「アジャイル」を語る上で「トヨタ生産方式」が欠かせない理由
アジャイル開発の手法には、ものづくりの現場に取り入れられているTPS（トヨタ生産方式）のアプローチが使われているようです。アジャイルとTPSの関係について、具体的に考察してみます。 ここ数年、ITソリューション塾では、戦略スタッフサービスの戸田社長をゲスト講師に招いて、アジャイル開発の講義をお願いしています。概要については以前、私のブログでも取り上げました（「全てを作らない」～アジャイルを使った新しいシステム開発 1, 2, 3）。 今回リンクを張るために見直してみたら、3回目の最後にこんなことを書いていましたね。「次回は、これにより『全てを作らない』ことが可能になる仕組み、今回触れることができなかったロールの話、YAGNI、そしてアジャイルとTPS（Toyota Production System）の関係について、書いてみたいと思います」……すっかり忘れていました。 先日、塾の24期で戸
携帯大手、「5G」開発に注力 提携・実験を相次ぎ発表
携帯電話事業者（キャリア）が、第5世代移動体通信技術（5G）の開発に注力している。高速かつ大容量の通信が可能になる5Gは、一般ユーザーのスマートフォンやPCなどでのインターネット利用がより便利になるほか、IoT（モノのインタ―ネット）や自動運転などに応用することで、ビジネス面でも大きな発展が期待されている。 各社は2020年の実用化を目指して国内外の通信関連企業と提携し、実証実験などを相次いで開始。都市環境での接続状況の検証などを進めている。一連の取り組みを以下にまとめた。 KDDIはNHK・Nokiaと手を組む KDDIは5月11日、NHKと共同で、5Gを活用した映像配信の高度化に向けた実証実験に取り組むことを発表。移動中の自動車に設置したNHKのカメラの映像を5Gによって中継し、近隣のKDDIのビル内に設置した8Kモニターに投影する実験を5月中にも始めるという。 KDDIとNHKは18
曲がり角を迎える“キャリアの戦略” KDDIとソフトバンクの決算を読み解く
MVNOやサブブランドを含めての純増維持に方針を転換 KDDI、ソフトバンクとも、年間を通して純増を維持した。KDDIはauの契約者数とMVNOの契約数を足した「モバイルID」数が、2602万を突破。ソフトバンクも、スマートフォンやタブレットなどの「主要回線」に絞った契約者数が3240万を超え、年間で36万の純増を記録した。「累積ユーザー数は、着実ではあるが、安定的に伸びている」というのが、ソフトバンクグループの孫正義社長の見方だ。 一方で、純増数の“内訳”を見ると、かつてのように、右肩上がりの成長にはブレーキがかかっていることが分かる。KDDIは、モバイルID数は増加を維持できたが、auの減少分をMVNOの増加分がカバーした格好だ。傘下のUQ mobileが端末や料金プランを整備し、本格展開を開始したことに加え、ドコモのネットワークでMVNO事業を行うビッグローブを買収したことで、MVN
通話定額サービスを含めた「トータルコスト」が安い格安SIMは？
MVNOは、さまざまな通話定額サービスを提供しており、こちらの記事でその詳細をまとめた。 →格安SIMでもたくさん通話したい！ MVNOの通話定額オプションを整理する この記事でも述べたように、MVNOの通話定額は多くがオプションだ。そのため実際はオプションの料金以外に、基本料金（音声通話やデータ通信）も発生する。そのためオプションが安くても、トータルコストでは異なる場合もあり得る。 そこでデータ通信容量は考慮せずに、単純に通話定額を安く使えるプランを各社で探し、トータルコストをサービスタイプ別にまとめた。大手キャリアであれば「基本プラン＋データ通信＋インターネット接続料」、MVNOであれば「音声付きプラン＋オプション」といった形でトータルコストを計算している。なお長期割引やシェア割引、端末購入割引は考慮に入れずに計算している。価格は税別。
ランサムウェア被害、国内にも--日立製作所とJR東日本で感染を確認
世界中で猛威を振るっているランサムウェア「Wanna Decryptor（WannaCrypt、WannaCry、Wanna Cryptor、Wanna Decryptor、Wcryなどとも呼ばれるランサムウェアの亜種ではないかといわれている）」だが、日本でも感染が広まってきている。日立製作所とJR東日本は、一部のシステムでランサムウェアの感染を確認したと発表した。 Wanna Decryptorは、データやシステムを人質に身代金を要求するランサムウェアの一種で、WindowsのSMBサーバーに関する脆弱性を利用して感染する。今回の脆弱性に関するセキュリティ更新プログラムは2017年3月に提供されているほか、サポートが終了しているWindows 8/XP/Server 2003向けにも、セキュリティ更新プログラムが特別に提供されている。なお、Windows 10に関しては感染しないことが確
