河野太郎氏が激怒。トラブル続出の「富士通」コンビニ交付システムが炙り出したIT後進国ニッポンの致命的な問題点 - まぐまぐニュース！
マイナンバーカードのメリットのひとつとして総務省が掲げる、コンビニでの各種証明書の取得。しかし今年3月以降、別人の証明書が発行されるトラブルが相次ぎ、サービスが一時停止に追い込まれる事態となってしまいました。何がこのような問題を引き起こしてしまったのでしょうか。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』ではWindows95を設計した日本人として知られる中島聡さんが、「コンビニ交付システム」の開発運営を典型的なITゼネコンの手に委ねた事が主因と断言。さらに同様の問題を回避するため国が取るべき「ソフトウェア調達法」の具体案を提示しています。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフト日本法人／マイクロソフト本社勤務後、ソフトウェアベンチャーUIEvol
牛肉コロッケを3つ買った夜 - #AQM
「礼は要りません、仕事ですから」 とは、『シン・ゴジラ』に登場した自衛隊の統合幕僚長（演：國村隼）のセリフ。 かっこいいシーン、かっこいいセリフだったけど、國村隼に影響されるまでもなく、仕事で 「お疲れ様でした」 「ご苦労様でした」 と労い、または労われることはあっても、本心から 「ありがとうございました」 と礼を言うこと、もしくは言われることは意外と少ない。 儀礼的な意味ではたくさん言って言われて、書いて書かれるけれど。 エレベーターの「開」ボタンを押して待っていてくれただけでも 「ありがとうございます」 と口にするし、なんだったらメールに返事が来ただけでも 「ご返信ありがとうございます」 と書くけれど、それは儀礼を満たすための、ほとんど条件反射のようなものであって、「心からの感謝」とは程遠いものだと思…わない。特に思いすらしないぐらい、無意識にやっている。 「この『ありがとう』は心から
コンビニ大手、今期中に雑誌棚の完全撤廃検討…週刊誌1000円時代へ突入「文庫は1600円、新書は1200円」いったい誰が買うのか - みんかぶ（マガジン）
出版社が苦境に立たされている。元経済誌プレジデント編集長で『週刊誌がなくなる日』の著者である小倉健一氏が、各社の内情を語る――。 「出版流通は、もはや既存構造では事業が成立しない」「出版流通はもはや既存構造では事業が成立しない。市場の縮小に、トラック運転手の労働時間規制を強化する『2024年問題』が重なり、本を運ぶ費用を賄えない」（日経新聞5月24日）――こう話すのは、出版取次大手トーハンの近藤敏貴社長だ。トーハンは、2023年3月期の出版流通事業が4期連続で経常赤字になることが見込まれていて、出版各社に書籍や雑誌の運搬費の値上げを相談するという。 物流業界で、今、大きな問題となっているのが「2024年問題」だ。ブラック化しているトラックドライバーの労働環境の改善のため、来年（2024年）4月から、時間外労働の上限が年間960時間に規制され、月60時間以上の残業をした場合、割増賃金率がアッ
富士通JapanのMICJETで相次ぎ発生した証明書誤交付についてまとめてみた - piyolog
2023年3月以降、富士通Japanが提供する地方公共団体向けの住民情報ソリューションである「MICJET」(ミックジェット)において、プログラム不具合に起因するシステム障害によりコンビニ交付サービスで他人の証明書が出力されるなどの誤交付が相次ぎ発生しています。ここでは関連する情報をまとめます。 証明書の誤交付が発生した地方公共団体 富士通Japanが提供する住民情報ソリューション「MICJET」に関連した誤交付が生じたのはこれまでに8つの地方公共団体。MICJETのコンビニ交付サービスにおいて住民票の写し、印鑑登録証明書などで誤交付が発生した。MICJETを導入している地方公共団体は全国で123。*1 誤交付を行った地方公共団体 誤交付された対象 誤交付を行っていた時期 横浜市 他人の住民票（個人番号あり）の写し1件(1名) 他人の住民票（個人番号無し）の写し5件(11名) 住民票記載事
富士通Japan製「以外」でもコンビニ証明書の誤交付が発覚、愛媛県今治市で2件
愛媛県今治市は2023年5月19日、マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、登録を抹消したはずの印鑑登録証明書が誤交付されるトラブルが2件発生したと発表した。同市の住民基本台帳システムの保守を手掛ける地元のITベンダー、IJCの設定ミスが原因といい、同月16日に修正対応した。同システムは富士通Japan製ではないという。自治体を巡るコンビニ証明書の誤発行トラブルは、ここ2カ月ほどで立て続けに判明しているが、富士通Japan以外のベンダーが手掛けるシステムでトラブルが明らかになったのは初めてとなる。 市によると、一度市外に引っ越した住人が再び今治市に戻ってきた際に、抹消したはずの印鑑登録証明書がコンビニ交付で印刷できてしまう事象が、2023年2月と3月に発生していたことを確認したという。本来は、市外に引っ越すと印鑑登録証明書のデータは自動的に廃棄となるため、市内に戻ってきても
