2010 年度日本 OSS 貢献者賞、日本 OSS 奨励賞の受賞者が発表された (IPA のプレスリリースより) 。 日本 OSS 貢献者賞は以下の通り。 酒徳峰章氏 (日本語プログラミング言語なでしこなど)須崎有康氏 (KNOPPIX 日本語版、ITmedia エンタープライズの記事) 曽田哲之氏 (NetBSD committer、マイコミジャーナルの記事) 武藤健志氏 (Debian Project official developer, a.k.a. ムトゥ神)日本 OSS 奨励賞は以下の通り。 池田百合子氏 (WordPress プラグイン開発など) 岩松信洋氏 (Debian Porject official developer) 角藤亮氏 (角藤版 pTeX の開発と配布) 塚田朗弘氏 (学生向け IT 系勉強会の啓蒙と普及、@IT の記事)藤井雅雄氏 (PostgreSQL

IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、このたび、優れたオープンソースソフトウェア（OSS）の開発及び普及に貢献した個人等を表彰する「2010年度日本OSS貢献者賞」および「2010年度日本OSS奨励賞」の受賞者を選定しました。 「日本OSS貢献者賞」は、日本におけるOSS開発の振興を図ることを目的に、影響力のある開発プロジェクトを創造・運営した開発者や、グローバルプロジェクトにおいて活躍する卓越した開発者、OSS普及への貢献者を表彰するものです。本賞は2005年度に創設し、今年度が第6回目となります。 「日本OSS奨励賞」は、過去一年間にOSSの開発や普及に顕著な活躍をした個人ないしグループを表彰するものです。本賞は2009年度に新設し、今年度が第2回目となります。

早くからオープンソースモデルへの賛同を明らかにし、Linuxをはじめとしたオープンソースソフトを技術面/資金面で積極的に支持してきたIBM。そのIBMが一部のオープンソースコミュニティから攻撃されている。メインフレームエミュレータ技術に対し自社特許を主張したというのが原因だが、真相はもっと複雑な様子だ。 発端はフランスの小規模企業 TurboHerculesだ。オープンソースとして提供するIBMのエミュレータ技術「Hercules」を事業とし、「z/OS」が他社製ハードウェアで動くようIBMにライセンスを求めたところ却下された。その際、IBMは自分たちはzアーキテクチャに多大な投資を行っており、多数の知的所有権(特許)を有するとする書簡とともに、Herculesが関連する自社特許173件(うち、67件は申請中特許)の表を添えた。TurboHerculesはその後の3月末、欧州委員会(EC)

プロジェクト発足から約8年半、ついにバージョン1.0へ到達した「VLC」 VideoLANプロジェクトは7月7日 (フランス時間)、オープンソースのマルチメディアプレイヤー「VLC media player 1.0.0」を正式公開した。WindowsとMac OS X用バイナリパッケージのほか、各種UNIX系OSやWindows CE向けのコンパイルも可能なソースコードがGPLv2のもと公開されている。 VLCは、多数のコーデックをサポートしたマルチプラットフォーム指向のマルチメディアプレイヤー。2001年にフランスの高等教育機関エコール・セントラル・パリの学生により開発がスタート、当初はVideoLAN Clientという名称のストリーミング映像受信用クライアントと位置付けられていたが、多数のコーデックに対応するマルチメディアプレイヤーとしての機能を強化する方針に転換。FFmpegなど外

サイオステクノロジー株式会社（以下、サイオス）は7月1日、オープンソースソフト（OSS）の活用によるコスト削減を総合支援する「OSSワンストップソリューション」を提供開始した。 同サービスは、OSSと商用ソフトの各コンポーネントを適材適所で組み合わせ、OSSと商用ソフト混在環境における最適なシステムやソリューションをワンストップで提供するもの。 2007年に開始した、OSSに関する問い合わせに答える「OSSよろず相談室」などで、これまでに同社が培ったLinux OS、アプリケーションサーバー、仮想化などのOSSに関するノウハウに加え、データベース分野を強化したのが、新サービスの特徴。OSSに関するサービス範囲を広げたことで、「基本構想～設計～開発～構築～運用」における全フェーズをワンストップで支援するという。 具体的には、「ビジネスゴールモデル提案」から始まり、「ビジネスアーキテクチャ設計

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XMindは、Windows, Mac OS X, Linux, Eclipseで動作するオープンソースのマインドマップのソフトウェアです。

