スマートフォンの「アプリ」と呼ばれる多くのソフトの中で、利用者の個人情報を外部に流出させるなどの不正なソフトが、去年1年間でおよそ4000件確認されたことが、セキュリティー会社の調査で分かりました。 これは、スマートフォンのメーカーや携帯電話会社などでつくる「日本スマートフォンセキュリティ協会」が、24日、東京都内で開いた会合で報告したものです。 スマートフォンで利用できるソフトは「アプリ」と呼ばれ多くの種類がありますが、セキュリティー会社の「カスペルスキー」によりますと、利用者の個人情報を流出させるなどの不正な動作をするアプリが急増しており、去年1年間でおよそ4000件確認されたということです。 不正なアプリは、「アンドロイド」タイプのスマートフォンを対象にしたものがほとんどだということで、最近は、利用者の電話番号とメールアドレスを盗みとったうえで高額の利用料金を請求するなど手口がさらに