日本で最も自殺の少ない町から学ぶ都市のデザイン：「路地」と「ベンチ」が援助希求行動を促す – Stanford Social Innovation Review Japan
徳島県南端にある太平洋に面した海部町（現海陽町）は日本で自殺率が最も低いことで知られている。この町を対象とした研究から自殺の危険を抑制するコミュニティの特性が見えてきた。それらの社会実装に向けた試みを紹介する。 ※本稿は、SSIR Japan 編『スタンフォード・ソーシャルイノベーション・レビュー 日本版 05 コミュニティの声を聞く。』より転載したものです。 岡 檀 Mayumi Oka 社会的レジリエンスを高める「自殺予防因子」への着目 日本は自殺の多い国として知られている。昨年の自殺者数は 2万1881人であり、交通事故死者数の約8倍に相当する。人口10万対自殺率は G7加盟国の中では常にワーストである。自殺多発地域における自殺危険因子（健康問題、離別など自殺行動につながる要因）の研究は国の内外において厚い蓄積がある一方、自殺希少地域を対象とした自殺予防因子（自殺の危険を抑制する因子
写真から動画、そしてショート動画へ。若者とメディアの関係性はどう変わった？ | ウェブ電通報
なぜ若者は写真アプリに夢中になるのか、その利用実態から見えてきたこと（2015年12月25日） ウェブ電通報10年振り返り企画、今回はZ世代に人気のコミュニケーションアプリ潮流に見る、若者とメディアの関係編です！ ウェブ電通報がスタートしてからも、若者が利用するコミュニケーションアプリのトレンドやメディアとの関わり方は常に変化してきました。こうしたコミュニケーションツールの潮流に関しては、電通総研メディアイノベーション研究部によるウェブ電通報のコラム「ドミニク・チェンさんと考えるビジュアルコミュニケーションの未来」連載が注目を集めました。 Instagram、Twitter、Vine、Facebook、YouTube、Snapchat、MixChannel…ビジュアルコミュニケーションアプリの使い分け方を探る （前略） 設樂：その一方で自慢的な写真が多いところで敬遠するユーザーも。Inst
とりあえず押さえておきたい「Z世代のメディア事情」6選～現役Z世代によるZ世代分析傑作集～｜VR Digest plus メディアとビジネスのミライを見つめる。 | ビデオリサーチ
【この記事はこんな方にオススメ！】 ✅Z世代や若者の生態に興味があるX世代、Y世代など「おとな」の方 ✅テレビや動画コンテンツ・メディア業界にお勤めの方 ✅Z世代をターゲットとした広告出稿のヒントをお探しの方 生活者の今と未来を探求するビデオリサーチのシンクタンク、「ひと研究所」では、昨今マーケティングターゲットとして注目を浴びるZ世代の特徴をあぶりだすべく、自分自身もZ世代である若手研究員を中心とした「Z世代分析チーム」を作り、活動しています。 【Z世代分析チーム】 左から：山根、渡邊、久住、野木 今回は、「Z世代分析チーム」の研究員がこれまでに発信した『Z世代のメディア事情』の中で、特にオススメのものを6つ選出、実際にデータを用いて分析した研究員本人による解説でお届けします。 1.メディア接触：1日の中での「ヤマ」が早めのテレビ、ロングテールのネット 野木：まずは私からいきます！Z世代
学習は「知識やスキルの獲得」だけではない。学習論研究からひもとく、多様な「学習観」｜安斎勇樹
先日、岸田首相の「育休中のリスキリング」という発言が大きな波紋を呼びましたが、政府は個人の「学び直し」支援に5年間で1兆円もの予算を投じる方針を発表し、「学習」に対する世間の注目も高まってきているように思います。 学習論の研究者としてこのこと自体は喜ばしいなと感じる一方で、「学び」と言うとスキルや知識の習得のことばかりが語られがちな点が気になっています。 私が専門としてきた学習論においては、「学習」は単なる知識やスキルの獲得のみならず、もっと広く捉えて議論がなされてきました。しかし、「どうやって学習を支援するか」というHOWを考える前に必要な、「学習とは何か」という議論が、全然足りていないように思えるのです。 何をもって「学び」とするかは、時代とともにアップデートされ続けてきています。「学習とは何か」を深く、ラディカルに考えることは、学習において最も重要といっても過言ではありません。 とい
「睡眠」「外出」に大きな違い！コロナ禍前後で人々の生活行動時間はどのように変化したのか | ウェブ電通報