相次ぐ住民票誤交付トラブル、富士通Japanのシステムに何が起こっているのか
コンビニの証明書交付サービスで住民票の写しを取得しようとしたら他人のものが出てきたーー。2023年3月以降、同様のトラブルが横浜市や東京都足立区、川崎市で相次ぎ発覚し、注目を集めている。開発元はいずれも富士通Japanだ。 最初に発覚したのは横浜市だった。2023年3月27日昼ごろ、磯子区役所に誤発行の報告が寄せられると、青葉区役所や横浜市のマイナンバー専用コールセンターなどにも同様の連絡が相次いだ。最終的に同市で誤発行したのは、住民票の写し6件（12人分）、住民票記載事項証明書2件（4人分）、印鑑登録証明書2件（2人分）の計10件（18人分）である。このうち、1件はマイナンバー入りの住民票の写しだったことが判明し、個人番号の変更まで余儀なくされた。 続いて発覚したのは東京都足立区だ。富士通Japanが横浜市でのトラブル後、コンビニ交付サービスを利用する他の自治体について調べたところ、トラ
今度は徳島市でも判明、止まらない富士通Japan巡るコンビニ誤交付トラブル
マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、別人の住民票などが発行されるトラブルが立て続けに発生した問題を巡り、新たに徳島市でも誤発行が発生していたことが2023年5月11日までに分かった。サービスの提供ベンダーは今回も富士通Japanだ。 徳島市によると、同年3月27日、徳島市に住民票を置く住民が徳島県小松島市のコンビニでマイナンバーカードを使って住民票の発行を申請したところ、別人の戸籍証明書が誤交付されたという。具体的には、3枚つづりになっている戸籍証明書のうち、2枚目のみが印刷された。誤った証明書を受け取った住民はコンビニの店員に当該証明書を渡し、返金を受けたという。 トラブルは、地方公共団体情報システム機構（J-LIS）が検知したアラートによって判明した。同日の夜にJ-LISから徳島市にシステムエラーの可能性について連絡が入った。徳島市は即日、コンビニ証明書交付サービス
デジ庁が富士通Japanにシステム停止・総点検要請、コンビニ交付サービス誤発行で
マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、別人の住民票などが発行されるトラブルが立て続けに発生した問題を受け、河野太郎デジタル相は2023年5月9日の閣議後記者会見で、同システム開発を手掛ける富士通Japanに対してシステム停止の上で総点検することを同8日に要請したと発表した。 コンビニ証明書交付サービスを利用した際に別人の住民票などが発行されるトラブルは2023年3～5月にかけ横浜市、足立区、川崎市で発生しており、いずれも原因は富士通Japanが手掛けるシステムの不具合だった。 富士通Japanはこれまでも不具合が明らかになった際に不具合箇所の特定、不具合の改修は完了しているとしてきたが、デジタル庁ではトラブルが相次いで発生していることを重く見て、「早急に運用を停止して、問題が起きない確認をしてもらいたいということで、運用を停止してテストするように要請した」（河野デジタル相
1日50通の荷物発送で「ファミマ出禁になった」 同人作家の投稿話題...持込にルールある？本社に聞いた
コンビニチェーン「ファミリーマート」を通じて、同人誌を1日50通発送しようとしたら、店から困るなどと言われて断られたと、同人作家がツイッターで明かして関心を集めている。 発送のレジ受け付けには、1回5通の制限があり、50通なら少なくとも10回は店に依頼する計算になる。こうした発送量についてどう考えるのか、ファミリーマートの広報部に話を聞いた。 「困るので、他の店に行ってくれ」と言われたと報告 この同人作家が利用したのは、同人誌などを扱うマーケット「BOOTH」が手がける発送サービスだ。 そのサービス「あんしんBOOTHパック」は、宅配大手のヤマト運輸と連携しており、個人を特定されずに匿名で発送できる。発送物は、自宅などへの集荷はしておらず、ファミリーマートかヤマト運輸の営業所に持ち込む。発送では、受け取り先のポストに翌日投函する「ネコポス」便が使われる。 今回のトラブルについて、同人作家は
足立区でも住民票を誤発行、富士通Japanのコンビニ交付サービスで「別不具合」発覚
