1998年に当時のセリエAペルージャで鮮烈なデビューを飾り、ローマで日本人として初めてスクデット（リーグ優勝）を果たしたチームの一員となった、元日本代表MF中田英寿氏がイタリアで再びスポットライトが当てられている。イタリアのサッカー情報サイト「カルチョメルカート・コム」では、かつてセリエAで活躍した選手を振り返る企画で日本サッカー界の革命児を特集している。 【全選手写真付き】世界の女子サッカー美女ベストイレブン！なでしこジャパンもランクイン 「ヒデトシ・ナカタ。イタリアで大きな成功を収めた最初の日本人選手で、1980年代に流行した「ホリー＆ベンジー（人気漫画キャプテン翼のイタリアでのタイトル）」の10番を思い出させるような選手。サッカー史上で最も才能に恵まれたアジア人選手。マッツォーネ監督のペルージャで爆発した」 こうした書き出しで紹介された中田。1998年のフランス・ワールドカップ後に

アルバイト、パート、派遣、請負など非正規労働者の増加が止まらない。平成元年(1989年)に817万人で全体の約2割だった非正規労働者は2014年に1962万人まで増加。全体の37％と4割近くに迫っている。今や労働者の実に3人に1人が非正規だ。 【詳細画像または表】 　中でもこれから深刻な問題として顕在化してくるのが「中年フリーター」の問題だ。その中心は1990年代半ばから2000年代半ばに新卒として社会に出た「就職氷河期世代」の非正規労働者だ。氷河期最初の世代はすでに40代に突入。年齢的に正社員に就くのが困難であるだけでなく、体力の衰えとともに働けなくなってくる。 三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの尾畠未輝研究員の試算によると、35〜54歳の非正規(女性は既婚者を除く)の数は2000年から増加、直近では273万人に上る。 ■　親のためにUターンも派遣社員を転々 「本当は正社員とし

7月24日にアートディレクターの佐野研二郎氏（43）が手掛けた東京五輪の大会エンブレムが発表されてから、9月1日に使用中止が決まるまで――この期間、あらゆる問題が次々と浮上し、新聞、テレビは連日、ニュースを流し続けた。が、次の点を詳（つまび）らかにした報道は今のところまだない。佐野氏の案はどういう経緯で選ばれ、修正され、そして使用中止に至ったのか。審査委員や五輪組織委員会の関係者など、証言を重ね合わせていくと、問題の背景に浮かび上がるのは、ある「電通マン」の存在……。 ⇒【新国立競技場問題】既に約13億円をザハ氏に支払った文科省 　＊＊＊ 「今回のエンブレムの選出経緯は、コンペの名を借りた不当な選出方法であったと言わざるを得ない」 匿名を条件に取材に応じた審査委員はそう断ずる。エンブレム選出の当事者の口から飛び出した“不当”という厳しい言葉。選出の背景に深刻な問題があったことをうかがわ

ソ連崩壊で多くの国に自由が甦った1989年、天安門広場では国連の象徴である自由と人権を弾圧する流血の惨事が起きていた。 潘基文国連事務総長は、その広場で開催される「抗日勝利式典」に出席して学生たちを踏みつぶした戦車を閲兵すると言う。 反自由、反人権に加えて反日の色彩が濃いこの式典へ参加を決めた潘基文国連事務総長の、日本での評判はすこぶる悪い。 しかし、2006年に潘基文氏が国連事務総長に選出された当時の日本では、麻生外相が「我々もアジアとしても大変誇らしい」と称賛する一方、日本の外交当局も“外交のプロ“だと高く評価していた。 この移ろいやすい日本の外交専門家の評価に比べると、欧米の潘基文氏への論評は一貫して厳しく、「無能」「縁故主義者」「買収体質」と言う当初の批判がそのまま定着した観がある。 厳しい批判の先頭を切ったのが、2006年に発表された保守系有力シンクタンクのAmeric

オジサン世代の漫画の実写ドラマ化が続いている。でも果たしてあの主人公たちがリアルに歳をとっていたら何歳なんだろうか。意外な年齢にしみじみするはずだ。大人コラムニストの石原壮一郎氏が語る。 ＊　＊　＊ 「オバケのQ太郎」「天才バカボン」「巨人の星」……。オジサン世代にもかつては子ども時代があり、いろんな漫画やアニメに胸ときめかせてきました。かなりの月日が流れ、ふと気が付くと鏡の中にはくたびれた中年がいます。 幼馴染のキャラクターたちが同じように年齢を重ねてきたとしたら、今は何歳になっているのか。彼らや彼女らが年を取らないのは承知の上だし、だからこそ昔を思い出させてくれる力を持っています。そういう役割には感謝しつつ、あえて「実年齢」を探ってみることで、それぞれの人生に思いをはせ、しみじみと大人の感慨に浸ってみましょう。 実写版のテレビドラマが好評な「ど根性ガエル」（作・吉沢やすみ、日本

