松本人志「性加害」に新展開か？元グラドルが同様シチュエーションを暴露「文春の記事は真実だと思います」 - まぐまぐニュース！
【関連】松本人志「性加害」を大マスコミが“軒並みスルー”は株主ゆえの忖度か？文春砲「続報」用意なら電撃引退＆巨額の違約金発生も しかしながら大マスコミは相も変わらず「事件」を真正面から報じることを避け、「吉本興業が記事内容を否定、法的措置を検討する予定」「スピードワゴン小沢一敬所属のホリプロコム『お話することはありません』」という、一方的なコメントを拾うのみの姿勢に終始した。 そんな状況の中、元グラビアアイドルが過去に松本や後輩芸人から受けた「トラウマ的出来事」を暴露し、ネット上で大きな話題となっている。 元グラビアアイドルが明かした「恐怖体験」 松本らからの被害を告白したのは、現在フードコーディネーターとして活躍する元グラビアアイドルの大塚里香さん。趣味の海外旅行を通じて出会った各国の料理に感動し、食を研究する道に足を踏み入れたという大塚さんは現在、食品衛生管理者の資格も取得し「【食】か
バルミューダ、20億円赤字で大幅人員削減へ。SNS上で飛び交う「意識高い系御用達のイメージ商法がバルミューダフォンで崩壊」との辛辣意見 | マネーボイス
電機メーカー「バルミューダ」が先日の決算で、2023年12月期の連結最終損益が20億円の赤字になる見通しだと報じられたことが、大きな波紋を呼んでいるようだ。 12億円の赤字だとした従来予想から赤字幅が拡大した格好で、最終赤字は20年12月の上場後初めてとのこと。また、売上高は前期比24％減の133億円、営業損益は13億円の赤字と、従来予想をそれぞれ26億円、8億3,000万円下回った。 同社の寺尾玄社長は「非常事態と言わざるを得ない。固定費の圧縮などを通じ24年1～6月期には黒字化を目指し、早期に成長基調への回帰を目指す」と語ったとのこと。また、来期にかけて数十人規模の人員削減を実施することも明らかにしたという。 “転落”の契機となったスマホ事業への参入 2010年に発売した「GreenFan」でDC扇風機ブームの先鞭をつけ、さらには2015年発売のスチームトースター「BALMUDA Th
高知県土佐市で“移住者追い出し”再び。地元の有力者「たかがSNS」との恫喝に対しネット上では“ふるさと納税ボイコット”の動き | マネーボイス
高知県土佐市に地域おこし協力隊として移住した人物が、地元の有力者に目を付けられて追い出されそうになっていると訴える一連のツイートが、大きな話題となっているようだ。 【拡散お願いします】 田舎はどこもこうなんですか？ 地域おこし協力隊として東京から高知に移住したのに、地元の有力者に従わなかったら出ていけと言われました。市役所も言う通りにしろと言います。 「Twitterで発信します」と言ったら「たかがSNSや」と鼻で笑われました。現状を知ってください。 pic.twitter.com/udCYfTK1pG — 崖っぷちカフェ店長@理不尽な退去通告、私物化されたNPO法人と戦う (@kurumi121422) May 10, 2023 そのツイートによれば、地域おこし協力隊の募集に応じて、県外から高知県土佐市に移住した夫婦は、同市が所有する物件でカフェを開業。やがて人気店となったものの、同時に
なぜ大増税するのに「パチンコ税」の検討すらしないのか。市場規模はコンビニの2倍、政府もマスコミもギャンブル依存ほか危険性を無視するワケ＝鈴木傾城 | マネーボイス
大量のパチンコホールに囲まれていて、逃れられない パチンコ依存はまぎれもなく病気である。パチンコが、アルコールやドラッグと同じような常習性を生み出し、中にはそれを止められずに人生そのものが破壊されてしまう人たちも存在する。 こうした人たちを詳細に描写したのが拙著『どん底に堕ちた養分たち』（刊：集広舎）である。 ホームレスの少なからずはパチンコ依存であるというのは、こうした人々を支援する社会的企業を運営しているビッグイシューでも、『ホームレス状態とギャンブル障害』という冊子の中で指摘している。 パチンコは巨大産業であり、パチンコに関わる企業は巨大企業である。ユーザー数も多く、社会に定着してしまっている。そして、パチンコ企業は大量の宣伝費をかけて今も新規のユーザーを取り込み続けている。 だから、パチンコによる依存や生活破綻が底辺で大きな問題になっても、もはや誰もパチンコ業界を批判することはでき
嫌な予感が的中。菅前首相の国葬「弔辞」で飛び出した衝撃の言葉 - まぐまぐニュース！
