森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
教育系・人文社会系は、いらない 国立大学は「国立大学法人」となって、国の縛りから自由になった、はずだったのですが、その実、サイフを握られて結局昔よりも文部科学省の言いなりになる傾向が強まった――このことはどこかで耳にしたことがあるかもしれません。 その国立大学の行く末を論じている会議の一つに、国立大学法人評価委員会というのがあるのですが、そこがびっくりするような提言をしています。「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について(案)という文書で、この8月4日の日付をもつものです。以下で全文が読めます。 http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/kokuritu/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2014/08/13/1350876_02.pdf 教育系・人文社会系のスタッフ一同が、背中に寒風を感じるだろう箇所を引用しま
★ 現代は、「ダム」「堤防」「排水」「灌漑」といった人工的な手法で回避されているケースも多く、必ずしも地名の由来と災害の危険性がマッチするとは限らないが、一つの参考とはなるでしょう。 ★ また、一つの漢字が一つの意味しか持たないというわけではありません。例えば、「丹野」「丹羽」のように、「丹」の字の付く名字は、「不老長寿の薬の丹」に由来するものが多いと言われますが、「丹波」「丹後」は地名由来の名字で「薬の丹」とは関係ありません。 したがって、下記の地名が全て危険地名ということも無いでしょう。 ★ なお、新しくつけられた地名は参考になりません。古い地名が大事。古い地名を読み解くには「古語」も大事ですよ。 ★ 漢字の意味 # 深草少将(ふかくさのしょうしょう)と言えば、小野小町の処に九十九夜通った後に雪に埋まり凍死したことで有名だが、問題は「深草」という地名。以下のように湿地帯であまり地盤
東日本大震災以降、防災意識が高まっている。地球上で起こる地震の10%が日本およびその周辺で発生しているとされるこの地震大国に暮らす以上、避けては通れない課題だ。防災科学技術研究所が2012年10月に発表した最新分析データによると、日本の人口の3割にあたる3800万人が、地震の際に揺れやすい軟弱な地盤の上に居住しているという。 いま自分が暮らしているこの町は大丈夫だろうか? そこで読んでおきたいのが『地名は災害を警告する―由来を知り わが身を守る』(遠藤宏之/技術評論社)だ。日本は昔から震災や津波、洪水の水害に見舞われてきたわけだが、自然災害は土地の性質に依存し、歴史的に見ても同じ場所で繰り返し起きている。そうした過去の災害の記憶は地名に残されていることが多いという。 たとえば川をはさんで同じ町名があった場合、それは洪水によって分断された水害地域だったことがわかる。また、「梅」が付く地名は、
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