英ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ 「東京大空襲なんて 来日後 初めて知りました」：日経ビジネスオンライン
クリストファー・ロイド氏（Christopher Lloyd） 1968年英国生まれ。英ケンブリッジ大学で中世史を学んで91年に学位を取得、その後サンデータイムス紙の記者となる。新聞では科学と工学を担当し、94年には「今年の科学ジャーナリスト」として表彰される。96年、英タイムズ紙、サンデータイムス紙などの発行元であるニューズ・インターナショナルのマネジメントに転じ、同年サンデータイムス紙の初のウェブ版を立ち上げた。その後ベンチャーのインターネットメディアビジネスなどに携わった後2000年、オックスフォードにある教育ソフトウエア出版社に経営者として転職、売上をほぼゼロから300万ポンドにまで成長させる。2006年に退社、妻と自宅で教育していた2人の子供と共に欧州中を旅しながら『What on earth happened?』の執筆を思いつき、2008年に発売。2010年、出版社What o
「ｉモード」の栄光、取り戻せるか：日経ビジネスオンライン
白石 武志 日経ビジネス記者 日本経済新聞社編集局産業部（機械グループ）、京都支社、産業部（通信グループ、経営グループ）を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。 この著者の記事を見る
1：出会い。原発。デモ。科学技術。社会保障。そして哲学と音楽。：日経ビジネスオンライン
坂本龍一（さかもと・りゅういち） 音楽家。1952年生まれ。78年「千のナイフ」でソロ・デビュー、同年YMO結成に参加。88年映画「ラスト・エンペラー」でアカデミー賞作曲賞を受賞。常に革新的なサウンドを追求する姿勢は世界的評価を得ている。2006年には新たな音楽コミュニティー「commmons」をエイベックスとともに設立。また、2007年一般社団法人「more trees」を設立し森林保全と植林活動を行なうなど90年代後半より環境問題などへ積極的に関わる。東日本大震災後、「こどもの音楽再生基金」などさまざまな被災者支援プロジェクトに関わるとともに、脱原発を訴える活動をおこなっている。主な作品に「B-2 UNIT」「音楽図鑑」「BEAUTY」「LIFE」「out of noise」、著書に『音楽は自由にする』、共著に『縄文聖地巡礼』、『いまだから読みたい本――3．11後の日本』、『NO NU
「もしドラ」は売れないと思っていた（ドワンゴ川上会長）：日経ビジネスオンライン
岩崎：僕と川上さんは、同じ1968年生まれ。片やドワンゴという有名企業の会長、片や小説家と、仕事は全く違いますが、3年くらい前に知り合いました。そのきっかけについてまず話をしたいのですが。 川上：知り合ったきっかけというと、僕が自分のブログで、岩崎さんことを“揶揄”したんですよね（笑）。そうしたら、岩崎さんに怒られたんで、謝りに行ったという（笑）。 岩崎：怒ったというか、「文句があるなら会いに来い」みたいなことを書いたんですよ。これはその当時僕がよく使っていたフレーズで、いろんな人に対してそう言っていたわけです。そうしたら、川上さんは本当に会いに来てくださった。僕は、ブログの世界では有名でしたが、世間的には知られていなかった。一方、川上さんは、有名なIT企業の経営者であり、それこそ功なり名を遂げた人だったので、「この人は勇気があるな」と思ったんです。 ブログが結びつけた異色の二人 川上：岩
アマゾンからペットがやってくる日：日経ビジネスオンライン
犬や猫のインターネット販売をめぐってトラブルが続出しているようだ。 4月17日付の読売新聞に、「30万円で買った犬を空港に引き取りに行ってみると、既に衰弱していて、その日のうちに死んでしまった」という神奈川県在住の20歳代の女性の事例が紹介されている（リンクはこちら）。 記事は、「環境省の調査によれば、ネット販売などでは2割以上でトラブルが発生」している点と、「購入されたペットの1割強は、健康状態が悪かった」旨も伝えている。 なるほど。 思いがけない感じもするし、思った通りであるようにも思える。 どういうことなのかというと、つまり、インターネットでペットの取り引きが行われていたこと自体はかなり思いがけない出来事なのだが、現実に売買が行われているのであれば、トラブルが続出することは、容易に想像がつくということだ。 この記事を読むまで、私は、犬や猫がネット通販されているという事実を知らなかった
高騰するスペイン国債の利回り、選挙を控えるギリシャは右傾化：日経ビジネスオンライン
