日本人の母と英国人の父を持つ山崎エマは、程よい距離感で日本社会を見つめ、ドキュメンタリー映画として記録してきた。彼女がカメラを向けるのは、教室の掃除に励む小学生や血のにじむような練習に耐える高校球児といった教育現場だ。 そうした日本特有の厳しいしつけや伝統が社会に秩序をもたらす一方、そこには代償もあることにスポットライトを当てる山崎に、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が話を聞いた。 人間ピラミッドの思い出 ドキュメンタリー映画監督の山崎エマ（34）には幼少期の忘れられない経験がある。自分は膝にひどい擦り傷を負い、同級生は骨折する羽目になった人間ピラミッドだ。 大阪の小学校で6年生のころ、毎年恒例の運動会で組み体操を披露するため、同級生らと何週間も前から7段の人間ピラミッドをつくる練習をした。小さな体から血も涙も流れたが、本番で成功させた達成感は計り知れず、それは「私が粘り強い努力家だと自負で

日本は世界で唯一「夫婦同姓」を義務づけている国だが、何十年も問題が放置されている。日本国内で法改正を求める声が再び強まっていると英紙は報じている。 結婚後、サイカワ・アキコを待ち受けていたのは、悪夢のような行政手続きだった。 東京在住の会社員であるサイカワは、パスポートやそのほかの書類の名義を変更したり、SNSのアカウントを更新したりするために、何十という手続きを踏まなければならなかった。すべては、結婚したら改姓することが法律で義務づけられているためだ。 日本では結婚後に男女がどちらの姓を選ぶかは自由だが、95％は女性が変えており、その多くが渋々ながら改姓に応じているのが現状だ。 「時間もすごくかかったし、とにかく面倒でした」とサイカワは漏らす。「でも何より厄介だったのは、戸籍上の姓が夫の姓に変わってしまったことです。そのため会社に対して、職場では旧姓を使い続けたいとはっきり伝えておかねば

ロシアを特徴づける「膨張主義」 ──ロシアの歴史が始まったのは1000年以上前です。かつては、現在のウクライナ周辺の公国の緩やかな連合でしたが、いまは1700万平方キロメートルもの広大な領土を持つ大国となっています。20世紀には領土が2200万平方キロメートルもありました。 ロシアの膨張主義を理解したいなら、まずは地図を見るべきです。ロシアの子供たちは地図を見ると、世界一大きな国であることを誇りに思う一方、不安にも駆られます。こんなに広大な領土はとても守りきれないのではないかと考えるのです。 ロシアでは、16世紀に領土を広げたイヴァン雷帝の時代から、「防衛的膨張主義」がよく見られます。同国には自分たちを守る山や海や大河がありません。だから領土を広げると、そこを守るために、さらにその先の土地も征服しなければならないと感じてしまうのです。 プーチンが2016年のロシア地理学協会のイベントで口に

大村大次郎さん（作家・元国税調査官）からの質問 現在、日本では、富裕層や大企業にばかり金が集まり、国民のほとんどは生活がどんどん厳しくなっています。この最大の要因は、富裕層や大企業にばかり優遇した税制、経済政策によるものだと思われます。 現在の日本では、政治家は大企業から多額の献金を受け、高級官僚は大企業に天下りするので、必然的に大企業や富裕層を優遇する政策に傾いています。政治家と高級官僚と大企業による「利権の三角関係」が日本を衰退させた大きな要因だと思われます。 この「利権」と「政治」の問題は、日本ほどひどくはないにしろ世界共通の問題であり、人類の積年の課題でもあると思われます。この「利権」と「政治」の問題を解決するには、どうすればいいと思われますか？ ガブリエル・ズックマンの答え 民間のお金が政治に入ることを非常に厳しく制限する必要があります。 その手段として国民に「民主主義バウチャー

量子コンピュータは、がんの治療や気候変動の改善などを可能にし、我々の世界を変えてしまうだろう、と科学者やSFファンは息巻く。しかし、それは実現可能なのだろうか？ 一般の人々へ向けての科学の普及活動にも力を入れる、理論物理学者のミチオ・カクは、量子コンピュータについての新著を上梓した。カクは、量子コンピュータおよび科学の未来に関して、楽観的な姿勢を貫く。英「ガーディアン」紙によるインタビュー。 それでも未来は明るい あなたは最近の技術について不安になったことはないだろうか。 もしそうなら、あなたには仲間がいる。国連はAI（人工知能）を規制する一連のルールを用意するよう、すべての政府に要請している。ユヴァル・ノア・ハラリやイーロン・マスクら著名人が名を連ねたあるオープンレターは、最先端AIの研究を、「安全で、信頼性があり、誠実である」ものに保つためにいったん停止し、規制を課すことを求めている。