足立区は2023年5月1日に記者会見を開き、マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、別人の住民票などが発行されるトラブルが3月と4月に発生していたと発表した。誤発行は2件で、計4人分の個人情報流出を確認したという。原因は富士通Japanが手掛けるコンビニ証明書交付サービス「Fujitsu MICJET コンビニ交付」の不具合だった。 「コンビニエンスストアでの証明書交付サービスの障害により、区民の個人情報の漏洩という事故が発生いたしました。対象となった方々に深くおわび申し上げるとともに、電子サービスに対する区民からの信頼を損なうことになりましたことを重ねておわび申し上げます」。記者会見の冒頭、足立区はこう陳謝した。 富士通Japan製コンビニ交付サービスを巡っては、2023年3月にも横浜市で別人の住民票を誤発行するトラブルを起こしていたが、今回の事象は新たに発覚した別の不具
セブン､｢元店主の乱｣の裏で一変した本部の態度
「あれがすべてのきっかけだった」。あるコンビニ大手の幹部は、業界をめぐる昨今の動きをそう振り返る。 24時間営業を取りやめたセブン-イレブンの元加盟店オーナーに対する、フランチャイズ（FC）契約解除の正当性が争われた訴訟。6月23日の大阪地裁判決は、セブン-イレブン・ジャパンの主張通り、契約解除は有効だと認めた。 舞台となったのは、大阪府東大阪市にある「セブン-イレブン東大阪南上小阪店」。同店オーナーだった松本実敏氏は2019年、人手不足などを理由に、セブンとの間で書面での合意がないまま24時間営業から時短営業へと切り替えた。 一方のセブン側は2019年末、顧客への乱暴な言動などを理由に松本氏との契約を解除し、2020年1月には店舗の明け渡しを求めて提訴。これについて松本氏は24時間営業をやめたことへの報復だとして、契約解除の無効を求める訴訟を起こして泥沼化していた。 世論や国の動きに焦っ
コンビニトイレを「公共に」 大和市の施策、浸透しない事情（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
公共トイレ協力店のコンビニエンスストア入り口に貼られたステッカー＝神奈川県大和市で2022年2月24日午後3時46分、池田直撮影 神奈川県大和市がコンビニエンスストアのトイレを「公共トイレ」として市民に使ってもらう取り組みを始めた。市内には公衆トイレが少なく、高齢者が外出を控える一因になっているとみて、気軽に使えるトイレを増やす狙いがあるが、協力を呼びかけられた側のコンビニ側の反応が芳しくないという。双方の言い分を聞いてみた。 【写真】公共トイレのイメージを変える マナー育む透明な壁 2014年の内閣府の調査では、60歳以上の男女6000人のうち1割以上が外出を控える理由として「トイレが少ない、使いにくい」を挙げた。外出時に気軽に使えるトイレとして真っ先に浮かぶのは公衆トイレだが、市によると、市内の公衆トイレは大和駅や公園など計46カ所しかなく、市が直接管理するトイレはここ20年増えていな
コンビニ3社のセルフレジ比較
あくまで増田の行動範囲にあるものだけなので、抜けはあると思う。ご容赦いただきたい。 セブンイレブン自分がよく遭遇するのは、半セルフのあれ。 セルフですらない。ないのだが、悪くはない。 客は商品スキャンを行わず、支払い方法を選択し、その方法で支払うだけ。 モバイルSuicaで支払うことが多い増田としては、もっとも早く会計が終わる。 デメリットがあるとすれば、会計が早すぎて袋詰が間に合わず後ろが詰まること。 セルフレジではないのでそれなりに人は並ぶのでちょっとプレッシャーだ。 セブンは今後半セルフではない完全セルフレジを導入・拡大するらしいので期待したい。 ファミリーマート個人的ベストはファミマ。 スキャン方法は鏡とスキャナを利用したスーパー方式。 レジ袋も取ってJANコードを読み込むだけなので簡単。 たいていどこの店舗もレジ自体がコンパクトで、 操作範囲が狭いというメリットと商品を置くスペー
セブン-イレブン、無料Wi-Fiサービス「7SPOT」終了 22年3月末で
セブン&アイ・ホールディングスは12月1日、セブン-イレブンなどの店舗で提供する無料Wi-Fiサービス「7SPOT」（セブンスポット）のサービスを2022年3月31日に終了すると発表した。 同社によると、7SPOT導入当初に比べて携帯事業社などの無料Wi-Fiサービスが普及するなど国内のインターネット環境が変化したことから終了を決めたという。3月末のサービス終了に先立ち、一部の新設店舗などでは7SPOTの設置を見送るとしている。 関連記事 セブン-イレブン、ポケモンGOから撤退 10月末にすべてのポケストップ消去 セブン-イレブン・ジャパンは6日、スマートフォンゲーム「ポケモンGO」とのコラボレーションを終了すると発表した。セブン-イレブン店鋪の「ポケストップ」は10月末に全て消去する。 都営バス、車内Wi-Fiサービスを終了 4G普及、5G登場でWi-Fi需要減 東京都交通局は、同局が運
