向精神薬の大量処方を制限へ、診療報酬を認めず : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
厚生労働省は新年度から、抗不安薬や睡眠薬などの向精神薬を数多く処方した場合、診療報酬を原則認めない仕組みを導入することを決めた。 薬物依存や重篤な副作用を防ぐ狙いがある。 新ルールでは、外来診療で服薬管理などをする際、抗不安薬か睡眠薬を３種類以上、または、統合失調症の治療に使われる抗精神病薬か、抗うつ薬を４種類以上、１回で処方した場合、診療報酬を請求できなくし、処方箋料も減額する。 また、入院患者に、副作用が少ないとされるタイプの抗精神病薬を処方する場合も、２種類までしか加算できないように改める。 抗不安薬や睡眠薬としてよく使われるベンゾジアゼピン系の薬剤は、使用し続けると薬物依存になる危険性がある。
片山被告、１年ぶり保釈…パソコン遠隔操作事件 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
パソコン遠隔操作事件で、威力業務妨害罪などに問われた元ＩＴ関連会社社員・片山祐輔被告（３１）が５日、収容先の東京拘置所から約１年ぶりに保釈された。 保釈後に東京・霞が関で記者会見した片山被告は「外に出ることができてよかった。事件は身に覚えがなく、真犯人は別にいる」と改めて訴えた。 東京高裁は４日に保釈を認める決定をしたが、検察側が最高裁に特別抗告。これを受け、高裁はいったん保釈を停止したが、検察側の手続きにミスがあり、５日に停止を解いた。今後、最高裁が保釈決定の是非を判断する。 片山被告は他人のパソコンを遠隔操作して殺人予告をした疑いで、昨年２月に逮捕され、勾留が続いていた。同種の１０事件で起訴され、公判が続いている。 堺徹・東京地検次席検事の話「被告には証拠隠滅の恐れがあり、東京高裁の判断は遺憾。最高裁の適切な判断を期待する」
ドワンゴ就職受験料、厚労省が中止求め行政指導 : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
来春卒業予定の大学生らの採用を巡り、大手ＩＴ企業「ドワンゴ」（東京）が入社希望者から受験料を徴収する制度を導入した問題で、厚生労働省東京労働局が「新卒者の就職活動が制約される恐れがある」として、職業安定法に基づき、次の２０１６年春卒の採用から自主的に徴収をやめるよう行政指導をしていたことがわかった。 同社は「対応は今後、検討する」と説明している。 ドワンゴは、インターネットで応募手続きが簡単になり就職希望者が殺到しているため、「本気で働きたい人に絞り込む」目的で受験料制度を導入した。受験料は、運営する「ニコニコ動画」の語呂合わせなどで２５２５円に設定。交通費などが多くかかる地方在住者は免除し、東京、神奈川、千葉、埼玉の１都３県の学生に限って徴収するという。 同社などによると、行政指導があったのは２月中旬。厚労省は「受験料制度が他社にも広がれば、お金がない学生の就職活動が制約される恐れがある
銀座・新宿「３６５日ホコ天」構想…舛添知事 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京都知事選で初当選を果たした舛添要一知事（６５）が１２日、読売新聞の単独インタビューに応じた。 舛添知事は、２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けて多数の通訳ボランティアを養成することや、銀座や新宿といった繁華街の主要道路を車両通行止めにして「３６５日２４時間歩行者天国」とするなどの構想を明かし、「五輪を、東京の都市構造などを抜本的に見直す機会にしたい」と語った。 舛添知事は選挙期間中から、東京五輪について「史上最高の五輪にする」と訴えてきた。インタビューでは、競技が真夏に行われることを指摘し、「都市部のヒートアイランド対策が必要だ」と主張。銀座や新宿などのメーンストリートを終日歩行者天国にして都心部への大規模な車両進入規制を実施したり、車道の一部を自転車専用レーンにしたりするプランを示し、「交通事故の心配もなくなるし、排ガスも減る」と効果を強調した。
もう持たない、晩節汚すな…石原氏が辞職促す : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京都の猪瀬直樹知事が辞職する意向を固めた背景には、猪瀬氏を後継に指名した前都知事の石原・日本維新の会共同代表が１８日に辞職を促したことがある。 各党は知事選に向け、候補選びに本格的に着手する。 猪瀬氏の進退について、自公両党は「辞職は避けられない」とみていた。 知事を失職させるために都議会で不信任を議決する手段もあるが、知事は辞めずに議会を解散することもできる。都議選は今年６月に行われたばかりで、両党には「１年に２度の選挙は大変だ」との思いもあった。都議会の自民、公明両会派は、百条委員会で猪瀬氏を追及し、偽証容疑で告発して辞職に追い込むシナリオも思い描いていた。 石原氏はこうした情勢を踏まえ、猪瀬氏に決断を迫ったものとみられる。関係者によると、石原氏は１８日、猪瀬氏に「もう持たない。晩節を汚すことにならないようにしろ」と伝えた。猪瀬氏は「よくわかりました」と応じたという。