通常の訓練だと言われて参加したら、ウクライナ侵攻だった──そんな恐ろしい経験をしたロシア兵が、戦場で見てきたものをSNSで公開したことで話題になっている。状況をまったく把握していない指揮官、錆びついた古い武器、そして物資不足ゆえに起きる略奪……彼の綴った手記に残されているのは、まったく統率の取れていないロシア軍の実態だった。 騙されて行った先は戦場 ロシアの空挺部隊兵であるパベル・フィラティエフ（34）は、「通常の訓練のため」との名目でクリミア半島の基地から行軍を命じられた。 同部隊に加わった彼はその後、1ヵ月以上にわたってウクライナでの戦闘に参加することになる。 フィラティエフが負傷して第一線から退いたのは4月上旬のことだ。それから5週間、ウラジーミル・プーチン大統領の残虐な侵略が引き起こした惨状に思い悩み、戦争の真実を母国に伝えることでそれを止めることができればと、記憶を綴ることにした

ナンシー・ペロシ米下院議長の訪台が「内政干渉」であるという主張から、中国人民解放軍が台湾周辺で4日間の重要軍事演習行動をとったことは、記憶に新しい。これは抗議の意思表示でも警告でもなく、台湾有事の「予行演習」だ──英誌「エコノミスト」に寄せた記事で、中国軍事の専門家はそう語っている。なぜそう言えるのだろうか。 怒りが軍を大きくした 中国の人民解放軍（PLA）は8月4日午後、史上最大かつ最も高度な軍事演習を開始した。1週間の演習期間中、中国は台湾近海で数十発のミサイル発射訓練を行い、戦闘機100機、駆逐艦10隻、支援艦群を投入した。潜水艦や航空母艦も一翼を担った。 1995〜96年にかけて、台湾周辺では第3次台湾海峡危機があった。そのときは数ヵ月のあいだに4ヵ所の空・海域で演習を行い、6発のミサイルを発射している。 今回の大規模演習と比べれば、それも子どもの遊びに近い。 中国政府が今回の軍事

自然の岩盤から彫られた高さ2.4メートルほどの硬直した朱色の男根が十数個、青天井の小部屋に押し込められているのを私は見つめている。 同様に、天然の岩を切り出して彫られた奇妙な頭像（人間か、悪魔か、司祭か、神か？）がこの男根型のトーテムを睨んでおり、あたかも原始のガーゴイルのようだ。その表情は陰鬱で、ほとんどしかめつらだ。 彼、または彼女、あるいは「それ」は、この状況のすべてが気に入らないかのように見える。白日の下で何もかもがむき出しの状態となり、130世紀ぶりにこの娑婆に晒されているということが。 そう、130世紀ぶりなのだ。というのも、トルコ東部、砂煙の舞うハッラーン平原からいま現われ出でんとするこれらの男根、独特の小部屋、そしてカラハン・テペの名で知られるこの不可思議な場所全体は、信じがたいほどに太古の存在なのだ。言い方を換えれば、推定1万1000〜1万3000年前に建造されたものなの

札幌市が現在2030年冬季五輪の招致活動を進めている。しかし1年前の東京大会が日本に数多くの問題を残したばかりなのに、なぜ日本はまたオリンピックをやりたいのか。英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察した。 忘れられた1年前の東京五輪 1年前、走り高跳びの選手2人がオリンピックの金メダルを同時受賞した、あの鳥肌が立つような感動の瞬間を覚えているだろうか。空っぽのスタジアムにいた彼らの兄弟愛が、パンデミックに苦しむ世界に希望をもたらした。 しかし、あなたは2人のアスリートのどちらかの名前を覚えているだろうか。

今年7月8日、安倍晋三元首相が奈良市内で参議院選の選挙演説中に暗殺された。安倍政権は7年8ヵ月という戦後、最も長い政権だったが、森友学園事件など多くの疑惑が、いまだ曖昧のままにされている。森友学園事件の財務省による文書の改ざん問題で、自殺に追い込まれた近畿財務局の赤木俊夫さんの妻・赤木雅子氏に、米国人ジャーナリストのマーティン・ファクラーが話を聞いた。 マーティン・ファクラー（以下、MF）　この座談会が決まった直後に、驚くべき事件がありました。7月8日、安倍晋三元首相が選挙演説中、暗殺された事件です。自分の意志を暴力で実現させようとするのは、民主主義を脅かすことで、容認してはいけません。日本では、戦前の二・二六事件や大正デモクラシーの崩壊など、テロや暗殺によって民主主義が危機に陥ったことがあります。二度と起こすべきではないと思います。 赤木雅子（以下、赤木）　安倍元首相は私にとって大事な人