第7回 ファイル共有プロトコルSMBの概要
前回と前々回では、Windowsネットワークを支えるトランスポート層プロトコルであるTCP/IPとNetBIOS（NetBEUI）プロトコルについて見てきた。今回はWindowsネットワークにおけるファイル共有プロトコルのSMB／CIFSの概要について見ていく。 Windowsネットワークにおけるファイル共有プロトコルの歴史 Windows OSにおけるファイル共有プロトコルは、正式には「SMB（Server Message Block）」もしくは「CIFS（Common Internet File System）」という（SMBとCIFSの違いについては後述）。歴史的な経緯によってSMBと呼ばれたり、CIFSと呼ばれたりしているが、現在ではSMBが正式な名称とされている。 SMBは、もともとはLAN ManagerというネットワークOS（OS/2ベースのファイルサーバーOS）などで動作し
日本国内でも「ランサムウェア」 日立やJR東日本も被害か
金銭を脅し取ることを目的とした不正プログラム「ランサムウェア」による世界的規模のサイバー攻撃をめぐり、警察庁は2017年5月14日、国内の総合病院と個人のパソコン計2台でウイルス感染が確認されたと発表した。感染経路は判明しておらず、警察庁は注意を呼びかけている。 ウイルス感染は、米マイクロソフトの基本ソフト（OS）「ウインドウズ」の脆弱性が悪用されたもので、世界各地で大規模なサイバー攻撃が発生している。同社は最新セキュリティ更新プログラムのインストールの確認を呼びかけるほか、具体的な対策を紹介したブログを公開している。5月15日には、日立製作所やJR東日本でも「ランサムウェア」が原因とみられるサイバー攻撃を受けたことが明らかになっている。
研究者がランサムウエア攻撃拡大を一時的に偶然阻止、問題は継続--英報道
この週末にかけて、世界規模のランサムウェア攻撃によって、膨大な数のコンピュータが被害に遭った。今回のランサムウェアはMicrosoftの古いシステムの脆弱性をついている。世界中の病院や電話会社がこのグローバルなハッキング攻撃に巻き込まれた。マルウェアによってコンピュータへのアクセスを制限され、解除の条件として大金が要求された。 しかし米国時間5月12日夜、その攻撃の拡大が少なくとも一時的に停止したという。英国の若いコンピュータ研究者が、このサイバー攻撃のニュースに気付き、何が起きているのか調べようとした時のことだ。この匿名の研究者は、「少し調べてみて、その背後にあるマルウェアのサンプルを見つけた」とThe Guardianに述べた。The Guardianによると、この研究者は一連のコードの中に、怪しいドメイン名を見つけたという。また、そのドメインがまだ未購入で誰にも登録されていないことに
ランサムウェア（Ransomware）
「WannaCry」など、最近急速に被害が拡大しているランサムウェア。ユーザーデータを「人質」にとって身代金を要求するその“手口”とは？ その事例や被害額、対策は？ 90秒の解説動画も追加！ ランサムウェアとは、ユーザーのデータを「人質」に取って、その身代金を要求するマルウェア（悪意のあるプログラム）のこと。「ランサム（ransom）」とは「身代金」という意味。 ランサムウェアに感染すると、ユーザーは自分のデータにアクセスできなくなると同時に、身代金を支払えば元に戻すというメッセージが表示される。通常、PCなどには重要なデータが多数保存されており、それらを人質にするのが特徴だ。データのバックアップがない場合、そのデータを取り戻すには、現状では身代金を払うぐらいしか方法がなく、ユーザーにとっては実に厄介なマルウェアである。 近年は匿名でやりとりできるネットワーク（Torなど）や電子マネーシス
週明け、メールを開く前に気をつけたい3つのこと--IPAが呼びかけ、大規模サイバー攻撃で
