Petrelの「2018年インスタ流行語大賞」によると、2018年に若者に人気だったワードは、以下のようになっている。 「3150」「なんちゃってダンス」「アム活」「水鉄砲メガホン」「広告で有名になりたい」「金晩」「フッカル」「一生パリピ」「カントゥーヤ」「どんつき同盟」「いいアゴ乗ってんね」「きょコ」「チル友」「オベンタグラム」「けしからん風景」「ネタプリ」「テッテレー」「さいくぅー」「モニグラ」「ヨルグラ」「フリクロ」。 まず気がつくのは、「なんちゃってダンス」「いいアゴのってんね」「広告で有名になりたい」など、いま流行中のTikTok発のワードが目立つこと。そのほか、「モニグラ・ヨルグラ（モーニングラム、ヨルグラム：朝活、夜活）」「オベンタグラム（お弁当写真）」などのInstagram発ワード、「#さいくぅー（最高）」「#3150（最高）」「＃きょコ（今日のコーデ）」など、SNSでハ

セキュリティ企業のESETは、ハードディスク搭載PCをクラッシュさせる音響攻撃「ブルーノート」に関して注意を呼びかけた。PCのスピーカやPCの近くに置かれたスピーカからある種の音を流すだけで、PCを使用不能な状態に陥れられるという。なお、攻撃を受けるのはハードディスクなので、SSDのみを搭載しているPCはクラッシュしない。 この攻撃は、ミシガン大学と浙江大学の研究チームがデモンストレーションしたもの。音楽である音程を意味する用語“ブルーノート”と、Windowsのクラッシュ画面“ブルースクリーン”から、ブルーノート攻撃と呼ばれるようだ。 研究チームによると、音の振動でハードディスクの読み書きヘッドとプラッターがそれぞれ振動し、振幅が限界を超えるとハードディスクそのものが損傷したり、ソフトウェアが誤作動したりして、ファイルシステムが破壊されクラッシュやリブートに至るという。攻撃を実行するにあ

2007年の初代「iPhone」の登場は、コンピューティングパワーの使い方をめぐる革命の到来を告げるものだった。コンピュータが、デスクに置いて勤務時間中に使うPCという形から、ポケットに入れて持ち運び四六時中使うものへと変わったのだ。 スマートフォンはそれから約10年の間に目まぐるしく変化し、今やその性能は頂点に達している。進化の過程でPC、カメラ、テレビ、衛星ナビなど、さまざまな機能を取り込み、常に身近にあるデジタル機器となった。 だが、「2倍の明るさで輝けば、半分の時間で燃え尽きるものだ」（このセリフを引用するのはどうかと思うが）。そして、スマートフォンの輝きは、あまりにも明るく、まばゆいほどだった。 スマートフォンのイノベーションは、ゆっくりと止まろうとしている。端末に詰め込める機能はもうあまりなく、今ではディスプレイにカーブを付けることが最先端技術と言われるようになってしまった。巧

ロシア政府が、米国家安全保障局（NSA）の監視およびサイバー防御プログラムに関する重要な情報を盗んだという。NSAの契約職員が、Kasperskyのアンチウィルスソフトウェアを使用していたことが一因で、ハッキングを受けたようだ。The Wall Street Journal（WSJ）がこの問題に通じた匿名の消息筋の話として報じた。 ロシア政府のために働くハッカーは、米国家安全保障局（NSA）が外国のコンピュータネットワークに侵入する方法や、侵入に利用しているコンピュータコードを明らかにする情報を盗んだとWSJは報じている。また、NSAによる米国内のネットワークの防御方法に関する情報も盗んだという。 この問題は2015年、氏名不詳のNSAの契約職員が、Kasperskyのソフトウェアがインストールされた自宅のコンピュータに機密資料を移したことで発生し、2016年春に発覚したという。 米政府は

ここ数週間うわさされていたとおり、「Windows 10 Creators Update」（2017年3月にちなんだ別名「1703」でも知られる）の一般提供が、4月11日から全世界で開始されることがわかった。 Microsoftは3月29日付のブログ記事でこのリリース日を発表した。ただし、2016年8月にリリースされた「Windows 10 Anniversary Update」と同じように、Creators Updateのリリースは段階的に行われ、完了までには数カ月かかるとみられる。 Microsoftが4月11日から一般ユーザーに提供する、この「Windows 10」のビルド番号は「15063」だ。このビルド番号はRTM（Release to Manufacturing＝製造工程向けリリース）版と呼ぶべきではないが、「Release to Mainstream」（メインストリームユーザ