9月27日に営まれた安倍元首相の国葬で、友人代表として弔辞を読み上げた菅義偉前首相。ネット上では称賛の声が多数上がっていましたが、果たしてそれは政治家を送る「国葬」の場で語られるべきものとして適切だったのでしょうか。元毎日新聞で政治部副部長などを務めたジャーナリストの尾中 香尚里さんは今回、菅前首相の弔辞の中で違和感を抱かざるを得なかった箇所を指摘するとともにその理由を解説。さらに弔辞の後に起きた拍手について「悪ノリが過ぎる」との苦言を呈しています。（この記事は音声でもお聞きいただけます。） プロフィール：尾中 香尚里（おなか・かおり） ジャーナリスト。1965年、福岡県生まれ。1988年毎日新聞に入社し、政治部で主に野党や国会を中心に取材。政治部副部長、川崎支局長、オピニオングループ編集委員などを経て、2019年9月に退社。新著「安倍晋三と菅直人 非常事態のリーダーシップ」（集英社新書）
「NHKが映らなくても受信料を払え」裁判所まで不思議なことを言う日本。国民から毟り取った金でNHK職員は法外なまでの高給取り＝鈴木傾城 | マネーボイス
反日番組を作って、年収で1,190万円もの給料が転がり込んで来る人たちが、年収の低い非正規雇用者やコロナ禍に苦しんで冬のボーナスもでない民間の一般社員から金を毟り取る。しかも裁判所は「NHKが映らなくても払う義務がある」と言っている。日本はおかしな国になった。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』） 【関連】10年以内に「消費税15％」は確実にいく。税金で貧困化する私たちはどう抵抗すべきか？＝鈴木傾城 ※有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』好評配信中！ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」、主にアメリカ株式を中心に投資全般を扱ったブロ
小山田圭吾の「いじめ謝罪」から一夜明けて。やはり続投は無理筋、五輪組織委が目を背ける厳しい現実とは？ - まぐまぐニュース！
東京五輪・パラリンピック開会式の楽曲担当である小山田圭吾氏（52）が、過去の雑誌インタビューで学生時代の「障がい者いじめ」を自慢し批判を受けた問題で、小山田氏は16日、「クラスメイトおよび近隣学校の障がいを持つ方々に対する心ない発言や行為を、当時、反省することなく語っていたことは事実」とする謝罪文をツイッターに投稿した。また五輪組織委は同日、小山田氏の続投を発表。過去の発言や行為について「把握していなかった」としたうえで、「現在は高い倫理観をもって創作活動に献身するクリエーターの一人」であるとの見解を発表した。 しかしSNS上では、謝罪文の発表直後から小山田氏や五輪組織委への批判がさらに加速。 謝罪文を読んだ仕事仲間のG氏が「偉いよ小山田くん。いい音出してこう！寧ろ炎上なんか◯◯喰らえ。」とツイート（現在は削除済み）して火に油を注ぐ一幕もあり、東京オリパラ開会式が1週間後に迫る中、問題が沈
五輪延期では済まぬ。韓国式「新型肺炎」検査が日本経済を潰す訳 - まぐまぐニュース！
2月27日に安倍首相が突如発表した全国一斉休校が、各方面で大きな波紋を呼んでいます。なぜ政府は、混乱が予想されるこのような判断をするに至ったのでしょうか。米国在住の作家・冷泉彰彦さんは自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、今回の対策の真意、すなわち「国策」をあぶり出すとともに、もしも日本がこの先韓国のようにPCR検査を拡大した場合、経済崩壊に追い込まれる危険性があることを指摘しています。 全国小中高一斉休校、問題を抱えたギャンブルか？ それにしても唐突でした。改めて振り返ってみると、 2月25日（火）……基本方針発表、重症者増加回避策を最優先 2月26日（水）……基本方針に追加してイベント自粛要請 2月27日（木）……全国一斉休校方針発表 2月29日（土）……総理会見 という順序だったわけですが、いかにも急な判断であったという印象です。イベント全面自粛や全国一斉休校というのが、予
武田教授が猛批判。国民に「温暖化」の嘘を植え付けたNHKの大罪 - まぐまぐニュース！
これまで2回に渡り、科学者の目で「地球温暖化というウソ」を暴いてきた中部大学教授の武田邦彦さん。今回武田さんは自身のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』で、日本人にあたかも地球温暖化が進んでいるように信じ込ませた「真犯人」の正体を暴いています。 【関連記事】 ● 武田教授が暴露。昨今の「プラスチック汚染」は大嘘と断言する訳 ● ダマされる日本。武田教授が明かす「温暖化」利権の不都合な真実 国民レベルの錯覚に陥った「温暖化」7つの誤報 1988年にアメリカ上院で気候変動問題が起きてから、日本人は世界で唯一「温暖化を阻止しなければならない」と国民レベルで錯覚するようになりました。 なにしろ、アメリカ、ロシア、中国で世界の50％以上の温暖化ガスを排出し、規制もしていないのに、「大国の指導者は、環境を無視して経済発展をするなどアホだ」と言って大国の首脳の判断をバカにしています
