女性向け同人誌（18禁）を読んで思うこと
私は女性向け同人誌も男性向け同人誌の両方を読む。 二十歳などとうの昔に過ぎているのでもちろん成人向け同人誌も読む。 女性向けの同人誌はカップリングで買うため、全年齢成人向け漫画小説よりどりみどりだ。 だが、正直に言うと落胆することもある。 特に漫画で多いのだが男性器の描写が粗末なのである。 男性向け同人誌なら立派な男性器を目にする機会が多い。 だが、女性向けになると「それサツマイモ？」となることが多々ある。 描き手にとって推しでもあるだろうキャラの男性器が粗末でも彼女たちはそれで満足なのだろうか。 特に「成人向けの部分に力を入れました！」とTwitterで見かけて期待して買っても「その男性器はなんだ！？重要な部分であるのにそこに力を入れないのか！？」と疑問が頭をぐるぐるとめぐってしまう。 体位や汁気が扇情的であっても話がそれなりに面白くてもやはり男性のシンボルに目が行ってしまい萎えてしまう
「事故なければ結婚する予定」 “あおり運転”で謝罪文（ホウドウキョク） - Yahoo!ニュース
神奈川県の東名高速で、2017年6月、あおり運転の末、一家4人が死傷した事故の裁判員裁判。 ・「「事故なければ結婚する予定」 “あおり運転”で謝罪文」を映像で詳しく 被告人質問で弁護側は、石橋和歩被告(26)が、事故のあと、遺族に対して謝罪文を出していたことを明かした。 「お父さんとお母さんを死なせてしまって申し訳ないと思うけれど、この事故がなければ、彼女と結婚する予定でした。自分が支えていきたいので、この事故のことをお許しください」との謝罪文の内容を弁護側が読み上げ、石橋被告に「遺族はどう思うか」と問うと、石橋被告は「怒ります」と答えた。 また、社会復帰後に運転するか聞かれ、「こういう事件を起こしとるけん、乗る資格がない」と話した。
ケイブがしんどい - 当たり判定ゼロ
何がしんどいかというとお金が無いです。みなさん手元のお金は十分でしょうか。お金がないというのはつらい。とてもつらい。お金というのは幸せの十分条件ではなくとも、必要条件ではありうるのでしょう。少なくともお金が減るということに頭を悩ませる必要がないというのは、とても恵まれた人生であることに違いない。 ともあれケイブです。かれこれ7年くらいしんどい状況が続いていますが、最後に調子の良かった平成23年度からの収支状況を並べてみると、以下のとおりとなります。いずれも5月決算で、売上高と最終損益を記載しています。 平成23年度は売上30億円に当期純利益4.3億と好調。同年の決算説明資料には「前期の最終赤字から脱却し、ソーシャルアプリを中心とした事業構造への転換に成功した期。そして、新たな成長のスタートの期」と記載されており、ソーシャルを中心とした成長戦略を宣言しています。 確かに翌平成24年はあのパズ
このままHuaweiを排除すると日米にとって嫌な事態が――一刻も早く解明を(遠藤誉) - 個人 - Yahoo!ニュース
このままHuawei(ホァーウェイ）を一部排除すると、その頭脳ハイシリコンが最高レベルの半導体を中国国内のハイテク産業に売る可能性が出てくる。そうなると「中国製造2025」は2025年を待たずに達成され、アメリカを凌駕し日本は不要となる。一刻も早く「余計なもの」の解明を。 ◆「中国政府と関係が深い」という接頭語の危険さ 日本のメディアは、ホァーウェイ（華為技術、Hua-wei）を持ち出すときに、まるで接頭語のように「中国政府と癒着している」とか「中国政府と関係が深い」と書き立てているが、それがどれほど危険なことか、気が付いているだろうか。 ホァーウェイの頭脳であるハイシリコンは、その研究開発した半導体を、ホァーウェイにしか売らず、他社には売らない。ましていわんや、中国政府になど提供したり、いまこの段階ではまだしていないのである。 もし中国政府と癒着していたり、中国政府と関係が深かったりする
“北方領土は大戦の結果 ロシア領になった”日本に容認要求 | NHKニュース
日本とロシアが今後進める平和条約締結交渉のロシア側の責任者をつとめるラブロフ外相は、７日、北方領土は、第２次世界大戦の結果、ロシアの領土となったことを日本が認めない以上は交渉は進められないという考えを強調し日本側をけん制しました。 ラブロフ外相は、７日、記者会見で「平和条約を締結するということは、第２次世界大戦の結果を認めるということだ。これこそが不可欠な第一歩であり、これがなければ何も議論できない」と述べ、北方領土は、第２次世界大戦の結果、ロシアの領土となったことを日本が認めない以上は交渉は進められないという考えを強調しました。 ラブロフ外相は、これまでも北方領土を固有の領土だとする日本に対し、同じような主張をしていて今後、交渉を加速させるうえでロシアの原則的な立場は譲れないと日本側をけん制する狙いがあったとみられます。
低所得高齢者の医療費軽減廃止へ 75歳以上740万人が負担増 - 共同通信 ｜ This kiji is
政府は7日、75歳以上が加入する後期高齢者医療制度について、低所得者を対象に保険料を最大9割軽減している特例措置を、来年10月にも廃止する方向で検討に入った。年金収入が年168万円以下の高齢者約740万人が対象になる。法令で定める軽減幅は7割だが、現在は税金を使ってさらに安くしている。 現役世代と負担をより公平にする観点から特例を廃止して本来の規則通りの運用を目指し、増大する社会保障費の圧縮にもつなげたい考え。 来年10月は消費税率10％への引き上げも予定されており、実施時期や方法について慎重に検討していく。来年度以降、段階的に実施する案も浮上している。
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