ウェブサイトの中には、リンクをクリックさせるためだけに作り話を延々と掲載しているものがあることは、ソクラテスに尋ねるまでもなく明白だ。 うその情報や虚偽ニュースは、インターネット誕生とほぼ同時に発生した問題だ。状況があまりにもひどいので、“デジタルなゴキブリ”のように次々と現れるネット上の怪しげなうわさを暴くSnopes.comというウェブサイトが開設されている。 FacebookのCEO、Mark Zuckerberg氏。Facebookはサービス上に表示される虚偽の記事を放置したとして批判されている 提供：James Martin/CNET 虚偽ニュース問題は、Donald Trump氏が当選した米大統領選挙で再燃した。批評家たちは、様々なソーシャルメディア、特にFacebook上にはびこった虚偽ニュースが、この選挙結果に影響を与えたと主張する。FacebookのCEO、Mark Zu

UPDATE 数日前「Windows Insiders」登録ユーザー向けに「Windows 10 Mobile」の最新版マイナーアップデートをリリースしたばかりのMicrosoftだが、このほどPC版「Windows 10」と「Windows 10 IoT Core」ユーザー向けに、同じビルド番号のアップデートをリリースした。 Microsoftは米国時間1月11日、Windows 10 IoT Coreを「Build 10586.63」にアップデートした。また12日には、「Windows Insiders」プログラムに登録していないWindows 10ユーザーを対象に、新しい累積アップデートの提供を開始した。こちらもBuild 10586.63に指定されている。 各ビルドの番号はいずれも10586.63であり、Windows 10の「November Update」（どちらも「Windo

Microsoftは、「Windows 10」を2018年までに10億台の端末に搭載するという大胆な野心を抱いている。この目標を達成するために、同社は初めて、Windows 10のリリースから1年間、ほとんどのユーザーが新バージョンのWindowsに無償でアップデートできるようにする。Windows 10は2015年夏にリリースされる予定だ。 ただしMicrosoftは、その後、アップグレードの費用をいくらにし、将来的なアップグレードをどのように配信するかについては、まだ決めていないようだ。 MicrosoftのOS担当バイスプレジデントを務めるJoe Belfiore氏は米国時間4月30日、同社の関心事は、第一に、できるだけ早くクリティカルマスに達するよう同OSを普及させることだと述べた。 最初の1年が経過した後、Windows 10はどのように入手すればよいのだろうか。この点についてB

Edward Snowden氏は、米国家安全保障局（NSA）の機密文書を入手する際に、ありふれた「ウェブクローラ」ソフトウェアを使用していたという。New York Times（NYT）が匿名の情報関係職員らからの情報として伝えた。今回明らかになった内容により、NSAにおける内部セキュリティ対策の有効性についてさらなる懸念が持ち上がっている。 当該情報関係職員らは、具体的なソフトウェアの名称を挙げていないが、それは「Googlebot」や「wget」とよく似たもののようだ。Googlebotは新規ウェブページのインデックスを作成するためにGoogleが開発したプログラムだ。またwgetは、数年前にWikiLeaksが公開した一連の機密情報をダウンロードする際にChelsea Manning氏が使用したプログラムだ。 Snowden氏が使ったとされているクローラは、さまざまな検索語を用いてプ

レーザー兵器実用化への長い道のりが、また少し前に進んだ。 米陸軍は今週に入り、四角張った巨大な「HEL MD」システムが実験場における交戦で素晴らしい成績を残したと発表した。トラックに搭載されたHEL MD（PDF）は、11月18日から12月10日の3週間、ニューメキシコ州のホワイトサンズ・ミサイル実験場で、90発以上の迫撃砲弾と空を飛ぶ「数機の」無人航空機を相手に戦った。 成功裏に終わったという交戦の正確な内容について、詳細は明らかにされていないが、これまでに行われた試作レーザー兵器のさまざまな実験から判断すると、HEL MDのビームは高熱によって標的の側面に穴を開け、その軌道を撹乱したと思われる。空中で爆発させたということもありうる。 Boeingが製造したHEL MDシステムの中心は固体レーザーだ。今回は10kW級のものが使われた。米陸軍は、このレーザーをまずは50kW級に増強し、ゆ

