［通信インフラ2］他センターへの移行性も考慮
通信インフラの最後のポイントは、（3）「他センターへの移行性」についてだ（1の「センター内の冗長性」と2の「アクセス回線の冗長性」は前回を参照）。これは、被災したり、停電で使えなくなったりしたときの対策である。具体的には、自社のサーバーのバックアップを別の場所に簡便に移行できるかどうかのことだ。 スタンダードな移行の仕方として、実際に運用しているプライマリーのサーバーとは別にバックアップサーバーをデータセンターで運用しておき、プライマリーサーバーで障害が起こった際に自動でバックアップサーバーにアクセスを切り替える、という方法がある。非常時には他のセンターに移行するのだ。 国内に複数のデータセンターを構え、センター間でバックアップサービスを提供する事業者もある。例えば、IDCフロンティアの「データセンター間接続サービス」と「マネージドGSLBサービス」を利用することで、プライマリーサーバーと
データセンターに立ちふさがる「25％電力削減」
データセンターは、ネットワークそのものと並ぶ重要なインフラといえよう。それゆえ、データセンターの多くは震度6強以上にも耐えられる建物を使い、サーバーラックも床面に固定するなど、地震に強い構造となっている。大手コンピュータメーカーや通信事業者のデータセンターは、今回の地震による直接的な被害はなく、その後の計画停電に対しても自家発電用の燃料確保に動くなど「影響なし」との立場を示している（関連記事：計画停電のデータセンターへの影響なし、自家発電の燃料確保に動く）。 だが、必ずしも安心できるとは限らない。自家発電装置を備えるデータセンターでも、停電が長引くと脆いことがある。 茨城県にデータセンターを保有するサンファーストは、サーバーそのものの破損はなかったというが、2日以上にわたる停電に苦しんだ。同社はUPS（無停電電源装置）、自家発電装置での電力供給を実施したが、停電の最中、燃料切れで自家発電装
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