Amazon「Kindleストア」を徹底解剖する
eBook USERがお届けする国内の主要な電子書店の徹底レビュー。そう、これは“書店のレビュー”だ。完全ガイド2013年版の第5回目は「Kindleストア」を紹介する。 紙の本は、購入してしまえば「どの書店で買ったか？」が大きな違いになることはありません。しかし、電子書籍は「どの書店で買ったか？」で、その後の体験が大きく異なります。それは、音楽・映像・ゲームなどの配信サービスと同じように、電子書店がただ単に読み物をパッケージとして販売しているだけではなく、購入後の読書環境や保管に至るまでの総合的な「サービス」を提供しているからです。 国内でサービスを展開している電子書店はいくつもあり、まさに群雄割拠の様を呈しています。まだ「どこを利用すればいいのだろう？」と悩んでいる方も多いでしょう。どの電子書店もユーザーの満足度向上のためサービス内容を進化させ続けており、1年前に開始したこの「電子書店
電子書籍 各ストア 出版社別 冊数調査(2013/12/07)
今月、注目すべきは、Koboの動きです。 Koboは、国内でのサービス開始は後発で他社より配信数の少ない状態からスタートしました。そして、この1年、後発の利も活かしてハイペースで追い上げてきました。 それが、先月、ほぼ、他のストアに追いつき、そして、先月半ばからは、増加ペースも他社と同等になりました。 11月の半ばに、急にグラフが曲がっています。 また、10月にほぼ他ストア同等になったKindleも、増加ペースが緩やかに減り、11月の増加ペースは他ストアと同等になっています。 いよいよ、Kindle、Koboの後発2ストアが先発ストアに追いついたようです。 今年の1月のエントリーで、「単純な直線近似で7月から8月、伸びの鈍化を考慮しても来年1月には…」と書きましたが、おおむね、予想通りの時期に追いついたようです。 配信増加数 配信増加数です。 Reader StoreとBooklive!で
公正取引委員会から見た電子書籍市場の動向
公正取引委員会競争政策研究センター（CPRC）は11月15日、「電子書籍市場の動向について」の公開セミナーを行いました。内容は、「電子書籍市場の現状」などに関する共同研究報告書の紹介と、経済学的な論点提起、米国及び欧州におけるアップルの独占禁止法（カルテル）事例、プラットフォーム事業についての経済学的検証などです。現時点における電子書籍市場の状況を正しく把握するとともに、今後を考える上でも有意義なセミナーでしたのでレポートさせて頂きます。なお、講演資料は公正取引委員会のウェブサイトで公開されています。 「電子書籍市場の動向について」の事業者アンケート結果 セミナーはまず、東京大学大学院経済学研究科教授でCPRC主任研究官の大橋弘氏から、共同研究報告書「電子書籍市場の動向について」の事業者アンケート結果が説明されました。アンケートは、出版社30社、電子取次5社、電子書店4社に対し、昨年11月
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