日本語の「生き甲斐」が海外メディアで話題に。その解釈に目からウロコ - まぐまぐニュース！
カワイイ、オタク、ゲイシャ、スキヤキなど、海外でそのまま通じる日本語は数多くあります。『メルマガ「ニューヨークの遊び方」』の著者でNY在住の著者・りばてぃさんが紹介する、今海外で最も注目を集めているという日本語が「イキガイ（生き甲斐）」です。この、いかにも日本的な言葉が、なぜアメリカやヨーロッパで注目されたのか、またどのように言葉が解釈されているのか、りばてぃさんがNY在住の日本人という目線で詳しくリポートしています。 今度は、イキガイが世界の共通語に!? （1）新年の抱負を達成するためには？ 2018年、新年を迎えた。 日本でもそうだが、アメリカでも新年を迎えたということで、「新年の抱負は何？」という話題は各所で出ている。 例えば、アメリカの自己啓発書作家の「トニー・ロビンスが説く新年の抱負を遂行できる人とできない人の違い」 （Tony Robbins: This is the diff
ユニクロ潜入記者 横田氏解雇される （週刊文春） - Yahoo!ニュース
ユニクロでアルバイトとして働いていたジャーナリストの横田増生氏が、12月3日解雇を通告された。横田氏は、昨年10月からアルバイトとして勤務し、12月1日発売の「週刊文春」でルポ「ユニクロ潜入一年」を発表していた。 この日の14時前、シフトに入っていた横田氏は、いつも通り新宿の「ビックロ」に出勤。ユニクロの人事部長から解雇を通知された。記事の寄稿が就業規則に抵触し、同社の信用を著しく傷つけたとの理由だったという。 横田氏は、記事に間違いがあるのかを確認したところ、人事部長は「中身の吟味はしていない」とし、懲戒解雇ではないとも説明した。 「週刊文春」は、横田氏の解雇理由の確認や記事に対する見解を、ユニクロを運営するファーストリテイリングに求めたが、「お答えすることはありません」(広報部)との回答だった。 解雇に至る詳細な経緯を含めた横田氏の取材レポートは、12月8日発売の「週刊文春」に
ユニクロに1年潜入取材してみた！ | スクープ速報 - 週刊文春WEB
「ユニクロ帝国の光と影」の著者でジャーナリストの横田増生氏が、昨年10月から現在まで、1年にわたってユニクロに潜入取材を行った。 横田氏は、2011年に「ユニクロ帝国の光と影」を出版した。ユニクロは店長や委託工場での長時間労働の記述が名誉毀損に当たるとして、版元の文藝春秋に2億2000万円の損害賠償を求めて提訴した。しかし、東京地裁、東京高裁、最高裁でユニクロは敗訴。 判決確定後、横田氏は決算会見への参加を希望したが、ユニクロは横田氏の書いた別の記事を理由に取材を拒否。また、ユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正社長は、ブラック企業批判について、雑誌で次のように語っていた。 ＜悪口を言っているのは僕と会ったことがない人がほとんど。会社見学をしてもらって、あるいは社員やアルバイトとしてうちの会社で働いてもらって、どういう企業なのかをぜひ体験してもらいたいですね＞（「プレジデント」2
NHK「あさイチ」に届いた特集を全否定する視聴者からのFAX （メディアゴン） - Yahoo!ニュース
保科省吾［コラムニスト］ ＊＊＊ 野菜が高い。近くのスーパーでもハクサイ1玉650円、キャベツ1玉350円、ダイコン1本290円・・・。レタスは298円だった。値段を見て買うのを止めた。 「どうにかしなければ今夜の鍋も出来ない！」と思っていたらNHK『あさイチ』で、「冷凍野菜を使おう」というと特集をやっていた。なるほど、この頃の冷凍技術は長足の進歩を遂げていて、生鮮野菜と遜色はない。 旬の最も安いときに生産者から大量に購入して冷凍するので値段も安定しているという。そんなことをやっているこの日の放送で、スタジオに一通のFAXが送られてきた。趣旨は以下のようなものだ。 「私は野菜農家です。天候不順で収量が上がりません。値段は上がっていますが、ぎりぎりでやっています。こういうときに、野菜は買わないで・・・。と言う特集をやられて、野菜が売れなくなると、生活がたちゆきません。普段より高くて
