![30代女性の4割が商品・サービスをYouTubeで検索。理解の促進に効果あり【サイバー・バズ調べ】 | Web担当者Forum](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/9be1650f85df4d83ec97afd287f7937a2a3d252d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fsites%2Fdefault%2Ffiles%2Fimages%2Fnews2018%2F0221_CyberBuzz_03.png)
「エクスペリエンスデザイン」は、言葉通りにとらえると「(ユーザーの)体験をデザインする」ことですが、モヤモヤと抽象的でイメージが難しいものです。 「モノ」から「コト」の消費へと時代が移るなか、顧客体験を中心に置いてサービスやプロダクトを考えるエクスペリエンスデザインがウェブサイト、アプリ設計などでも注目されています。 なぜいま、企業はエクスペリエンスデザインに力を入れようとしているのか。エクスペリエンスデザインで課題を解決するための考え方について、電通エクスペリエンスデザイン部の岡田憲明氏に聞きました。 エクスペリエンスデザインというと、一般的にユーザーが直接触れたり、体験したりするフロントのエクスペリエンスを考えがちですが、それだけではありません。我々は図1のように、社内に対する「スタッフエクスペリエンス」と顧客に対する「フロントエクスペリエンス」に大きく分けて考えています。 たとえば、
秘訣①「何を知るための調査か?」を明確にする何のための調査なのか、「知る目的」を明確にすることがもっとも重要です。これは、第一回の連載記事でもしつこく提言しました。インタビューの現場は被験者にリラックスしてもらって、和やかなムードで行うことはもちろん大切です(後述②)。 しかし、ビジネスの現場において実施するデプス・インタビューは単なるおしゃべりではありません。脱線や回り道は大歓迎ですが、最終的に「何を目的にしてユーザーを理解しようと考えているか?」について意志的でなければ、収集した発話や行動から適切な「意味(meanings)や心の声(think & feel)」を抽出できません。 プロジェクトの目的によって、探索するフィールドは異なります。たとえば、 既存製品の改善要素を発見するためのプロジェクトなのか?まったく新しい製品やサービスを着想するための「未来のニーズ」を探索するためのプロジ
インタビュー実施前 ①インタビューする人(被験者)はどのように選べばいいの?デプス・インタビューにおける被験者の選定方法は、大きく分けて2パターンあります。 利用しているユーザーから優先度の高いユーザーを選ぶ インタビューする人を選ぶために、アンケートなどの定量調査データを活用して、利用している人をいくつかに分類(クラスタリング)して、その分類に重要度を付けます。 重要度の高い分類に属しているユーザーのなかから、今回調査したい条件に合う人や個別の属性、回答傾向からウェイトを付けて優先選定候補者としてリストアップします。 その後、電話やメールなどでインタビューの依頼をしていきます。時間や予算、センシティブな配慮事項などの制約条件が強くない場合のプロジェクトではこの選び方をします。 仮説条件に合う身近なユーザーを選ぶ 簡単でカジュアルなインタビューの場合は、定量調査の分類などは行わず、調査対象
グーグルは、誤った設定をしているスマートフォン向けサイトに影響するアルゴリズムの導入を予定していることを発表した。該当するサイトは評価が低くなり、結果として検索順位も下がることになる。 「誤った設定」の具体例として以下の2つの例を挙げている。 間違ったリダイレクト ―― PC向けページへのアクセスをすべてスマホ向けトップページにリダイレクトするなどスマートフォンでのみエラーが発生する ―― ソフト404ページ、モバイル向けクローラーのリダイレクトループ、スマホで再生できない動画掲載などこのアルゴリズム変更は、モバイルユーザーのユーザーエクスペリエンスを高めることが狙いだ。そのため、該当して順位が下がるのは、スマートフォンから検索した場合だけだ。 またウェブ検索に加えて、画像検索や動画検索など他の種類の検索にも適用される。 具体的な導入時期は明らかにしておらず、「近日中」とだけ書いてある。
第34回「なんでそうなるの? アクセス解析によるユーザー理解の基本は“童心に戻る”」から3回にわたって、 ユーザー理解について平日休日の利用パターンの違い時間帯別の利用行動利用デバイス(モバイル利用)の変化などを見てきた。これに続いて今回は、サイト訪問者のデバイス環境や利用場所について、もう少し細かく見ていこう。 モバイル対応の必要性を判断するためのデータとは?現在のWebサイトユーザーは、どのようなブラウザやOSの環境で利用しているのだろうか? 10年ほど前にADSLなどが普及し始めたころは、ユーザーのブロードバンド環境の進展度合いなどを測るために、アクセス解析ではブロードバンド環境の有無などのデータが重宝したものだ。光回線が普及した今となっては、その当時、「動画コンテンツはいかがなものか」とか、「Flashは許容できそうか?」といった議論にアクセス解析のデータが使われていたのが懐かしい