桜を見る会だけじゃない。安倍首相の地元で公共事業が激増の衝撃 - まぐまぐニュース！
直近で言えば「桜を見る会」、遡れば「モリカケ問題」等々、その真偽のほどは別として「脇が甘い」と言わざるを得ない安倍首相ですが、またしても捨て置けない「疑惑」が明るみになりました。元国税調査官で作家の大村大次郎さんは今回、自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、首相の再就任以来、地元である山口県の公共事業が激増している事実を白日の下に晒しています。※情報提供・武田知弘 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2019年11月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落とせる」（中央公論新社）「悪の会計学」（双葉社）
JR「計画運休」の大失敗。台風直撃で露呈した低スキル首都・東京 - まぐまぐニュース！
週明けの首都圏を大混乱に陥れた、台風15号に対するJR東日本の「計画運休」。様々な悪条件が重なったとはいえ、なぜここまでの「大失敗」となってしまったのでしょうか。米国在住の作家で鉄道事情に詳しい冷泉彰彦さんが、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』でその原因を分析するとともに、どうすればこのような事態を回避できたのかについて考察しています。 台風15号における計画運休失敗、その原因は？ 結論から申し上げますと、今回9月8日に関東地方に上陸した台風15号に関して行われた、JR東日本の「計画運休」は失敗でした。これだけ多数の駅で入場制限に追い込まれ、その場合に駅の外で長蛇の列が半日近く発生し、台風一過のフェーン現象による猛暑の中、過酷な状況に乗客を放置したというのは失敗以外の何物でもありません。 この問題に関しては、休業や自宅勤務を決断できなかった各事業所、事前に休校を決定できなかった学
NHK受信料、最高裁が東横インに19億円支払い命令確定で大炎上 - まぐまぐニュース！
NHKがビジネスホテル大手「東横イン」とグループ会社に未払い分の受信料の支払いを求めた訴訟で、最高裁第2小法廷（菅野博之裁判長）が25日までに同社側の上告を退ける決定をした、と日本経済新聞、朝日新聞などが報じた。これで、同社側に計約19億3千万円の支払いを命じた二審・東京高裁判決が確定したという。判決は24日付。 東横インの敗訴確定 ＮＨＫ受信料１９億円支払いの判決https://t.co/8v5upTL6c3 ＮＨＫが「東横イン」とグループ会社に、ホテル全室のテレビの受信料支払いを求めた訴訟で、ＮＨＫの訴えを全面的に認め、東横イン側に約１９億３５００万円の支払いを命じた二審判決が確定した。 — 朝日新聞名古屋編集局 (@asahi_nagoya) July 25, 2019 この最高裁の判決確定について、ネットでは「NHKをすぐにぶっ壊してくれ！」「N国党、出番です」など、大炎上状態とな
NHKが受信料裁判で敗訴、都内のビジネスホテル相手に。東京地裁 - まぐまぐニュース！
NHKが東京・葛飾区にあるビジネスホテル「新小岩パークホテル」に対して受信料をめぐって訴えを起こした「受信料裁判」の判決が21日午後1時10分、東京地裁であり、NHKの請求を棄却するという判決が下され、NHK側が敗訴した。先の統一地方選で躍進した、政治団体「NHKから国民を守る党」の代表、立花孝志氏が自身のTwitterへの投稿で明らかにした。 NHK受信料裁判判決速報 主文 原告(NHK)の請求を棄却する。 訴訟費用は原告の負担とする。 また、NHKがホテル相手の受信料裁判で敗訴しました。 — 堺市長選挙に挑戦します政治家 立花孝志 ＮＨＫから国民を守る党【代表】 (@tachibanat) 2019年5月21日 NHKがまた敗訴しましたね。ほとんどマスコミは取り上げないので不思議なのですがｗ 要するに放送法もおかしい所だらけですし、NHK自体も変な組織だということなのでしょう。#受信料
中国の遠吠え。「元号は中国の影響」が大嘘であるこれだけの証拠 - まぐまぐニュース！
4月1日、新元号を各国に一斉通知した日本政府。もちろんその中に台湾も含まれていたわけですが、中国は快しとしなかったようです。伝えられているように「令和」の出典は国書である万葉集なのですが、早速「万葉集は中国の影響を受けている」と横やり。これを受けた台湾出身の評論家・黄文雄さんは自身のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で、現在中国で使われている漢語の7割近くが日本生まれのもので、「日本の影響を消し去ることができないのは中国」としています。 ※ 本記事は有料メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』2019年4月2日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：黄文雄（こう・ぶんゆう） 1938年、台湾生まれ。1964年来日。早稲田大学商学部卒業、明治大学大学院修士