安倍元首相と旧統一教会とのつながりは国内のみならず、日本を「非宗教的な国」だと認識していた世界を驚かせた。だが、日本の宗教を専門とするアメリカの研究者によれば、安倍派の政治家は神道の思想や価値観も政治利用してきたという。 安倍晋三元首相を狙撃した山上徹也容疑者は、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）に安倍が関係していたことが犯行の動機だった、と警察で供述している。旧統一教会は、救世主信仰の新興宗教だ。 1954年に同教会を創設した文鮮明（ムン・ソンミョン）は、家族を救済して世界を平和にするため、イエス・キリストが自分をこの世に送り出したと主張した。文は宗教活動の他、国際的なビジネスや保守系の反共産主義の政治活動にも関与しており、その信者は「ムーニーズ」とも呼ばれる。 安倍元首相と旧統一教会との政治的なつながりは、3世代前の祖父・岸信介までさかのぼり、父・安倍晋太郎と晋三に引き継がれた。安倍は

スティーブン・ハッサンは1970年代にアメリカで統一教会に入信し、2年以上その会員だった。現在はカウンセラーをしており、カルトやそのテクニックについての著作もある。2012年、統一教会の教祖・文鮮明の死去に際して、ハッサンに入信から脱会後までの個人的な経験について英紙「ガーディアン」が聞いたインタビュー記事を全訳でお届けする。 自分は自立して物事を考える人間だと思います。トップクラスの優等生でした。8年生（日本の中学2年生）を飛び級しました。16歳のときには自転車でアメリカを横断しました。自分がカルトに洗脳されやすいなどとは思っていませんでした。 19歳のとき、大学の春学期が始まったばかりの頃、学生みたいな服装をした女性3人がカフェテリアで私のテーブルのところに来て一緒に座ってもいいかと聞いてきました。私は口説かれているみたいな感じでした。デートに行けるのだと思いました。 そのうちに、自分

カリカリに焼いたベーコン、肉汁ほとばしるソーセージ、旨味がぎゅっと詰まったサラミ……。加工肉が体に悪いとわかっていても、全部を断つのは辛すぎる。可能であれば、比較的リスクが低いものだけでも食べ続けたい。そんなわがままな要求を、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が専門家にぶつけた。 加工肉は非加工肉よりも有害 ──加工肉は総じて体に良くないことは知っているが、ある種類の加工肉は、ほかの加工肉より体に悪いのだろうか？ ホットドッグと野球観戦、ベーコンと日曜日の朝食、ブラートヴルストとバーベキューなど、アメリカ文化は加工肉が付き物の楽しい行事に満ちている。でも、時おりのお祝い事以外でも、加工肉をふんだんに食べているとしたら、控えるべきだと専門家は釘を刺す。 「加工肉を日常的に食べ続けると、大腸がん、2型糖尿病、循環器疾患などのリスクがあり、健康に有害であるという、極めて説得力のあるエビデンスがありま

ウクライナ危機による世界情勢の変化を受け、日本政府は防衛費を大幅に増額しようとしている。だが、「対外的な脅威」を煽り、不用意に軍拡を進めれば、日本が紛争に巻き込まれるリスクは逆に高まると、英イーストアングリア大学で日本の外交政策・国際関係を研究するラー・メイソン氏は警鐘を鳴らす。 日本の平和主義は名ばかりだと切り捨てるメイソン氏は、専門家が寄稿するウェブメディア「カンバセーション」で、日本は平和主義の回復を真剣に考えよと訴えている。 名ばかりの「平和主義」 日本は、防衛費を現行予算のほぼ倍額にすることを検討している。額にしておよそ11兆円で、国内総生産（GDP）の2％に相当する。ロシアのウクライナ侵攻を受け、軍事費の大幅増額を発表したドイツと同様、第二次世界大戦の敗戦国として軍事的に骨抜きにされた日本が、歴史を巻き戻そうとしている。 自民党は4月末にこの要請を出した理由を、ウクライナ情勢お

ソ連に長く支配されてその残虐さや恐怖を体験し、EUとNATO加盟国でありながらもロシアの次のターゲットではないかと指摘されるバルト三国。 なかでもデジタル変革を遂げ、電子国家として知られるエストニアの首相カヤ・カラスが、ウクライナで見られるロシアの残虐行為は、かつてエストニアが経験したものだと、英誌に寄稿した。 ソ連、ロシアが犯してきた残虐行為 私がこの原稿を書いているのは、ウクライナの首都キーウ近郊にあるイルピンやブチャの惨状を見て、世界が目を覚ました頃だ。ロシア軍によって殺害された市民や集団墓地の写真を私たちは目にする。 これらの写真は、ソビエト政権とその秘密警察であった内務人民委員部（NKVD）による殺戮をエストニアの人々に思い起こさせる。その国家によるテロリズムマシンは、まったく同じように市民を殺害したのだ。 ロシアに送還する前に尋問をする浄化キャンプや強制送還について耳にすると、