「まるで奴隷…」 日本の外国人技能実習制度が海外メディアで報じられ世界がドン引き 【海外の反応】 : 海外の万国反応記＠海外の反応
引用：https://youtu.be/wt__lHCuH5g 動画「世界最悪のインターンシップ：日本の外国人研修制度」より。世界中の出来事を取材しインターネットを通じ報道するルポ・メディア「VICE」が特集した日本の外国人研修制度が海外で話題を集めている。 Ads by Google 取材の舞台は牡蠣で名産地で知られる広島。牡蠣剥き作業をさせるため、研修生として主に中国人が働いている。若者が集まらないため、多くの外国人を受け入れ作業させている。 問題点は日本政府が主導で行っているにも関わらず、実質人身売買のように労働させられてる点にあるという。また、「お金をたくさん稼げる」「仕事内容が素晴らしい」という謳い文句に誘われて日本に来たにも関わらず賃金は全然稼げないという。 中国に帰った時、身につけた技術を活かせるか？という質問にはNOと答える女性。中国には牡蠣の殻剥き作業は無いという。 外国
英BBCジャーナリストが24時間スト突入
英ロンドン（London）中心部にあるBBC放送局内のスクリーンに映し出された同社ロゴ（2012年11月12日撮影）。(c)AFP/CARL COURT 【2月18日 AFP】英BBC（英国放送協会）のジャーナリストたちが、18日午前0時（日本時間午前9時）から24時間のストライキに突入した。これによりBBCスコットランド（BBC Scotland）、ラジオ「Five Live」、アジア向け放送「アジアン・ネットワーク（Asian Network）」、国際放送「BBCワールド（BBC World）」に影響が出ることが予想される。 英国ジャーナリスト労働組合（National Union of Journalists、NUJ）のミッチェル・スタニストリート（Michelle Stanistreet）書記長は、ストに突入したのはNUJに所属するBBCのジャーナリストだと説明。「雇用と報道の質を
Amazonの本の補充はなぜ遅いのか
Twitterのタイムラインで、本の著者になった人がAmazonへの自著の入荷状況に一喜一憂する姿を良くみかけるようになった。 Amazonで本が売り切れたあと、なかなか在庫ありのステータスにならない。補充されるまでのタイムラグに苛立つ著者は多い。 こういった間、出版社が何もしていないのかというとそうではなく、何もできないというのが実情に近い。私も編集者として苛立つ著者に説明しても、著者の勤務先や出版産業に対する不満をかえって大きくするだけだっだので、ここで説明しても同じ結果かもしれないけれど、書いてみる。 最大の理由は何と言っても、Amazonからのオーダーから本が納品されるまでに通る流通過程が複雑で時間がかかるためだ。 出版社がAmazonに本を納品するまでの流通過程のパターンは実際いろいろあるのだが、筆者の環境では以下のようになっている。 Amazonが本のオーダーデータを送信。 ↓
日本の失われた数十年は作り話か？ 経済危機直面の欧米で議論(gooニュース・JAPANなニュース) - goo ニュース
英語メディアが伝える「JAPAN」なニュースをご紹介するこのコラム、今年もよろしくお願いします。2012年1本目の話題は、英米の日本通たちによる「『日本衰退論は作り話』は作り話か？ 日本は反面教師ではないのか？」という議論についてです。日本は本当に言われているほどひどく衰退しているのか、本当に日本はひどく息苦しく住みにくい国なのか、という議論です。「日本」と一口に言っても色々な環境や状況があるので、たとえ日本に住む日本人だろうと、単純な結論が出せる話ではないと思いますが。（gooニュース 加藤祐子） ○ 神話というか作り事か 年末年始にかけて3週にわたりお休みをいただきました。その間、英語メディアで話題になっていたJAPANというと、オリンパスのウッドフォード元社長が委任状争奪戦を諦めたこととか、野田内閣改造とかでした。もっともこのところの英語ニュースでのもっぱらの話題といえば、アメリカの