ユーザーがウェブサイト運営者に対して行動追跡を行わないよう通知できるようにする最善策について、標準規格団体が、広告業界の複数グループから提案された規格を却下した。 ブラウザ開発企業、広告主、プライバシー団体などの代表者が参加する作業部会であるTracking Protection Working Groupは米国時間7月15日夕、この決定を発表した。代わりに、2013年6月に提案された「Do Not Track（追跡拒否）」規格案を採用する。 規格の策定作業はWorld Wide Web Consortium（W3C）で行われており、W3Cの共同議長を務めるPeter Swire氏（2012年11月に加入）とMatthias Schunter氏は、今回の決定は最終的なものだと述べた。 両議長は、Digital Advertising Alliance（DAA）に言及し、「われわれは、DAA

悪夢を見たければ「Atlas」に会うといい。 米国防高等研究計画局（DARPA）は米国時間7月11日、Boston Dynamicsが開発した体長6フィート（約183cm）近くの大型ロボットを公開した。Boston Dynamicsは、悪名高い「BigDog」などの不気味なロボットの開発で知られている。驚くことに、この重量330ポンド（約150kg）の恐ろしいロボットAtlasは、無力なわれわれを救うために設計されている。 Atlasは災害対応のための試験用人型ロボットだ。同ロボットは、まるで映画「ターミネーター」に出てくる「フェーズドプラズマライフル」の扱いに精通しているかのように見えるが、残念ながら出身地はマサチューセッツ州であり、未来ではない。 Atlasは歩行して物を運搬するように設計されているだけではなく、野外の険しい地形を移動したり、手足を使ってよじ登ったりすることもできる。

米国時間6月20日付けのThe New York Times朝刊で、Adam Bryant記者によるGoogleのLaszlo Bock氏との素晴らしいインタビュー記事が掲載された。それによると、ふさわしい人材の採用にあたって、担当者側にあまりにも一貫性がないという意外な事実が明らかになったという。 Bock氏の回答は次の通りだ。 数年前、われわれはGoogleで採用業務において特に優れた者がいるかどうかを見極める目的で、ある調査を実施した。われわれは、数万件の面接、面接を担当したあらゆる社員、求職者に対する彼らの評価、さらに採用された人物が自身の職務で最終的に果たした業績について調べた。その結果、関連性がゼロであることが分かった。極めて専門的な分野に応募した人だけを対象に面接したために、高い的中率だった社員1名を除いて、結果は完全にばらばらだった。その社員は、実はその分野において世界の第

Megauploadの創設者であるKim Dotcom氏は誰にも止められないようだ。クラウドストレージサービスを提供していた同社は、米政府機関の大規模な強制捜査によってサイトを閉鎖させられ、共謀脅迫や著作権侵害、マネーロンダリングなどの罪で関係者が起訴されたものの、Dotcom氏は現在のところ米国への身柄引き渡しをまぬがれているうえ、捜査手続きに問題があったことに関してニュージーランドの首相から公式な謝罪を受けてもいる。 Dotcom氏はこの勢いに乗り、「Mega」というファイル共有サイトを新たに構築中であると発表した。Wiredの報道によると、この新サイトはMegauploadとは少し異なった仕組みになる予定であるものの、ユーザーがデータファイルのアップロードや保存、共有を行えるという点では同じだという。またDotcom氏は、この新サイトを強制捜査に耐えられるものにするつもりだという。

最近のGoogleは躊躇することなく中国を非難している。そして、同社は中国当局を暗に攻撃していると思われる発言を再びしている。「Gmail」アカウントが国家に支援されたフィッシングおよびマルウェア攻撃の標的になったと思われる場合、そのことをユーザーに警告するようにしたことを、同社は明らかにした。 Googleのセキュリティエンジニアリング担当バイスプレジデントであるEric Grosse氏は米国時間6月5日のブログ投稿で、「われわれは、弊社のシステム上での悪意ある活動、特に許可なくユーザーのアカウントにログインしようとするサードパーティーの試みを常に監視している。具体的な情報を得たときは、それがユーザーから直接もたらされたものであれ、弊社の監視活動によって明らかになったものであれ、明確な警告を発し、これらの悪人の活動を阻止するために追加の対策を講じることにしている」と述べた。 そうした場合