玉木宏さんのカード伝票画像、店員が撮影・投稿 : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
成田空港内で土産物店などを運営するＮＡＡリテイリング（千葉県成田市）は２１日、俳優の玉木宏さんが空港内の店舗で買い物をした際のクレジットカード伝票を店員が撮影してツイッターに投稿していたと発表した。 １７日に外部からの指摘で発覚し、同社は１８日に玉木さんの所属事務所に出向いて謝罪した。 同社によると、１６日に買い物をした玉木さんの伝票を同店の女性契約社員（２３）がスマートフォンで撮影し、同僚の女性パート社員（１９）に送信。パート社員が１７日未明に投稿した。伝票には玉木さんのサインと、下３桁を除くカード番号が記載されていた。 パート社員は「有名人が来店したことを知らしめたかった。大変なことをしてしまった」と話しているという。同社は２人の解雇や契約解除を検討している。
カネボウ、５４商品を自主回収…肌まだらに白く : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
カネボウ化粧品は４日、同社と子会社のリサージ、エキップで製造販売する美白化粧品５４商品について、肌がまだらに白くなる被害情報が３９件あったとして、自主回収を発表した。 うち１４件は既に回復し、１５件は現在、治療中という。同社は「利用をやめれば回復するとの報告が寄せられている。治療費や補償について、誠意を持って対応する」としている。 回収対象は、医薬部外品有効成分「ロドデノール」を配合した化粧品。２００８年から累計４３６万個が出荷され、全国の百貨店や化粧品専門店、量販店など約１万５０００店で販売された。昨年度の売上高は国内約５０億円、海外約２０億円。現在の利用者は国内で約２５万人、約４５万個が家庭にあると見られ、回収費用は約５０億円の見通しだ。 ロドデノールはカネボウが独自開発した美白成分で、厚生労働省から薬事法に基づく承認を得ているが、健康被害との関連性が懸念されるとして、回収を決めた。
イワシやサバ食べると恐怖の記憶和らぐ実験結果 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
イワシやサバなどの青魚に多く含まれる「オメガ３系脂肪酸」の割合が多い食事を取ることで、恐怖や苦痛を伴う記憶を緩和させる傾向があることが動物実験でわかったと、国立精神・神経医療研究センター（東京都）の関口正幸室長らの研究チームが１９日、発表した。 不安障害などの発症予防に役立つ可能性があるという。２０日から京都市内で開かれる脳神経分野の合同学会で報告する。 オメガ３系は、ＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やαリノレン酸などの不飽和脂肪酸。実験では、オメガ３系と、植物油に多いオメガ６系（リノール酸など）の含有割合を変えた餌を食べさせた複数のマウスに、怖がって動かなくなる程度の電気ショックを与えた後、再び動きだすまでの時間を比較。３系、６系はいずれも必須脂肪酸だが、食事の欧米化が進み、日常生活での３系の摂取量は、６系に比べて減っている。３系と６系の割合を１対７～８にした餌を与えた３２匹は、動き出すまで
「顔認識」無断で客撮影…首都圏の商業施設など : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
通行人などの顔を自動判別する「顔認識」方式のカメラが増えているが、このうち首都圏の商業施設や大規模マンションの２９台で、断り書きなしに撮影が行われていたことが読売新聞の調べで分かった。 広告用ディスプレーに小型カメラを埋め込み、視聴した人の性別や年代を分析して顧客分析に利用するのが目的だ。設置業者は「個人を特定しておらず問題ない」としているが、専門家からは「ルール整備が必要」などの声が上がっている。 東京都江東区の大型商業施設「ららぽーと豊洲」。店舗案内を流している高さ約２メートルのディスプレーの上部に、小型カメラが設けられている。外観からは分かりにくいが、終日、客の顔を撮影し、どの広告をどんな客が見たかを分析している。ららぽーとを運営する三井不動産グループによると、２００９年１１月に同店で１０台導入し、１０年３月からは新三郷店（埼玉）でも８台稼働させているが、いずれも撮影は明示していない
検証「ｉＰＳ移植報道」森口氏、治療の事実なし : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