安全保障関連法案の必要性をめぐって、安倍晋三首相が参院審議で「中国の脅威」を明言した。ホルムズ海峡の機雷掃海や日本海での米艦防護のような「たられば論」に比べれば、現実的でずっと分かりやすい。そこで、あらためて問題の根本を整理しよう。 私はこれまで何度も「安保法制を見直す根本的な理由は中国の脅威」と指摘してきた(4月17日公開コラム、http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/42934など)。安倍政権も同じ認識だったはずだが、あえて曖昧にしてきたのは、中国を脅威と名指ししていたずらに刺激したくなかったからだ。 一方、中国の行動はますます大胆になっている。南シナ海の岩礁埋め立て・軍事基地建設は言うに及ばず、東シナ海においてもガス田開発プラットフォームの海上基地化を着々と進めている。このまま放置すれば、南と東のシナ海は実質的に中国の支配下に置かれ

国会でもメディアでもほとんど議論が無いまま、日本はフィリピンと同盟関係に入りつつある。200t級の巡視船10隻(計128億円)を無償で供与し、フィリピンに派遣する自衛隊に関する「地位協定」の協議を行い、共同演習などによる「相互運用能力の向上」を目指している。ベニグノ・アキノ大統領は東京での記者会見で「時期が来れば共同作戦も必要となるだろう」と語っている。南沙諸島を巡り中国と対立するフィリピンの防衛を日本に肩代わりさせたい米国の要請に応じたようだが、軍事力も経済力も乏しいフィリピンを同盟国にして中国と対立するリスクは極めて大きい。 【詳細画像または表】 　フィリピンとの軍事協力を始めたのは安倍政権ではなく民主党の野田政権だ。2011年9月にアキノ大統領が訪日して南沙諸島問題での日本の支援を求めたのに対し、当時の野田佳彦首相は両国の海上保安機関、防衛当局の協力強化を約束し、翌12年6月には玄葉

『週刊ダイヤモンド』7月11日号の第一特集は「広告戦争 デジタル空間の覇権めぐる人脈と金脈」です。世界17兆円、国内1兆円を突破してなお急成長を続けるデジタル広告産業の舞台裏に迫りました。 【詳細画像または表】 　6月下旬、東京・六本木にある米フェイスブックのオフィス。世界14億人のユーザーをつなぐネットワークを支えるIT企業の日本拠点だ。明るく開放的なフロアでは「オープン＆コネクテッド」という社是の下で約70人が働いていたが、彼らにはどうしてもオープンにできない秘密があった。 オキシジェン──。英語で酸素を意味するこの単語は、水面下で交渉中のある重大なプロジェクトに付けられたコードネームなのだ。それは、ずばり日本最大の顧客数を誇る通信キャリア、NTTドコモとの包括的な業務提携だ。 彼らが狙っているのは、ドコモが抱える約6659万人のユーザー。自動的にフェイスブックユーザーへと“塗りつ

最近、「朝型勤務」が話題だ。言い出しっぺの政府から範を垂れるということか、まずは今夏7〜8月に国家公務員の始業時間を原則1〜2時間前倒しすることを決めたらしい。この種の話は時々登場しては自然消滅するが、今回は安倍首相が閣僚懇談会で朝型勤務の推進を直接指示したそうだから、これは重い。実際、厚生労働大臣名で経団連、日本商工会議所、全国中小企業団体中央会に朝型勤務推進の協力を要請したとのことで、その本気度が伺い知れる。 【関連グラフ】自分はどこ？朝型夜型の分布状況がわかるグラフはこちら 　私の勤務先は行政府とのつながりが深く、現在でも厚労省関係の研究事業を数多く請け負っているし、医療政策上の提言などもする。国が決めた施策に真っ向から異論を唱えるのはいささか具合が悪い面もあるのだが、率直に言ってこの朝型勤務は「いただけない」。多数の労働者とその家族に心身両面の負担をかけることになるため、実行するの