世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の世界」】 | マネーボイス
プロフィール：大前研一（おおまえ けんいち） ビジネス・ブレークスルー大学学長。マサチューセツ工科大学（MIT）大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。スタンフォード大学院ビジネススクール客員教授（1997～98）。UCLA総長教授（1997～）。現在、ボンド大学客員教授、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役。 【関連】森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑 特許、論文、ユニコーン企業。どれも中国より圧倒的に少ない日本 世界は「低欲望社会」へ向かっている 2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言えるのではと思っています。これはある意味非常に“画
アベノミクスは終わった…海外主要メディアによる「死刑宣告」を比較 - まぐまぐニュース！
GDP二期連続マイナスが明らかになり、海外メディアからも「アベノミクス失敗」論が相次いでます。『高野孟のTHE JOURNAL』では、そんな海外メディアの論調を比較するとともに、その責任の所在についても論じています。 海外から相次ぐアベノミクス「死刑」宣言 海外の主要メディアや有力エコノミストによるアベノミクス「失敗」論が相次いでいる。 国内では前々から、安倍政権の経済ブレーンである浜田宏一内閣参与（イェール大学名誉教授）や岩田規久男日銀副総裁（前学習院大学教授）らのリフレ派経済学に対して、ケインズ派の大御所・伊東光晴の『アベノミクス批判』（岩波書店）を筆頭に、多くのエコノミストがコテンパンと言えるほどの批判を浴びせていて、本誌も一貫してその一翼を担ってきたが、内閣府が16日発表した6～9月期GDP速報値が年率換算0.7％のマイナスで、4～6月期の同0.7％マイナスに続いて2四半期連続のマ
津川雅彦が解説。邦画とアニメ、なぜ世界でここまで差がついたのか-PR-
衝撃的な言葉から始まりましたが、これは、これまで数々の日本映画に出演してきた津川雅彦氏が話してくれた言葉。 津川氏といえば、日本映画の父と言われる牧野省三氏を祖父に持ち、1956年に映画『狂った果実』でデビュー。それ以来数々の日本映画で存在感のあるキャラクター演じてきた名優。さらに映画『旭山動物園物語 ペンギンが空をとぶ』などでは、監督・マキノ雅彦としてメガホンを取っています。 そんな津川氏が、現状の日本映画を壊滅状態にあると話し、以下のような思いを持っていると話してくれました。 津川氏「日本の映画が欧米だけに限らず、韓国、インド、イランにも負けている。それが壊滅状態のひとつの証。何で負けているかと言うと、市場で負けている。日本映画は世界の市場に出て行っていないということ。 どうすれば世界の市場に出ていけるのかと言ったら、簡単に言うとセリフのいらない映画。セリフがなくてもストーリーがわかる
島ごとアートで人気の「直島」が、世界の富裕層をしらけさせるワケ - まぐまぐニュース！
ホテルとミュージアムを併せ持つベネッセハウスを擁し、年間35万人もの観光客が訪れるまでになった瀬戸内海に浮かぶ直島。一見成功したように見えるこの島ですが、高城剛さんはメルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の中で、「よろしくない観光地」の代表例と手厳しい指摘をしています。 よろしくない観光地、直島 今週は、瀬戸内海の直島にいます。 近年、アートの島として世界的な評価をうけている直島を、僕は事あるごとに「よろしくない観光地」の代表例として名をあげています。 一般的にビジネスシーンにおいて、成功例は頻繁に取りあげられますが、観光地も例外ではなく、成功例は数多くあっても、失敗例が取り上げられて検証されるようなことは滅多にありません。 しかし、問題を冷静に検証しなければ、別のプロジェクトでも同じことが起きてしまいます。 ですので、一見良いと言われていても実は大きな問題がある(もしく
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