森口氏が本紙記者に対し、３４歳男性患者に心筋細胞移植を行ったと説明した手術の様子。細胞を心臓表面に注射する手応えまで語っていた（森口氏提供のビデオ映像から） １１日朝刊１面に掲載した「ｉＰＳ心筋を移植」「初の臨床応用」の見出しの記事などについて、読売新聞は１２日、ｉＰＳ細胞（新型万能細胞）から心筋細胞を作り、心不全患者に細胞移植の治療を行ったとしていた森口尚史(ひさし)氏（４８）の説明は、虚偽と判断した。 その理由と、取材・報道の経緯などを報告する。 ◆「共同執筆者」知らされず◆ 森口氏が患者への治療を試みたと主張している米マサチューセッツ総合病院（ボストン）の広報担当責任者スーザン・マクグリービー氏は１２日（現地時間）、「ｉＰＳ細胞の臨床研究に関する申請自体がない。（森口氏による）手術は、当病院では一切行われていない」と述べ、森口氏の主張を全面的に否定した。 同病院は、１１日に発表した声
温かいカバン「出して」の声、次第に大きく : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
旅行かばんの中に閉じこめられた小６女児を救ったタクシー運転手の星山寿幸さん（６３）は５日未明、読売新聞の取材に応じ、「信号で停車中、トランクから『出して』という声がはっきりと聞こえた」と、当時の様子を生々しく証言した。 星山さんによると、小玉容疑者が広島市西区で乗車したのは４日午後８時５０分頃。持っていた旅行かばんが重そうだったので、トランクに入れるのを手伝った際、温かい感触があった。中身は何だろうかと、不審に思ったという。 小玉容疑者は「広島駅前の福屋（百貨店）まで」と目的地を告げた後は無言だった。しばらくしてトランクから物音がしたため「犬でも積んどるんか」と尋ねた。しかし小玉容疑者は返事もせず、左右をきょろきょろするばかりだった。 「出して」。トランクから人の声がはっきりと聞こえたのは、タクシーを走らせてから約１０分後、信号で停車した時だった。 「人間を詰めとるんか」。そう問い詰めると
情報収集ツールバー、「履歴提供」に苦情相次ぐ : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
パソコンにツールバーをダウンロードし、インターネット検索に利用すると、商品と交換可能なポイントがもらえる「ポイント付加型ツールバー」が増えている。 ただ、対価なくポイントをもらえるわけではなく、業者側は利用者のサイト閲覧履歴などの情報を収集する仕組みが多い。中には告知が不十分なケースもあり、「どんな情報を集め、どう利用しているのか分かりにくい」などの苦情が相次いでサービス休止に追い込まれる騒ぎも起きている。 レンタルソフト店「ＴＳＵＴＡＹＡ」を展開する「カルチュア・コンビニエンス・クラブ」（ＣＣＣ）は８月中旬、約２週間前に始めたばかりのツールバーのサービス休止を決めた。 同サービスでは、ネット上で同社が提供しているツールバーをパソコンにダウンロードし、ネット検索に使うと、１日あたり１個の「スタンプ」をもらえる仕組み。スタンプは２個でＴポイント１ポイント（＝１円分）で、全国４万７０００の加盟
いじめた生徒の親族？ネットに偽情報で被害深刻 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
大津市で昨年１０月、市立中学２年の男子生徒（当時１３歳）がいじめを苦に自殺したとされる問題に関連し、インターネットの掲示板で知らぬ間に無関係の人の実名がさらされ、職場に中傷やいたずらの電話がかかるなどの新たな被害者を生んでいる。 被害届を受けた滋賀県警は名誉毀損(きそん)容疑で捜査している。 滋賀県内の男性は今月上旬、ネット掲示板に「男子生徒をいじめたとされる同級生の親族だ」と、事実と異なる書き込みをされた。職場の連絡先も書かれ、嫌がらせの電話が相次いだ。いわれのない内容のメールも次々寄せられる。 電話は、無言のものを含めると多い日で数百件。今も連日約６０件かかるといい、男性を電話口に呼ぶよう求める場合もある。同僚たちが誤解を解くよう応対し、届いたメールには事情を書いて返信しているが、「嫌がらせがやむまで耐えるしかないのか」と困惑する。職場の配慮で電話応対のないデスクワークに配置換えになっ
臓器提供、男児の両親のコメント全文 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
元気な息子のわんぱくにふり回されながらも、楽しい時間を家族みんなで過ごしてきました。 本日、息子は私たちのもとから遠くへ飛び立って行きました。 このことは私たちにとって大変悲しいことではありますが、大きな希望を残してくれました。 息子が誰かのからだの一部となって、長く生きてくれるのではないかと。 そして、このようなことを成しとげる息子を誇りに思っています。 私たちのとった行動が皆様に正しく理解され、息子のことを長く記憶にとどめていただけるなら幸いです。 そして、どうか皆様、私たち家族が普段通りの生活を送れるよう、そっと見守っていただきたくお願い申し上げます。