3月22日に起きた東京の電力危機では、日本の脆弱なエネルギー体制が露呈し、原発の再稼働を支持する声もわずかに高まった。もしそれが実現したら、世界の地政学にも影響を与えると、英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」は分析する。 東京で停電が起きていたほうがよかったのか 3月末、ある企業幹部は、東京が電力危機によって一時的に停電していれば国益につながったかもしれないという考えを声に出した。彼は明るいレストランで、東京の電気で光り輝くスカイラインを背に座っていた。 3月16日の大地震後、東京電力管内と東北電力管内では電力が逼迫し、3月22日には電力消費削減への協力が求められた。 しかしもし東京が停電していたら、日本の抱えるエネルギーの脆弱性がはっきりと見せつけられたことだろう。厳しいことだが、世界は、第3位の経済大国の日本にエネルギーを供給する義務を負っていないのだ。

アメリカも国際法を踏みにじった ──ロシアのウクライナ侵攻は、武力による威嚇または行使を禁じた国連憲章2条4項に明確に違反する行為です。ところが、プーチンは侵攻初日の2月24日におこなった国民向けの演説で、ウクライナ侵攻に法的な正当性を与えようとしました。 ロシアは、アメリカとその同盟国が国際法を繰り返し違反してきた証拠としてコソボ、イラク、リビア、シリアの事例を挙げています。プーチンによるウクライナ侵攻の法的な正当性について、そして冷戦後の国際法の地位についてはどうお考えでしょうか？ 最初の質問については、何も言うことはありません。プーチンが侵略に法的な正当性を与えようとしたところで、意味はありません。 もちろん、アメリカとその同盟国が国際法を平然と破っていることは事実ですが、だからといってプーチンの犯した罪が軽くなるわけではありません。とはいえコソボ、イラク、リビアの事例と、今回のウク

ウクライナ侵攻により、人命や生活、故郷、自由が人々から奪われている。誰もが失ってばかりの戦争だ。ただひとつ、戦争を支える武器をつくる軍需企業を除いては。 ロシアによる侵攻以降、各国の企業は兵器を通してどのように「儲けて」いるのだろうか。英エセックス大学の経営学教授が「カンバセーション」に寄稿した。 軍需企業の株価が急上昇 ロシアのウクライナ侵攻は、その不当な攻撃ゆえに広く非難されている。ロシア帝国の復活、そして新たな世界大戦に対して恐怖を覚えることは当然だ。 一方、あまり話題にされていないことがある。軍需産業がおよそ5000億ドルの武器を両陣営に供給し、かなりの利益を得ようとしているのだ。 この戦争における防衛支出は既に膨大なものとなっている。EUは4億5000万ユーロの武器を購入し、ウクライナに輸送した。アメリカは90トン以上の軍需品と、昨年だけでも6億5000万ドルの援助をしたことに加

日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回は世界的にも話題になっている、ロシアの情報組織「FSB」幹部が軟禁された事件に関する真相に迫る。 プーチンの側近たちは「スパイ上がり」 3月13日、仏「AFP通信」がこんな記事を掲載している。 「ロシアの強力な組織であるFSB（連邦保安局）の、あまり知られていない部門のトップが尋問され、自宅軟禁状態にあるようだと報じられている。ソ連時代にKGB（旧ソ連国家保安委員会）の本部だったモスクワのルビャンカ広場にある、FSB本部に異変が起きているのではないかとの声も専門家らから聞かれる」 2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻。停戦交渉が続くなか、ウクライナ国内では多くの死者が報告されている。

2016年、会談するプーチン大統領とマドゥロ大統領 Photo by Mikhail Svetlov/Getty Images これは「必要な戦争」 ロシアによるウクライナ侵攻に世界中が震撼した。国際報道からも見て取れる通り、多くの国のリーダーがプーチン大統領を批判している。だが英紙「ガーディアン」によると、今回の出来事に別の見方をする国も少なくないようだ。 たとえばベネズエラの評論家、アルベルト・アランギベルは、プーチンによる侵攻を「必要な戦争だった」と語っている。また中国人学者の王朔（ワン・シュオ）は、今回の出来事は「アメリカが作り出した危機」だと指摘。「アメリカの戦略的利己主義が世界にさらなる災いをもたらした」と同氏は中国政府系の新聞「環球時報」に語り、ウクライナを戦争に巻き込んだワシントンの「利己的で短絡的な行動」を非難した。 さらに、メキシコ紙「ラ・ホルナダ」の論説委員は次のよう