全体通信 金光翔氏の解雇を許してはならない
2007年、『インパクション』誌上にて論文「＜佐藤優現象＞批判」を発表し、近年では『週刊新潮』および佐藤優を相手取っての裁判を進める一方、その佐藤優との野合を継続するばかりか、自社の社員すら守ろうとしない岩波書店および同社労働組合の姿勢をも厳しく批判してきた金光翔氏に対し、先日組合側から除名処分がなされ、同時に会社側からはユニオンショップ制をタテにとった解雇通告が出されたという。 既にウェブ上では先週から幾人かの方々が報じているが、金氏本人からの公式的な告知（ないし訂正）がないところを見ると、おそらく真実であり、氏自身はアナウンスを行う余裕すらないのではないかと思われる。 金光翔氏は既に岩波書店労働組合からの脱退を表明し、首都圏労働組合に所属していたのだが、これまで会社側も岩波労組側も、ともにこれを承認してこなかった。この時点で二者は、金氏の加入する組合の選択権や、他組合の労働三権を認めな
「集団自殺」に突き進む日本人 （ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
英エコノミスト誌が警告した「人類の自発的絶滅」は杞憂だった、日本を除いては── ダニエル・ドレズナー（米タフツ大学フレッチャー法律外交大学院教授） 英経済誌エコノミストが「自発的な人類絶滅」に関する刺激的なエッセイを掲載したのは、１９９８年末のこと。「問題は（人類が）滅亡するかどうかではなく、それがいつ起きるかだ」という警告は衝撃的だった。 世界の大半の国はこんな警告を受け流した。だが、日本政府だけは密かにこの運命を恐れているのではないか。私は１年半ほど前に移民の受け入れを拒む日本の実態について書いたことがあるが、ニューヨーク・タイムズ紙も１月2日、高い技能をもつ外国人さえ受け入れようとしない現状を報じている。一言で言って、状況は１年半前と変わっていない。 「──高齢化に伴い、労働人口の減少が差し迫っているにもかかわらず、日本は移民に門戸を開こうとしていない。政府の政策は正反対で、
岩上安身 @iwakamiyasumi 氏の事務所の新人が、記者クラブに足蹴にされた件
岩上安身 @iwakamiyasumi 今日、記者クラブメディアのカメラマンに、理不尽に怒鳴られた新人と、電話で話。「心が折れそうになりました…」と。「私は体が小さい(147センチ)から、ガキだと思われたのかも。自分なんか、会見取材に行っちゃいけないのかもと思いました」とも。 2010-12-28 23:32:01 岩上安身 @iwakamiyasumi 続き。もう少し詳細を言うと、会見後に、会見場の外の廊下の片隅で、かがんで片付けをしていた彼女に、ある局のカメラマンが、わざわざ自分でぶつかってきて、「邪魔だ！」と怒鳴ったと。そのあとに、「こいつら、一度言ってやらないと」云々と仲間と聞こえよがしに話を。作為は明らか。 2010-12-28 23:38:40
漫画業界の問題点
長月みそか @misoka09 先だっての佐藤氏の事件をみていて思うのは、自分は佐藤氏の意見にはあまり賛同できないのだが、たしかに契約社会的には杜撰で曖昧な慣習で済まされている部分は多くある。 まあ、これはマンガ業界に限らず出版業界全体の問題なんだけどね。 2010-11-22 11:14:37 長月みそか @misoka09 商業イラストレーションだと、買取りかそうでないかというのが争点になる。 漫画と違って印税なんてものはないからかなりデリケートな問題なのだが、それですら契約はルーズだ。 どう考えても買取価格とは思えない額面で勝手に流用されるケースも多いが、後になって買取だったと言われることがある。 2010-11-22 11:22:45