「睡眠」「外出」に大きな違い！コロナ禍前後で人々の生活行動時間はどのように変化したのか2023/03/31 電通メディアイノベーションラボ編「情報メディア白書2023」の巻頭特集の内容を一部紹介する本連載。前回はビデオリサーチ社の「MCR/ex」（エム シー アール エクス）生活行動データを用いたソーシャル・シークエンス分析によって抽出された、11のクラスター（生活パターン）の概要とその構成比率の推移を見てきました。 今回は、よりミクロな視点に立ち、代表的なクラスターの生活行動時間における配分の様子を通して、コロナ禍前後で人々の生活に生じた変化を紹介していきます。 ソーシャル・シークエンス分析とは 出来事や状態の変化など順序のあるデータを分析する統計解析手法の一つ。ソーシャルは「社会」、シークエンスは「順序」の意味。遺伝子配列の解析のための手法として開発され、社会調査データ分析への応用が広
マスク考――我々はマスクをはずせるのか？/田中辰雄 - SYNODOS
世界的に新型コロナの感染者数は落ち着いてきており、経済活動は再開されつつある。そのなかで、日本が大きく欧米と異なるのはマスクをつけ続けていることである。すでに政府は屋外で会話がない場合ははずしてもよいと述べ、熱中症の危険からむしろマスクをはずしてはどうかという意見もある。しかし、現状でほとんどの人がマスクをつけている。マスクはいつまで続くのだろうか。今後の見通しはどうなのだろうか。 日本ではそもそもマスクをすることは公式な義務ではなく、政府・医療者・マスコミからの推奨として出され、それにこたえる形で自主的に行われた。欧米ではマスク着用が義務であったため、義務が解除されると一斉にマスクをはずす行動が見られた。しかし、日本は自主的に行っているためマスクをつけるのも、はずすのも人々の気持ち次第である。いくら政府が屋外ではずしてもよいと言っても人々がつけたければつけ続ける。 ことの推移は人々の意識
2021年ヒット商品ランキング 日経トレンディが選んだベスト30
2021年11月4日発売の「日経トレンディ2021年12月号」では、日経クロストレンドと11月3日に発表した「2021年ヒット商品ベスト30」を特集。毎日のように新型コロナウイルスの感染者数が報道され、人々が自粛に飽きた21年。「Z世代」が発端となり、映画やゲーム、漫画などで、新たな消費行動が開花した。外観を変えない安心感と機能の革新性を両立した製品が数多くヒットするとともに、「動画映え」しやすい、インパクトの大きな製品にも人気が集まった。激動の時代にもかかわらずヒットした30商品を紹介する。 ※日経トレンディ2021年12月号の記事を再構成 2020年4月に最初の緊急事態宣言が発出されて約1年半。特に21年の1～9月は、緊急事態も重点措置も全国的にない“普通の日”が僅か28日しかなかった。20年は「巣ごもり消費」が盛り上がったが、ほとんどの家庭は巣ごもりに必要なものを最初の1年で購入。2
多数決は幻か 世論力学で判明「SNSは3割が決める」 オピニオンの科学① - 日本経済新聞
世界を動かす力の一つにオピニオンがある。人々が織りなす考えや主張は社会のムードをつくり、時代を塗り替えてきた。そのオピニオン誕生の力学がスマートフォンやSNS（交流サイト）の普及で変わってきたのではないか。好奇心旺盛な科学者らが新たな原理の探索に乗り出した。【多数決】賛成者の多い意見を集団として受け入れて物事を決めるしくみ――。私たちは多数決が公平さを担保し、民主主義の根幹をなすと信じている。
社会課題の解決に行動デザインが必要な理由｜くにちゃん
また、事業開発側だけでなく、投資サイドにも「インパクト投資」と呼ばれる社会的事業を行う企業や組織に投資する波がきています。社会的成果と財務的リターンの両立を目指すファンドが増えています。インパクト投資は、有名なESG投資（環境・社会・企業統治の頭文字）と比べて、実社会に与える影響度（インパクト）を「数値」で計測・可視化される点で、これまで以上に大きな注目を集めています。 社会への「インパクト」の考え方をビジネスデザイン（新規事業の構想）に取り入れる手法については、以前のnoteで紹介させていただきました。 社会課題の解決は「ビジネスの源泉」 このように近年注目を集めている社会課題起点の事業創出ですが、社会課題と聞くと、どこか他人事のように感じる人が多いと思います。「慈善事業をやってるんじゃないんだから」、「一部のNPOとかの人が考えることじゃないの」といったように、社会課題は、事業とは全く
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