- オブジェクト指向の再定義新連載として「オブジェクト指向の再定義」を開始する。特に最近の アジャイル開発の動向から、オブジェクト指向を見つめなおしてみたい、とい う動機だ。なおこの連載は、最近の本、セミナー、blog、私信メール、そして 実践から感じていることを、新発想として提示していこう、という意気込みで あり、まだ業界としての定説に至っていない、もしくは至りつつある内容が中心である。ぜひみなさん、読んだ感想をフィードバックして、平鍋に連載の勇気をください。
アイデンティティはオープンソースプログラマ ― ＠IT自分戦略研究所
自分のキャリアを考えることは、自分のアイデンティティを考えることにほかならない。自らのアイデンティティを「オープンソースプログラマ」と定め、オープンソースと自分の可能性を追いかけるために海を渡ったITエンジニアがいる。今回、そのITエンジニアが転職の経緯を語った。 ■自己紹介 皆さんこんにちは。オープンソースプログラマのかずひこです。大学では建築を専攻しましたが、卒業後はグラフィックデザインの会社に就職し、その後、オブジェクト指向言語Rubyの作者まつもとゆきひろさんが勤める会社であるネットワーク応用通信研究所に転職。そして2007年4月にオープンソースERP「ERP5」の開発で世界的に知られるフランスのNexediに転職し、現在に至ります。 今回はそんな私の転職の経緯をご紹介します。皆さんの参考になれば幸いです。 ■Nexediとの出合い NexediのCTO（最高技術責任者）は、おくじ
ITmedia エンタープライズ：「地方自治体に金はない、残されているのは時間だけ」――長崎県 (1/4)
自治体にとって地場産業の活性化は重要なポイントであるはずだが、実際にそれを実践できている自治体は少ない。IT調達の現状を見ても、地場企業が受注しているケースは非常にまれである。 それは行政側の努力が足りない部分があると話すのは、長崎県総務部参事監の島村秀世氏。長崎県は業務システムにオープンソースを導入し、地場企業が参加する機会を積極的に創出していることでも知られている。同氏に自治体は電子自治体化をどう考えるべきか、また、オープンソースはそこにどう寄与するのかを聞いた。 自治体のシステムはなぜ高いのか？ ITmedia 業務システムにオープンソースを導入したことによるここ数年の成果を振り返っていただけますか。 島村 わたしが民間から入庁した際、知事から「電子自治体の構築には数百億必要だとも言われているが、この金額は長崎県の現状とあまりにかけ離れている。これを安価に構築できるようにしてほしい。
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