカー希望小売価格が726万1000～861万円となっている。 国際エネルギー機関（IEA）は、バスや貨物車といった大型車を中心に、2050年までに道路交通エネルギーの16%を水素が
トラックドライバー不足を「外国人労働者」で穴埋めしようとする発想の耐えられない軽さ | Merkmal（メルクマール）
移民受け入れの是非が現実的な問題となっているなか、トラック業界でも外国人労働者導入に向けた本格的な検討が始まっている。そこに問題はないのか。 外国人労働者で人手不足を補充する――。移民受け入れの是非が現実的な問題となっているなか、トラック業界でも外国人労働者導入に向けた本格的な検討が始まっている。 全日本トラック協会・全国ハイヤー・タクシー連合会・日本バス協会はいずれも2023年度の事業計画に外国人労働者導入に向けた取組を明記している。トラック業界では、2024年4月の働き方改革関連法施行により発生する「2024年問題」が大きな課題となっている。その解決の手段として、外国人労働者導入は、どれだけ有効なのか。 2024年問題というキーワードでまとめられる、トラック業界の問題は多様だ。そのなかでも、ドライバー不足はいっそう厳しいものとなる。新たな働き方改革関連法では、ドライバーを対象にした時間
EVアンチをついに論破？ もはや爆速普及が否定できない「8つの根拠」 | Merkmal（メルクマール）
EV普及に対して、日本国内ではさまざまな理由から否定的な言説が根強い。それらの信ぴょう性をひとつずつ検証する。 近年、世界で販売が急増している電気自動車（EV）。2020年に約324万台（全体の4.2%）だった販売数は、わずか1年後の2021年に2倍以上となる約675万台（全体の8.4%）まで増加した。 2021年はバッテリー式電気自動車（BEV）に限定しても約480万台が販売され、これまで電動車の代表格だったハイブリッド車（HV）の約310万台を大きく上回るまで成長している。 ※本記事では、特筆ない場合EVはPHEV（プラグインハイブリッド車）との両方を指す。 これだけ急成長している理由としては、世界各国が気候変動対策としてEVの販売を推進していることのほか、技術の進歩により多くの人にとって従来のガソリン車やHVと変わらない（もしくはそれ以上の）実用性や利便性、長期視点での経済性が備わっ
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