施策の結果をシンプルに見られる広告効果測定ツール「WebAntenna(ウェブアンテナ)」の提供でも知られているビービットだが、冒頭に紹介したような大きな改善を実現した背景には、どのようなデータ活用があったのだろうか。この日、登壇した橋本氏は、具体例を交えながら細部にわたってノウハウを明かした。 最初のテーマは、Web担当者にとっての「正しいアクセス解析の考え方」だ。とにかく大量のデータを集めて分析し、統計処理を行い、改善の指針となるような宝を発見する……。ビッグデータ時代のアクセス解析について、このような理想像を描いているWeb担当者は多いかもしれない。 ところが、このような取り組みは無駄にリソースを費やす結果となり、「ほとんどの企業は宝を見つけられない」と橋本氏は指摘する。理由は簡単で、ビッグデータの解析には高度なスキルが必要であり、成果を出すには専門の解析チームの編成が不可欠だからだ
詳細 料金体系 クリック単価ベース条件Facebook上に存在するページやアプリや投稿した記事「旅行」「プレゼント」などの広い意味のキーワードでは出稿不可掲載場所 検索キーワード入力時に予測されるページやアプリが表示される箇所 ※最終的な検索結果画面には掲載されません。誘導先 誘導先はFacebook内のみ ※Facebookページやアプリ以外にも特定の記事にも誘導できるようです。使用が想定される場面Sponsored Resultsを企業が利用するには以下のようなケースが想定されます。 検索結果からFacebookページ以外にも、特定の記事やアプリに誘導したい場合(特にキャンペーン展開時に有効)同じキーワードを含んだFacebookページ名があり、それより表示順位が低い場合自社のFacebookページを検索しても表示されない場合(参照URL: http://jp.techcrunch.c
Facebook、Twitter、mixiなどのソーシャルメディアの国内認知度は? 利用率は? LINE、Instagram、Pinterestといった新進ソーシャル系サービスの利用状況は? 15歳~49歳のネットユーザー1万4120人を対象にジャストシステムが行った「SNS/コミュニケーションアプリに関する認知度/利用調査」から、各種ソーシャルメディアやコミュニケーションアプリの利用実態をお届けする。 この調査では、各種ソーシャルメディアの認知度や利用率に関する「SNS/コミュニケーションアプリに関する認知度/利用調査」に加え、「LINE」「Instagram」「Pinterest」をどのように利用しているかを深掘りした調査を行っている。それぞれについて概要をみていこう(調査概要についてはこちら)。 国内認知度はFacebookが80.3%、Twitterが83.6%、mixiが81.3
ソーシャルメディアの影響力が増すなか注目を集める口コミマーケティング。一方で、以前からその健全性が問われており、最近では、掲示板や口コミサイトへのやらせ投稿問題が記憶に新しい。健全な口コミマーケティングを行うために留意すべき点は何か、景品表示法やマーケティングの観点から議論が交わされた。 2012年度4月24日に開催された、Web広告研究会の第2回月例セミナーのタイトルは「知らないと手遅れになる、広告表現(ステルス・マーケティングなど)のルール」。第一部では、消費者庁から景品・表示調査官を招き、平成23年10月28日に出された「インターネット消費者取引に係る広告表示に関する景品表示法上の問題点及び留意事項」についての解説が行われた。また、第二部は、WOMマーケティング協議会の取り組みなどが示され、ステマ騒動の原因と健全な広告表現について語られた。 景品表示法上の問題点および留意事項を学ぶ最
この記事の内容はすべて筆者自身の見解であり(ありそうもないことだが、筆者が催眠状態にある場合を除く)、SEOmozの見解を反映しているとは限らない。 ペンギン・アップデートは、「SEOの基礎を知らなければやがて危険に陥る」という強いメッセージを発した。基本をしっかり押さえるか、さもなくばリスクにさらされるかだ。 ペンギンは、これらのアップデートが今後も速いペースで継続的に実施されるというグーグルからの合図である。君がブラックハットかホワイトハットかなどは関係ない。ただ関連性だけが問題とされるのだ。一見有効そうな「SEO戦略」もすべて、そうした観点から見直す必要がある。自分の知らないことが原因でケガをする可能性だってある。 君のやっていることが不適切だとか間違っているとかいうわけではない。関連性を目指す動きがかつてないほど急速に進んでいるということだ。グーグルはかつて有効だったかどうかには関
長見氏は、まず「今日は店舗誘導などの話ではなく、ソーシャルメディアをやっていての実感や本音について話し合いたい」と説明する。 良品計画、スターバックスコーヒージャパン(以下、スターバックス)ともにFacebook、Twitter、mixiを運用しており、良品計画は40名、スターバックスは7名のデジタル関係のスタッフがいる。ただし、両社ともソーシャルメディアの担当は1名が兼務で行っているという。 ソーシャルメディアを始めたキッカケについて風間氏は、 ソーシャルメディアだから使い始めたというよりは、課題解決の1つの手法として2009年10月にTwitterから始めた。無印良品では7,000ほどのアイテムを販売しているが、これだけの商品数があると、チラシやCM、メールマガジンなどの既存のメディアで紹介できる商品が限られるので、他のメディアで商品を紹介したいと考えた(風間氏)。 と話す。それに対し
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