USBメモリを狙う攻撃者が、ここ数か月急増〜トレンドマイクロ11月度レポート | RBB TODAY
トレンドマイクロは3日に、2008年11月度のインターネット脅威マンスリーレポート（日本国内）を発表した。それによれば、11月の不正プログラム感染被害の総報告数は5207件で、10月の5744件から減少したが、ここ数か月、リムーバブルメディアの設定ファイルである「MAL_OTORUN（オートラン）」の感染報告数が急激に増加しているという。 感染被害報告数ランキングでも「MAL_OTORUN」が8月以来4か月連続1位となっており、総報告数における「MAL_OTORUN」の割合は、11月は約11%と本年でもっとも大きな割合となった。同社ではこの要因としては攻撃者によるUSBワームの作成・配布量の増加が考えられるとしている。「WORM_AUTORUN」の注力度（ファイル種類数×配布URL数）の推移を見ると、「WORM_AUTORUN」の配布量増加に従って、「MAL_OTORUN」の報告数も増加し
Acrobat 9はPDFのパスワード解除も高速化？
「Adobe Acrobat 9の弱点のおかげで、PDF文書のパスワード解除に要する時間が大幅に短縮された」とElcomSoftが指摘した。 Adobe Acrobat 9では従来製品に比べてPDF文書のパスワードの推測が簡単になったと指摘されたことを受け、AdobeがブログでPDFのパスワードセキュリティについて説明。ユーザーへ破られにくいパスワードを作成するよう改めて促した。 ロシアのElcomSoftは、PDFファイルのパスワード解除ソフトウェアの最新版「Advanced PDF Password Recovery 5.0」発表プレスリリースで、「Adobe Acrobat 9の弱点のおかげで、PDF文書のパスワード解除に掛かる時間が大幅に短縮された」と解説した。 ElcomSoftによれば、「AdobeはAcrobat 9を“256ビット暗号で強化された最もセキュアなPDF作成ツー
クラウドサービス｜BIPROGY株式会社
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アップル：Macユーザーは複数のアンチウィルスソフトを使うべき
AppleのMacとPCを比較したテレビCMの1つでは、Windowsコンピューターはウイルス（マルウェア）を引きつけているが、Macは保護されているという強いメッセージが発信されている。PCが感染してくしゃみをしている横からMacがティッシュを差し出すという図は、Macが11万4000種類あるWindowsのウイルスに免疫があるということを示唆している。 ところがテレビのスクリーンから離れたところで、Appleの出している技術的なアドバイスは違うことを言っている。まったく違うことだ。最近更新された、Appleのウェブサイトの技術ノートを見て欲しい。 Appleは複数のアンチウィルスソフトの広範な利用を推奨している。これによって、ウイルスプログラマーは1つ以上のアプリケーションを迂回する必要が生じ、ウイルスの作成プロセスは困難なものになる。 （参照：How Snow Leopard can
Appleがウイルス対策ソフトの利用を奨励
米Appleがこれまでの姿勢を転換し、Macユーザーにウイルス対策ソフトの利用を促す告知をサイトに掲載した。 12月2日に更新された告知（米国版）ではMac OSユーザーを対象に「Appleは複数のウイルス対策ユーティリティの利用をお勧めします」と明言。ウイルス対策ソフトウェアを複数利用すれば、ウイルスの作成がそれだけ難しくなると指摘している。 具体的な製品として、米国版では「Intego VirusBarrier X5」「Symantec Norton Anti-Virus 11 for Macintosh」「McAfee VirusScan for Mac」の3製品を紹介した。ウイルス対策ソフトウェアメーカーのIntego Softwareは、「Appleが初めて、Macにもウイルス対策ソフトが必要だと提言した」とブログで宣伝した。 Integoは、MacとWindowsを比較するAp
USBメモリウイルスが猛威、感染ペースが爆発的な勢いに
IPAが発表した11月のコンピュータウイルス届出状況で、USBメモリなど経由して感染するウイルスの被害報告が前月に比べて1.5倍以上に増加した。 情報処理推進機構（IPA）は12月2日、11月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況を発表した。USBメモリなどを経由して感染を広げるウイルスの被害が急増しているとして、警戒を呼びかけている。 IPAによると、USBメモリなどの外部記録メディアを通じて感染を広げるウイルスの被害報告が9月以降に急増している。相談件数は、9月が1万1722件、10月が6万2555件、11月が10万1090件と1.5～3倍近いペースで急増した。 相談内容では、「USBメモリ内の身に覚えのないファイルを興味本位でクリックしたら、PC経由でSDメモリーカードに感染した」「データの受け渡しで他人のUSBメモリをPCに接続したら感染した」「PC教室で自分のUSBメモリ