ジャストシステムは、同社のセルフ型ネットリサーチサービス「Fastask（ファストアスク）」による、節電対策に関する意識調査の結果を発表した。対象としたのは、Fastaskのモニターのうち、東京、大阪に在住の20歳以上の男女2169名。 調査結果によると、節電や停電のリスクが懸念されている今年の夏、原子力発電所の再稼働については、たとえ停電になっても、再稼働を支持しない人が35.0％いる一方で、節電は我慢できるが、停電となる場合は再稼働を支持する人が43.8％にのぼり、停電となると再稼働を容認せざるを得ない人が多い傾向が見られる。 また節電のために街灯が消えることを容認できるのは東京が14.8％、大阪が10.9％、商業施設の照明が間引きを容認できるのは東京が48.9％、大阪が38.1％と、東京在住の人の方が、全体的に節電による不便さを容認する傾向が強いとして、計画停電を経験した東京と未経験

消費者庁は5月9日、「インターネット消費者取引に係る広告表示に関する景品表示法上の問題点及び留意事項」を一部改定したことを発表した。“ステルスマーケティング（ステマ）”への対応を明らかにしている。 商品やサービスを提供する店舗が、クチコミ投稿を代行する事業者に依頼して、クチコミサイトに多数書き込ませる行為（ステマ）に問題があるのではないかと指摘されていた。今回の改定は、そうしたステマ行為について景品表示法上の考え方を明らかにした。具体的には、第2の「2 口コミサイト」のうち「（3）問題となる事例」に以下の事例を追加している。 商品・サービスを提供する店舗を経営する事業者が、口コミ投稿の代行を行う事業者に依頼し、自己の供給する商品・サービスに関するサイトの口コミ情報コーナーに口コミを多数書き込ませ、口コミサイト上の評価自体を変動させて、もともと口コミサイト上で当該商品・サービスに対する好意的

米ホワイトハウスは米国時間4月25日、正式な拒否権の発動を警告することにより、サイバーセキュリティ関連の監視法案に反対する姿勢を強めた。 ホワイトハウスの行政管理予算局は新たに発表した声明の中で、サイバーセキュリティ法案「Cyber Intelligence Sharing and Protection Act（CISPA）」が米国民のプライバシーを脅かし、民間企業を法的責任から不適切に保護するものだと述べた。 同声明は、米国家安全保障局に大きな権限を与えすぎることにより、CISPAが行き過ぎた法律になると示唆している。 H.R. 3523は米国内のサイバーセキュリティを情報活動として効果的に扱っており、それゆえにインターネットやサイバー空間を市民の領域として扱うための長期にわたる取り組みから大きく逸脱している。米国政府は、市民機関としての国土安全保障省が米国内のサイバーセキュリティにおい

はてなは12月5日、まとめコンテンツの作成サービス「はてなまとめ（仮）」を公開した。閲覧は誰でも可能だが、投稿機能については一部のはてなユーザーに限定して提供する。 はてなまとめ（仮）ははてなの実験プロジェクトという扱いで公開されたサービス。Google Chromeバージョン6以上、もしくはやFirefox 8以上に専用の拡張機能をインストールし、気に入ったウェブサイト上の画像や動画、テキストなどのコンテンツをドラッグアンドドロップ操作で「マイポケット」に保存できる。 保存したコンテンツは、「共有ポケット」と呼ぶスペースにコピーすることで、オンライン上に公開できる。共有ポケットには、すべてのはてなまとめ（仮）ユーザーがコピーしたコンテンツが表示されるが、誰がコピーしたかは非公開となる。 そのほか、複数のコンテンツをひとまとめにし、テーマをつけて「まとめ」として公開できる。公開前のまとめは

The Wall Street Journal（WSJ）は米国時間5月18日、Facebookの「Like」（いいね！）ボタンやTwitterの「Tweet」ボタンなどについて、どのサイトをユーザーが訪問しているかに関するデータを集めていると報じた。 WSJによると、いわゆるソーシャルウィジェットと呼ばれるこれらのボタンがサイトに付いている場合、ユーザーがこれらボタンをクリックしていなくても、そのサイトを訪問したことがFacebookやTwitterに通知されるという。 例えば、FacebookやTwitterのユーザーが、MSNBC.comなどのニュースサイトやFighting the Darknessなどのブログを訪問した場合、そこにあるLikeやTweetボタンを押さなくても、訪問したことがFacebookやTwitterの伝わることになるとWSJは報じている。 通知は、ユーザーが過