「助けて」１日２万件、死にたい・食べてない… : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災後の社会不安の高まりを受けて、国の補助金で３月にスタートした無料相談ダイヤルに電話が殺到し、開設２か月あまりでパンク寸前となっている。 「死にたい」「５日間何も食べていない」など深刻な悩みも多く、厳しい世相を反映している。 一般社団法人「社会的包摂サポートセンター」（本部・東京）が行う２４時間対応の「よりそいホットライン」。貧困、失業、いじめなどあらゆる悩みを１か所で受け止めるワンストップ型の支援が好評で、１日約２万件の電話に対し、つながるのは１２００件程度だ。 全国３８か所の支援拠点で、午前１０時～午後１０時は計３０回線、深夜・早朝も計１０回線を用意。１回線に２人の相談員がつき、計約１２００人が交代で対応する。活動に協力する各地の弁護士などが必要に応じて助言。命に関わる場合には、福祉団体などの支援員が相談者のもとへ駆けつける。 インターネット上の口コミなどで存在が周知され、今
暴走時、発作起きていなかった可能性…祇園事故 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
京都市東山区・祇園の交差点で１２日、軽ワゴン車が歩行者をはねて７人が死亡、１１人が負傷した事故で、京都府警は１３日、運転していて死亡した呉服店社員・藤崎晋吾容疑者（３０）（京都市西京区）について、殺人容疑で捜索令状を請求した。 同日中にも自宅など関係先の捜索に乗り出す。 捜査関係者によると、軽ワゴン車は大和大路通でタクシーに追突した後、北上。交差点手前で信号待ちの別のタクシーを追い越すように赤信号の交差点に突入し、交差点付近で１０人以上をはね、そのまま約１９０メートル進み、電柱に衝突し止まった。この約３６０メートルの間には目立ったブレーキ痕はなく、軽ワゴン車は、止まっていた車を避けて走行していたとの目撃情報がある。藤崎容疑者にはてんかんの持病があるが、府警は、当時は発作を起こしておらず、ハンドル操作をしながら走り、歩行者の列に突っ込んだ可能性があるとみている。
警察庁が指導、「すき家」ゼンショーの経営姿勢 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
「すき家」を運営するゼンショーは東証１部上場。今年３月期連結決算の売上高は３７０７億円で、日本マクドナルドホールディングスやすかいらーくを抜き、国内の外食チェーンの売上高トップとなった。 今回の指導について、ゼンショーの広報担当者は「経営を度外視してまで防犯に取り組む必要があるのか考えたい」と発言。防犯カメラの設置などの対策を進めていると説明した上で、「複数の夜勤がいた店が被害に遭った事件もあり、従業員を増やしたところで強盗は防げない」と同庁の指摘に疑問を投げかけた。また、出入り口付近にレジを設置していることについては、「客が出入りしやすい場所なので配置している。変える必要があるか検討したい」と話した。 警察庁生活安全局の幹部は、こうしたゼンショーの姿勢について、「大手企業として防犯に対する意識が足りない。街の治安悪化にもつながりかねないので、徹底的に指導したい」と話している。
福岡で予定の福島応援ショップ、抗議受け中止に : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京電力福島第一原発事故の風評被害で苦しむ福島県の農家らを支援しようと、福岡市西区の商業施設「マリノアシティ」で１７日に予定されていた「ふくしま応援ショップ」の開店が、中止されることになった。 出店を計画していた同市の市民グループ「ふくしまショッププロジェクト」に、「福島からトラックが福岡に来るだけでも放射能を拡散する」といったメールや電話が相次いだためで、同団体は新たな出店先を探すという。 同団体によると、農産品の宅配を行う「九州産直クラブ」（福岡市南区）と連携し、マリノアシティ内の農産品直売所「九州のムラ市場」の一角で開業する予定だった。生鮮食料品の取り扱いをやめ、福島県の生産者から仕入れたジャムや梅干し、乾めんなどの加工品を販売する計画で、放射線量が国の暫定基準の１０分の１以下であることが確認されたものに限る方針だった。 ８月２６日に出店を発表したところ、同団体などに「出店するなら不
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一部報道に振り回された「女性手帳」 | ヨミドクター(読売新聞)
ガンダムアニメ無断投稿で男逮捕、全国初の摘発 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）