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Heads on: Apple’s Vision Pro delivers a glimpse of the future
コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況[2008年11月分]について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
第08-27-137号 2008年12月 2日 独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC) 独立行政法人 情報処理推進機構（略称 IPA、理事長：西垣 浩司）は、2008年11月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況をまとめました。 (届出状況の詳細PDF資料はこちら) IPA に寄せられたウイルス届出のうち「USB メモリを経由して感染を広げるウイルス」の検出数が、9月に11,722件、10月に62,555件、11月は101,090件と急増しています[図1-1]。急増した原因の一つとして、既存のウイルスに、USB メモリなど外部記憶メディアへの感染機能が新たに組込まれつつあることが考えられます。ウイルスが外部記憶メディアに感染し、それによって他のパソコンへと感染していく手法や形態は、MS-DOS が主流であった当時に流行していたブートセクタ*感染型ウ
テストで再確認、「ウイルス対策ソフトへの過信は禁物」
ここ数年、インターネットに“放流”されるコンピューターウイルス（以下、ウイルス）の数が急増している。ドイツのウイルス検査機関「AV-Test.org」によれば、2004年までは、1年間に確認した新種ウイルスの種類は10万台。ところが、2005年には30万、2006年には90万を突破。そして2007年には、549万960種類のウイルスが確認されたという。 セキュリティの専門家によれば、ウイルスが“爆発”している背景には、オリジナルのウイルスをわずかに変えた亜種（変種）を作成するツールの存在があるという。全く新しいウイルスを作成するのではなく、既存のウイルスをわずかに変えて、セキュリティ対策ソフト（ウイルス対策ソフト）に検出されないようにする。これなら、いくらでも新しいウイルスを作れそうだ。 また、数年前から言われているように、ウイルスを作成したりばらまいたりする人間の目的は、いたずらから金も
ANA、自社サイトに行動ターゲティング技術導入
全日本空輸（ANA）は2008年12月2日、同社のEC（電子商取引）サイト「ANA SKY WEB」に行動ターゲティング技術を導入した。閲覧履歴などの情報を基にユーザーごとに最適なコンテンツを表示し、利便性の向上を図る。 ANA SKY WEBは月間約4億ページビュー、年間3400億円以上の航空券やツアーを販売するECサイト。ANAは9月28日に同サイトをリニューアルし、ユーザーのアクセス地域を特定して最適なコンテンツを表示するエリアターゲティング技術を導入している。 今回、行動ターゲティング技術を導入することで、国内ツアーや海外ツアーのページ閲覧履歴を基に、ユーザーが興味を持つ旅行先や渡航先を分類し、最適な航空券や旅行商品を表示する。ユーザーのアクセス地域判定に加えて、行動ターゲティング技術を採用することでて、さらなるパーソナライズ化を進める。 こうした施策は同社の会員制度「ANAマイレ
早大でセクハラ相談リストがネット流出 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
早稲田大学は１日、セクハラなどの相談内容のリスト約３９０件分がファイル交換ソフトを介してインターネット上に流出したと発表した。 リストには、相談者の名前と所属、「ストーカー」「セクハラ」「パワハラ」など訴えの内容、相手の名前などが書かれていた。 同大によると、リストは１９９９〜２００５年に、学生らからの相談を受け付ける「ハラスメント防止委員会」の女性嘱託職員が作成した。今年７月、女性職員が受け付けた案件のデータを自宅に持ち帰り、データベース化の方法を尋ねるために知人の男性にメールで送信した際、男性のパソコンのファイル交換ソフトを介して流出したとみられる。 リストに載っていた相談内容は、その後の調査の結果、思い違いだと判明したケースもあるといい、必ずしも実際にセクハラなどがあったことを示すものではないという。同大広報室は「このような事態になり誠に遺憾。関係の皆様に深くおわびをしたい。再発防止
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大規模ボットネットを構築する新種のWindowsワームが出現 ： セキュリティ - TECH WORLD
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早稲田大学、セクハラ相談リストがファイル共有ソフトで流出
テクノロジー : 日経電子版
ネット取引の安全な利用環境提供へ、「Eメール・ウェブ適正利用推進協議会」 | ネット | マイコミジャーナル
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