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は5月14日、5月13日に発覚した大規模なランサムウェアによるサイバー攻撃の発生をうけ、国内における週明け（5月15日）の対策について発表した。不審なメールの添付ファイルを開封したりリンクをクリックしたりしないよう呼びかけている。 ランサムウェアは、感染したPCのファイルを暗号化して、使用できないないよう制限をかけ、制限の解除と引き換えに金銭を要求する不正プログラムだ。「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語。金銭を支払ったからといって、必ずしも制限が解除されるとは限らない。 今回観測されているランサムウェアは、Wanna Cryptorと呼ばれるマルウェア（WannaCrypt、WannaCry、WannaCryptor、Wcry等とも呼ばれる）の亜種という。Microsoftの古いシステムの脆弱性をついたも
世界パニックのランサムウェア｢WannaCry｣被害&対処まとめ（日本語脅迫文は誤訳でおかしなことに）
世界パニックのランサムウェア｢WannaCry｣被害&対処まとめ（日本語脅迫文は誤訳でおかしなことに）2017.05.15 11:039,910 satomi 米国家安全保障局（NSA）のサイバー兵器がハッカー集団｢Shadow Brokers｣に盗まれウェブに公開される中、ついにそれを悪用するサイバー攻撃と思しきものが起こってしまいました…。 Windowsの脆弱性｢EternalBlue｣を突くランサムウェア｢WannaCry｣の亜種｢WanaCrypt0r｣が150カ国を襲い、中国の大学、イギリスの20以上の国立病院、ドイツの駅、フランスの日産ルノー自動車工場、スペインの通信最大手Telefonica本社、アメリカのFedExなどに被害が広まっています。 メール経由で感染し、全ファイルに暗号化ロックをかけ、｢ロック解除の鍵が欲しかったら3日以内に300ドル（約3万4000円）払え、払
世界が大混乱？急にPCが使えなくなる「WannaCry」―政府機関が対策を公開 [インターネットコム]
いきなりノートPCなどが使えなくなる「WannaCry」に世界が頭を悩ませている。対策方法は単純だが、未導入の企業や官公庁が多かった。 いきなりノートPCなどが使えなくなる「WannaCry」に世界が頭を悩ませている。対策方法は単純だが、未導入の企業や官公庁が多かった。日本では国の機関である情報処理推進機構（IPA）が詳しく説明している。 WannaCryはWindowsノートPCなどを狙って襲い掛かるランサムウエア（身代金ウイルス）。入り込んだ先にある文書や画像などを「人質」として勝手に暗号化して使えなくし、もとに戻してほしければ身代金を支払えと要求する。別名Wanna Cryptor、WannaCrypt、WannaCryptor、Wcry。 IPAは週始めに出社した人などに向け、用心のため次のような対策を案内している。 まず不審なメールの添付ファイルを開封したり、本文などに貼り付けて
![世界が大混乱？急にPCが使えなくなる「WannaCry」―政府機関が対策を公開 [インターネットコム]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/9e83bbb0bf34cf945fe21f72a15c0371c26585a3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.internetcom.jp%2Fupload%2F20170515%2Fimages%2Fwannacry.jpg)
Engadget | Technology News & Reviews
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
グーグル、「Android」のアップデートを効率化する「Project Treble」を発表
Googleはこのほど、「Android」デバイスのベンダーが同OSを効率的にアップデートできるようにする新たな仕組み「Project Treble」を発表した。同社によると、これは「低層のシステムアーキテクチャに対する過去最大の変更」になるという。 Trebleは、技術的にはベンダー向けのインターフェースとして機能する。このインターフェースは、Android OSのフレームワークと、チップメーカーがデバイス専用に開発した低層のソフトウェアをつなぐ働きをする。 中心となるコンセプトは、ベンダーの実装とAndroid OSのフレームワークを切り離すことであり、これを実現するのが新たなテスト群「Vendor Test Suite」（VTS）だ。これは、コンセプトとしては「Compatibility Test Suite」（CTS）に似ている。CTSにより開発者は、異なるメーカーによる多様なハー
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