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先駆者様 https://anond.hatelabo.jp/20220417232554 はてな匿名ダイアリーの仕組みは知らないけど少なくとも俺はこの文章について著作権放棄するから勝手にいじってバージョンアップとか添削してくれていいぞ。 たとえば逆陣営からのミラーリングまとめやってくれ。ツイフェミから見たオタク側がどう見えてるのかとても興味がある >id:inumashさんよろしく。 たわわの広告が掲載されたのは4月3日 Ver1.00 一般女性「広告の絵だけならまだしもヤンマガのメッセージはキモい!合わせ技でアウト! 公共の場にはふさわしくない!広告倫理規定違反! 不愉快!常識を疑う!」・この段階では不愉快といってるだけで取り消せとは言ってるのは過激派だけだったのでまぁお気持ち表明としてはアリ。 ・新聞広告掲載基準に違反がない点は弁護士から指摘アリ。 https://www.pres
秀岳館高校のサッカー部の体罰がトレンドに入ってたので、どんなやばい体制の学校なんかな〜って思って公式Facebook見たら、 体罰以前に校長が女子生徒と手を繋いでないと死ぬ病にかかってて怖い。 https://t.co/fBmBgYH5Co
4月22日、岸田文雄首相の参院本会議で、経済対策の一環としての消費税率の引き下げは考えていないと明言した。 首相官邸で8日撮影(2022年 ロイター/Rodrigo Reyes Marin/Pool via REUTERS) [東京 22日 ロイター] - 岸田文雄首相は22日の参院本会議で、経済対策の一環としての消費税率の引き下げは考えていないと明言した。 倉林明子議員(共産)への答弁。 倉林議員は、コロナ禍による生活の困窮にインフレが追い打ちをかけていると指摘、支援拡充の一環としての消費減税の必要性について質問した。岸田首相は、21日の与党からの申し入れを受けて物価・高騰緊急総合対を4月中に取りまとめ、「コロナ禍の物価高騰で生活に困窮する方への支援を含め具体化を進め、補正予算編成も検討する」などと答えた。一方で、消費減税については検討しないと述べた。
えび@プログラマー @ebiebi_pg PG1年目に社長に言われた言葉 ITエンジニアデビュー時って右も左も分からなくて誰かに助けてもらいたいって思いますよね? でも社長にこう言われた 「えび君、君は上司や先輩に教えて欲しいと言った態度をとるな。学校や塾で先生が教えてくれるのは君の親がお金を払ってくれているからだ」 超納得 2022-04-20 08:08:52 えび@プログラマー @ebiebi_pg じゃぁどうやって成長するのよ? って思うかもしれないけど そんなもん会社の利益につなげるためにどうすれば良いかと試行錯誤してたら勝手に先輩達が手を差し伸べてきます。 座ってるだけでオートメーションで教えてくれる場所は学校だけって事。 2022-04-20 08:10:37
岡本健@『VTuber学』(岩波書店)Vtuber「ゾンビ先生」 @animemitarou 大学の授業で 「一部受講生の私語がうるさい」 という問題があります。 これ、大学によるんですが、 (無理な大学もある) 近大の私の授業は 200人とかであっても静かです。 別に「静かにしろ!」 と怒鳴りつけている わけではありません。 初回とその後数回で 以下のような対応を取ります。 2022-04-21 18:43:34 岡本健@『VTuber学』(岩波書店)Vtuber「ゾンビ先生」 @animemitarou まず、初回に 「授業のお約束」として 「私語禁止」をお伝えします。 この時重要なのは なぜ「私語禁止」なのかの 理由の説明です。 私は、 「私の話を聞くか聞かないかは 皆さんの自由で良いと思う。」 と説明します。 講義のプロなんで、 誰も聞いてなくても 1時間半話そうと思えば話せますと
神奈川県横須賀市は21日、市立馬堀中学校(同市馬堀町)でプールの給水栓を約2カ月間、断続的に開けたままにしたことで、約423万8千リットル(25メートルプール10~11杯分)の水道水が流出したと発表した。 プール管理の担当教員が水泳の授業での新型コロナウイルス感染を防ぐために、プールの水を常にあふれさせて水質をきれいにする必要があると勘違いしたことが原因。市は上下水道料金の損失額約348万円の半額を、担当教員(約87万円)、校長(約43万円)、教頭(同)の3人に損害賠償として請求した。 市学校管理課によると、プールろ過器を稼働させた昨年6月23日から担当教員が給水栓を開き、休日を含めて24時間プールに水を入れ続けたという。 別の教員が気付いて栓を閉めることがあったが、そのたびに担当教員が給水栓を開いていた。プール開放をしていなかった夏休み中も含め、同年9月3日まで水が出続けていたという。
政府の国家安全保障戦略などの改定に向け、自民党の安全保障調査会は、敵のミサイル発射基地などを破壊する、いわゆる「敵基地攻撃能力」の名称について「反撃能力」に変更することを盛り込んだ政府への提言案を党の会合で示し、了承されました。 国家安全保障戦略など安全保障関連の3つの文書を、年末までに改定する政府の方針を受けて、自民党の安全保障調査会は、21日午後、党所属の議員を対象にした会合を開き、政府への提言案を示しました。 敵のミサイル発射基地などを破壊する、いわゆる「敵基地攻撃能力」の名称変更が焦点となっていましたが、弾道ミサイルなどに対処するための「反撃能力」とするよう政府に求めることを盛り込んでいます。 そのうえで、極超音速滑空兵器や変速軌道で飛しょうするミサイルなど、ミサイル技術の急速な進化で、迎撃だけでは日本を防衛しきれないおそれがあるとして「専守防衛」の考え方のもとで、こうした能力の保
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