ミラクル・リナックス株式会社は9月18日、バックボーン・ソフトウエア株式会社が提供するバックアップソフト「NetVault Backup」の販売、サポート、ならびにコンサルティングを開始すると発表した。Linux OSのサービスと併せ、ワンストップで提供する。 NetVault Backupは、Linux/UNIX/Windows/Mac OSなど混在環境でのデータバックアップが可能なソフト。SQL Server/MySQL/PostgreSQLなど幅広いデータベースをカバーしている。同社がすでに提供しているOracle Database専用バックアップソフト「MIRACLE StandbyDB X」を補完して、Linux OS上での多様なデータバックアップニーズに応えるとのこと。 なお同社では、Linux OS上で利用されることの多いソフト製品を選択し、導入支援からサポートまでワンストッ

株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（以下、富士通SSL）は7月30日、オープンソースのミドルウェア製品に関する技術支援サービス「OSSミドルウェアサポート・サービス」を発表した。これまで個別に対応してきたサービスを体系化したもので、8月1日より提供を開始する。 OSSミドルウェアサポート・サービスは、富士通SSLが2006年10月から行ってきた、オープンソースミドルウェア製品に関するサポートのノウハウを体系化して提供するもの。主な対象は、Apache HTTP Server、Apache Tomcat、PostgreSQL、MySQLなどで、提供するサポートのレベルによって3種類のメニューを用意した。 エントリーレベルの「Bronze」では、オープンソースミドルウェア製品の使用方法をサポートするほか、「Silver」ではこれに加えて障害原因調査、セキュリティ情報も提供する。また、

computerworldの記事によると、英国のソフトウェアベンダーの多くはオープンソースソフトウェアを支持しているものの、自らの開発成果物にオープンソースライセンスを適用してはいないということが、同国のコンサルティング会社であるKingpin Intelligenceの調査によって判明したそうです。 調査結果によると、ベンダーはオープンソースライセンスを「やむを得ず」採用していないとのことで、その理由としては顧客からの要請やライセンス上の制約が挙げられています。ただし、オープンソースソフトウェアへの支持は広がっており、オープンソースソフトウェアを使用していない開発会社でも、業務外ではオープンソースソフトウェアを好んで使用している会社が多いとのこと。 業界団体であるOpenForum Europeによると、「英国は欧州のほかの国と比べてオープンソースの普及が進んでいない」といった状況らしい

「オープンソース焼きそば」朝昼晩3食セットを10名様にプレゼント! 応募ページはこちら 締切:6月16日(月)まで 東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催中の「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」(28日〜30日)において、「オープンソース焼きそば」なるものが配布されている。野村総合研究所(NRI)が開発したもので、同社ブースで入手可能。ヤケドしそうな熱湯をかけて3分後、湯切りを実施してからソースをからめることで完成。Linuxなどを知らないユーザーでも美味しく食せるという。 野村総研のブースで「オープンソース焼きそば」を発見。浴衣のお姉さんも「食べたいです!」。私だって同じ気持ちだが、お湯がない 今年で10周年を迎えるLinuxWorld Expo(IDGジャパン主催)。最新のオープンソース・テクノロジに触れられる国内最大級のイベントだ。出展企業各社によるさまざまな製品

Ubuntuの創始者であるMark Shuttleworth氏が、主要なオープンソースソフトウェアやLinuxディストリビューションの開発者に対し、「お互いに開発サイクルやリリースサイクルを合わせるべきだ」と主張したことが話題になっている（ars technicaの記事、Mark Shuttleworth氏のブログ）。開発/リリースサイクルを合わせることで、それぞれのプロジェクト間でのコラボレーションを促進できるほか、ユーザーが主要アプリケーションの新機能を利用しやすくなり、また商用ソフトウェアベンダーにとっても、Linuxプラットフォームの動向が分かりやすくなるために利用しやすくなるといったメリットがある、というのがShuttleworth氏の主張だ。 一方でリリースサイクルを合わせることは、オープンソースソフトウェアコミュニティにとっては非常に困難なうえ、成功したとしてもその見返りは非

住友電気工業(住友電工)は5月12日、社内オフィスソフトとしてOpenOffice.orgを全社レベルで採用すると発表した。住友電工はこれまで文書作成ソフトとしてMS Officeを使用していたが、今年4月よりOpenOffice.orgの使用を全社的に推奨することにしたそうだ。プレスリリースによると、OpenOffice.orgはMS Officeとデータに互換性があるだけでなく、操作性や機能、性能面でも実業務で十分に使えるレベルであるため、ほとんどの部署ではMS Officeを購入せずともOpenOffice.orgで業務を行える、との判断だそうだ。また、PCの購入時にはOpenOffice.orgがプリインストールされたモデルを推奨するとともに、社員向けにOpenOffice.org情報サイトを用意したり、社内にサポート窓口を設ける、研修を実施するなどして、OpenOffice.or