コンビニが田舎町にもたらした文化、そして壊した文化の話。
先日、コンビニが街の文化を支えているお話をbooks&appsを読んだ。 老害のおれ思うに、コンビニが街の文化を支えてるんだぜ おれは街なかでコンビニを見るたびに、「ヨシッ、文化がある」と思う。 コンビニの明かりを見るたびにそう思う。 コンビニのなにが文化なのか。 それは、そこで売られているであろう新聞や雑誌についてである。 それが、おれにとっての「文化らしさ」なのだ。 筆者の黄金頭さんが書くように、確かにコンビニには「文化らしさ」がある。 新聞や雑誌以外のところに文化らしさを感じる人だっているだろう。 これに触発されて、私もコンビニの「文化らしさ」について語ってみたくなった。 私の場合は、田舎町の国道沿いでコンビニを見るたびに「ヨシッ、文化がある」と思うわけなのだけど、コンビニの明かりを心の底から肯定できない自分もいる。 そのあたりのアンビバレントな心情が誰かに届きますようにと祈りながら
コロナ禍、地獄のコンビニ業界 セブン、ファミマ、ローソン、ミニストップ･･･全社涙目 | THE OWNER
新型コロナウイルスの感染拡大による悪影響が、さまざまな業界に広がっている。コンビニ業界も例外ではない。外出自粛などの影響で、売上に影響が出ている。セブン、ファミマ、ローソン、ミニストップといったコンビニ大手各社の現在の状況を紐解いていこう。 2020年10月の売上高は軒並み前年実績割れ 新型コロナウイルスの感染を防ぐためには、なるべく人との接触機会を減らすことが望ましい。そのため、コンビニを訪れることはリスクだとも考える人は少なくない。このような背景から、各コンビニチェーンの来店客数は前年と比べると減っている状況だ。リモートワークの増加なども影響している。 最新の2020年10月のコンビニ各社のデータを見ていくと、既存店の売上高は、セブンイレブンが前年同月比6.0％減、ファミリーマートが6.1％減、ローソンが6.9％減、ミニストップが8.9％減という厳しい状況だ。各社の状況を詳しく説明して
【2020年10月版】近所のコンビニ3社で売られていたサンドイッチを全部買ってパンをめくってみた
めくれるものの内側って、とても気になりますよね。どうにかしてめくって中を見たくなります。何の話って、パン……ですよ。ええ、パンです。サンドイッチのパン。 日々リニューアルされ、「おいしくなって新登場」とか「食べやすくなって新登場」するコンビニのサンドイッチのパンです。ということで、とりあえず2020年10月15日から18日の間に購入した、ローソン、セブンイレブン、ファミリーマートのサンドイッチを開いて、具がどんな感じで入っているのかチェックしてみることにしました。 ・近所で売ってたやつだけ なお、今回チェックしたのは、各社が全国で販売するサンドイッチ全種類ではなく、筆者の近所の店舗で売っていた分だけ。したがってリストに抜けもあるでしょうし、「〇〇が無い！」みたいな感想を抱く方もいるかと思います。 そういうのはまあ、ご自分で購入してネット上に公開することで、情報を補完してください。特に本記事
「健康的なコンビニ食の選び方」紹介した資料が実践的 生活習慣病予防から「飲みすぎた」「むくみが気になる」程度の悩みまで
「東京労災病院 治療就労両立支援センター」が公開した資料「深夜勤務者のための食生活ブック－健康をめざすコンビニ食の選び方－」が、無理せずできる範囲で健康的な食事を提案していて参考になります。 コンビニ食なので無理なく実践できる（画像は「深夜勤務者のための食生活ブック」より） 忙しい現代人に向け、コンビニ食をどのように選ぶべきか紹介している本資料。例えば、高血圧が気になる人のための夜食として「おにぎり（鮭）」＆「海藻サラダ」や「納豆巻き」＆「アボカドのサラダ」など、モデルケースを合計カロリーと塩分の数値付きで掲載しています。 他にも普段のライフスタイルを見直すためのチェック項目、食べ過ぎないように気をつけたい食べ物など、さまざまな資料で健康的な食生活をサポート。 また、生活習慣病以外にも「お酒の飲みすぎが気になる」「むくみが気になる」「風邪が気になる」といったページも用意されており、直ちに病
ローソン、売上高かさ上げ横行 上司の指示で印紙購入も：朝日新聞デジタル
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コンビニで見かける"あの電子レンジ(1900W)"、割と衝撃的なお値段らしい「業務用は真剣（マジ）だからな…」
