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ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 2010/10/12の総務省の発表から。 http://www.stat.go.jp/info/now/now15.htm 平成22年国勢調査においては、東京都全域をモデル地域としてインターネット回答方式を初めて導入た。この国勢調査オンライン調査システムは、9月23日(木)から回答の受付を開始し、10月11日(月・祝)をもって回答の受付を終了した。 期間中に受け付けた回答は約52.9万世帯で、東京都世帯総数の8.4%を占めた。 途中経過としては、 10月3日24時現在約32.9万世帯(
iPadの衝撃。米国タブレット出荷台数は,2012年にネットブックを,2013年にデスクトップを凌駕する 米国のPC販売動向予測がフォレスターリサーチ社から発表(元記事)された。 この調査によると,米国のPC販売は,2010年から2015年の5年間で52%上昇するとしている。 種類別に見て最も成長するのがiPadがリードするタブレットだ。2010年に登場(販売シェア6%)したタブレット・コンピュータは,今後急激にシェアを伸ばし,2012年にはネットブックを,さらに2013年にはデスクトップを抜くと予想している。 【出所: Mashable】 このレポートのサマリーとして,フォレスターリサーチは次のポイントを挙げている。 US consumers will buy more PCs in 2015 than they do in 2010. 米国では2010年より2015年の方が多く販売され
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経済産業省が公表しているスライドがよく出来ているのでここでも紹介(ht @kazemachiroman)。日本が抱える問題とここに至るまでの経緯が丁寧に解説されている。ではどうしたらいいのかという部分になると急に説得力がなくなるが、日本語だし全部読む価値はあるように思う。特に興味深いグラフを幾つか抜粋する。 日本の産業を巡る現状と課題 まず各国の貯蓄率の推移だ。日本は貯蓄率が高く、アメリカは借金だらけというイメージを持つ人が多いと思われるが、日本の貯蓄率はアメリカを下回っている。高齢化や社会保障によって貯蓄率が下がるのはしょうがないが、それにしても衝撃的な数字だ。 最近、株主主権の問題と絡めて話題となった労働分配率だがここでも日本は英米独仏などよりも高い水準を保っている。特にドイツが一番低いのは興味深い。 企業の海外移転に関するアンケート結果だ。多くの企業が生産機能移転を決定ないし検討して
Twitterという言葉を知っている人(利用者を含む)は70.2%にのぼるが、現在利用している人は8.2%にとどまった。 利用率を年代別に見ると、10代が14.9%で最も高く、20代は12.4%で、30代以降は8%以下と低くなっている。職業別でも学生の利用率が16.6%と高いことから、「Twitterは大学生を中心とした若年層の利用が多い」と富士通総研は分析している。 利用内容も年代で異なった。10代と20代は1日の利用頻度が高く、PCと携帯電話の両方でアクセスしている人の比率が高かった。Twitterをリアルタイムのコミュニケーションツールとして使いこなしていると見られる。 利用者にTwitterのメリットを聞いたところ、全体では「リアルタイムに情報発信ができる」(52.5%)、「ブログより更新が簡単」(52.2%)という情報発信に関するものが5割を超えていた。また、「新しいメディアなの
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ユーザーの中にF1層と呼ばれる20〜34歳の女性が多く含まれているサイトはどこか――このような調査をビデオリサーチインタラクティブが実施した。コミュニケーションサイトや通販サイト、グルメサイトが上位にのぼった。 第1位はミクシィが運営するソーシャルネットワーキングサービス(SNS)「mixi」。推定で400万人以上の接触者がおり、そのうちF1層が27.7%を占めるという結果となった。コミュニケーションサイトではこのほか、GMOメディアのブログサービス「ヤプログ」が12位に入っている。 ほかに目立つのは通販サイトとグルメサイトだ。通販では2位に千趣会の「ベルメゾンネット」、3位にニッセン、10位におちゃのこネット、13位にDHCが入った。グルメサイトでは5位にレシピサイトの「クックパッド」、6位にリクルートのレストラン情報サイト「ホットペッパー」、8位にカカクコムの「食べログ」、11位にぐる
1 News Release 《お問合せ先》株式会社 IMJ モバイル 広報 IR グループ 担当:森竹 TEL03-5759-0177 press@imjmobile.co.jp 【報道関係者各位】 【マーケティング担当者様】 平成 21 年 3 月 16 日 株式会社 IMJ モバイル 東京都品川区西五反田 2-28-5 代表取締役社長 廣田 武仁 モバイルユーザー動向定点観測 2009 ∼モバイルを中心としたユーザーの生活、意識を定点調査∼ 株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都品川区 代表取締役社長:樫野 孝人)のグループ会社で ある株式会社 IMJ モバイル(本社:東京都品川区 代表取締役社長:廣田 武仁)は、「モバイルユー ザー動向定点観測 2009」を実施いたしました。 調査期間は 2009 年 2 月 9 日∼2 月 11 日、有効回答数は 500 名から得られました。
大型化やワイド化、ハイビジョン対応、各種入力端子やTVチューナーの搭載、低価格化など、パソコン用液晶モニターを取り巻く環境は日々進化している。ワイドスクリーンに最適化されたWindows Vistaやフルハイビジョン映像を堪能できる次世代DVD機器の普及に加え、動画やゲームを大画面で楽しみたいという読者も多いのではないか。そんな「液晶モニター」に関して、インプレスR&DとImpress Watch、gooリサーチが共同で調査を行った。日ごろからインターネットに触れ、最新動向に感度の高いImpress Watch読者(以下Watch読者)と、Watch読者に比べると一般消費者層に近いgooリサーチ消費者モニター(以下gooリサーチモニター)の2つの層に対する比較内容を掲載している。 なお、本記事では全設問36問中、自宅での使用に関する項目のみ掲載している。職場での液晶モニターの使用に関する項
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