最近、意外に思うことがある。日本に住んでいる知人から「ユーロ危機は沈静化したようですね」という声をよく聞くのだ。今年3月以降、欧州の債務危機に関するニュースが減ったためだろう。その根拠として、イタリアのマリオ・モンティ首相が今年3月に日本を訪れて、「ユーロ危機は、ほぼ終わりました」と発言したことを挙げる人もいる。 モンティ首相のセールス・トー ク モンティ首相は東京で「新しく導入される欧州金融安定メカニズム（ESM）と財政規律に関する協定によって、ユーロ危機はほとんど克服されました」と語った。「ギリシャはこれまでEUの要求を完全には満たしてきませんでした。しかし、改善している部分もあります。これはユーロにとって、成果と言えます」。 私は、モンティ氏の楽観的な発言を鵜呑みにしてはならないと思う。彼が日本に行った目的の一つは、ESMに出資してくれる投資家を見つけることだったからである。実際に彼
やはり、専業主婦の方が幸せなのか？「比較優位」理論から見た夫婦の分業：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
ソニー、過去最大赤字の「衝撃」：日経ビジネスオンライン
ソニーが国内外で従業員1万人を削減する計画を発表したのだそうだ（リンクはこちら）。 1万人という人数は、全世界に散らばるソニーの従業員の約6％に相当する。 思い切ったリストラ策と言わねばならない。続報によれば、この人員削減にあわせて、経営陣は、会長をはじめとするすべての執行役員の賞与を返上する意向だという。 決算について、日本経済新聞は次のような見出しを打っている。 『ソニー、「想定外」の連鎖 赤字最大の5200億円』 私は損益計算書やバランスシートを読める人間ではない。それでも、さすがにこの5200億という数字が容易ならざる金額であることぐらいは理解できる。 どうやら、ソニーは大変な局面に立っている。 今回は、ソニーの話をする。 といっても、私のような者が経営に口をはさんだところで仕方がない。だから、ここでは、ソニーにまつわる個人的な記憶を書き並べようと思っている。 記憶は、必ずしも実態
「日の丸ディスプレー」誕生秘話：日経ビジネスオンライン
ここはソニー・東芝・日立製作所の3社が中小型液晶パネル事業を統合して同日付で発足した新会社「ジャパンディスプレイ」の本社。この日、開かれた決起集会の冒頭、壇上に立った大塚周一社長は「我々の目標はグローバルリーディングカンパニーになることだ」と宣言。集まった幹部らに「今日から全社員一丸となって頑張ろう」と呼びかけた。 新会社には、官民ファンドの産業革新機構が70％を、残りをソニー・東芝・日立が10％ずつ出資する。産業革新機構は同社に2000億円を投じた。 3社の事業を合わせた世界シェアは20％となり、中小型液晶分野ではシャープや韓国・サムスン電子を抜いて首位に立つ見込み。2015年度に売上高7500億円を目指す。 きっかけは一社員の提案 この日から2年半さかのぼった2009年秋。産業革新機構の谷山浩一郎マネージングディレクターの元をある人物が訪問したところから、「日の丸ディスプレー」誕生の物
「橋下氏と共闘し電力会社の『体質』に切り込む」：日経ビジネスオンライン
東日本大震災の発生を機に喫緊の課題になった電力制度改革。その一歩となる東京電力の経営形態の見直し論議は難航し、悪しき経営体質に厳しい眼差しが向けられる。東電の企業向け電気料金の一方的な値上げに対する批判の急先鋒となった東京都の猪瀬直樹副知事は「橋下徹・大阪市長と連携しながら、電力会社の体質に切り込むのが都の役割」と強調する。（聞き手は安藤 毅） 日経ビジネス4月9日号特集「電力維新 東電からエネルギーを奪う方法」もお読みください。 東京電力による企業向け電気料金の一律17パーセント引き上げを強く批判した。 猪瀬：料金値上げは東電の総合特別事業計画の前提にもなっている。一応、「きちんとリストラをするので値上げさせてください」という建前になっているが、実態は全く違う。東電の膨張したファミリー企業などにメスを入れることなく、値上げすることなどありえない。 今、政府と東電だけで株主総会をやっている
原油の供給不安：イラン問題は一因にすぎない：日経ビジネスオンライン
ホラー映画では、やけに静かな場面が続いた後には必ず、身の毛もよだつような出来事が起きる。原油価格が最近まで安定していたのも、もしかすると良くない展開の前ぶれかもしれない。北海ブレント原油の価格は8カ月間にわたって1バレル＝110ドル前後で安定していたが、この数週間は上昇している。2月20日には2011年5月以来初めて120ドルを突破した。北海ブレント原油価格の200日移動平均線は2008年を上回った（図参照）。 原油価格が上昇した原因は、一見したところ、長年の脅威であるイランにある。イランの核兵器開発を阻止しようと、米国は2011年12月、イランに対する追加制裁を発表した。欧州連合（EU）も2012年2月、イラン産原油の輸入を7月から禁止することを決めた。これに対してイランは、ホルムズ海峡を封鎖するというお決まりの脅し文句で応戦した。 ホルムズ海峡はペルシャ湾から続く狭い海域で、毎日170
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第23話「日本は原発を再稼働できず火力発電にコストをかけているようね」：日経ビジネスオンライン