山陽新聞押し紙裁判 文書提出命令 : 山陽新聞の情報
2010年11月19日06:14 カテゴリ山陽新聞押し紙裁判 山陽新聞押し紙裁判 文書提出命令 文書提出命令に対する回答書（被告側） １ 文書提出命令主文第１頁について 平成１９年４月から平成２２年７月までの各販売センターの目標数、５日定数は乙５６のとおりである。なお、平成２２年６月以降、野田販売センターを廃止し支店としたことから、同月以降、野田販売センターについての部数表示はない。 ２ 文書提出命令主文第２頁について 各支店は読者一覧表を１か月程度で廃棄処分しており、平成１４年１２月から平成１９年３月までの各支店の読者一覧表は既に廃棄処分である（データとしても残っていない。）それゆえ同期間内のセット、朝刊のみ、夕刊のみの読者一覧表上の購読者数は報告不可能である。 確かに販売センターの定数表は、裁判所の文書提出命令に従って提出してきた。平成２２年７月までの部数である。しかし、販売会社の支店
望星-ぼうせい-（発行：東海教育研究所）
『eyes — 25th being an artist —』 蟹江 杏 著 四六判変型・上製（カラー48頁） 定価2,420円（税込）
提訴：２６年勤務の男性 雇い止めめぐり東映アニメを - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
「ワンピース」など人気アニメの制作元として知られる「東映アニメーション」（東京）が「直接雇用」を認めず、来年３月での雇い止めを通告したのは不当だとして、２６年勤める男性（５２）が１０日までに、雇用契約の確認や、賞与に当たる過去２年分の一時金など計約３９０万円の支払いを求めて東京地裁に提訴した。 １０日の第１回口頭弁論で東映アニメーション側は請求棄却を求めた。 訴状などによると、男性は８４年に業務委託契約を結ぶ形で入社し、現在は社内の研究所に勤務。０７年まで在籍した美術課では「ワンピース」のほか「ドラゴンボール」「Ｄｒ．スランプアラレちゃん」の背景画などを担当した。 社は０１年、社内労組加入の非正規雇用者の大半を「直接雇用」に切り替えたが、男性は業務命令で海外に出張中だったため事情を知らず、そのまま対象外となった。組合に入って会社と交渉したが、聞き入れられないまま今年６月、１１年３月末の研究
資本主義とチリ鉱山労働者: マスコミに載らない海外記事
Cesar Uco、Bill Van Auken 2010年10月29日 アメリカ支配者集団の最も著名な新聞二紙の社説欄が、最近のチリにおける33人の鉱山労働者の救助は、自由市場資本主義の勝利だと、早合点にも主張している。 この件について最も挑発的なのは、10月14日に論説ページ副編集長ダニエル・ハニンガーによる“資本主義が鉱山労働者を救った”と題するコラム記事を掲載したウオール・ストリート・ジャーナルだ。 ワシントン・ポストも、翌日これに続き、“チリ鉱山の救援活動、成功記録の最後をしめくくる”という題名の論説を載せた。 二つの記事の明らかな狙いは、チリのアタカマ砂漠の地下700メートルに、ほぼ70日間閉じ込められた33人の救出作業の成功を巡る世界的な陶酔状態を、イデオロギー的な目的と階級的権益のために利用することだ。 鉱山労働者の窮状を、チリ大統領セバスチャン・ピニェラを司会役にした「の
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TBS番組内『医師が喜ぶ袖の下の渡し方』に「怒りがこみあげる」医療関係者の声や体験談など反応続々
秋田書店:不正訴えた女性社員を解雇 撤回求め提訴へ－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
昨日の日経MJ。社畜をオシャレっぽく書くなよ。
47NEWS（よんななニュース）