Ｆ１モナコＧＰ、アメリカのインディ５００マイルレースとともに「世界３大レース」のひとつとして知られる「ル・マン２４時間耐久レース」。 そのル・マンにニッサンがＧＴ−Ｒの名前を使った奇妙なマシンで参戦した。 ニッサンの本格的なル・マン参戦は１９９９年以来と、実に１６年ぶり。今シーズン、ル・マンを含む全８戦で争われる世界耐久レース選手権（ＷＥＣ）に「ニッサンＧＴ−Ｒ　ＬＭニスモ」（以下、ＧＴ−Ｒニスモ）という新開発マシンでエントリーする力の入れようだった。 ところが、ニッサンが持ち込んだこのニューマシン「ＧＴ−Ｒニスモ」とはル・マンのトップカテゴリー、「ＬＭＰ１−Ｈクラス」（ル・マン・プロトタイプカー１・ハイブリッドクラス。ポルシェやアウディの他、トヨタも参戦）の常識を根底から覆すフロントエンジン、フロントドライブ…つまり「ＦＦ」方式を採用した前代未聞の珍マシン！ しかもコレがシャレに

隣国・韓国で降って湧いた新型感染症、中東呼吸器症候群(MERS〈マーズ〉)の感染拡大。日本への上陸可能性も取り沙汰されるが、その影響は、すでに苦境に立たされていた韓国経済のみならず、日本でも旅行会社を中心に暗い影を落とし始めている。(「週刊ダイヤモンド」編集部　宮原啓彰) 【詳細画像または表】 　「旅行シーズンまでには何とか終息してほしい」──。国内旅行大手の幹部は、燃え盛る“対岸の火事”に危機感を募らせる。 韓国で猛威を振るう中東呼吸器症候群(MERS〈マーズ〉)。MERSは、2012年に見つかったウイルス性の新型感染症だ。これまで、中東を主な感染地域とし、03年に流行した重症急性呼吸器症候群(SARS〈サーズ〉)のコロナウイルスに似たMERSコロナウイルスが病原体だ。ワクチンや治療薬はなく、致死率は約40％とされる。 韓国では先月初め、中東から帰国した男性会社員が発症。だが、MER

? テレビ通販の神様といえば、この男だ。ジャパネットたかた創業者・高田明氏、66歳。今年1月、社長の座を、息子・旭人氏（36）に譲ったものの、今も独特の訛り口調を発しながら、カメラの前に立つ。ノンフィクション作家・佐野眞一氏が、「伝える力」の源泉を聞いた。 ＊　＊　＊ 高田氏は大阪経済大学ではESS（英会話部）に入って、英語漬けの毎日だった。当時開かれていた大阪万博には、外国語の練習に16〜17回も通った。 「卒業後は阪村機械製作所という機械メーカーに就職し、貿易部の配属になった。23歳のとき、長期ヨーロッパの出張で8か月間ドイツにいました」 高田は本拠地を旧西ドイツのデュッセルドルフに定め、ポーランド、ハンガリー、チェコなど当時の共産圏諸国をずっと回った。 ──一番冷戦の厳しい時代ですね。アメリカに対抗して共産圏はコメコン体制（＊注）をつくった。ところで、共産圏には主に何を売っ

ROE(株主資本比率)が20％を超えるなど、“アパレル業界の優等生”と呼ばれてきたユナイテッドアローズが一転苦戦している――。 【詳細画像または表】 　5月8日に発表した2014年度の連結業績は、営業利益が前期比16.8％減の113億円。期初時点では最高益を見込んでいたが、一転して、6年ぶりの減益に落ち込んだ。高額宝飾ブランド品の「クロムハーツ」は好調に推移したが、主力のセレクトショップ「ユナイテッドアローズ」が不振だった。 営業減益の最大の要因は、価格戦略の失敗だ。円安による輸入コスト増を吸収するため、2014年の秋冬商品でシャツやカットソーなど定番品を一律値上げしたことが裏目に出て、10月以降に客数が急減。これを受け、アウトレット店や催事セールを増やし、10〜20％の値引き販売によって在庫処分や廃棄処分に踏み切ったため、粗利率が悪化した。 ■　今回で3度目の値上げ 同社の商品値上

4月8日にファーストリテイリングが明らかにした決算リポート(2015年8月期中間期)によると、海外事業は明暗が分かれているようだ。 【写真】メルボルンの店舗はこんなに巨大 　グレーターチャイナ(中国・香港・台湾)、韓国については「計画を上回る大幅な増収増益」、東南アジア(シンガポール・マレーシア・タイ・フィリピン・インドネシア)、欧州(英国・フランス・ロシア・ドイツ)が「ほぼ計画通りの増収増益」とある。その一方、米国市場は「業績は計画を下回り、赤字幅が拡大」、4店舗を展開するオーストラリアは「初の春夏商売により販売が苦戦、赤字」だ。 ユニクロがオーストラリアに進出したのはちょうど1年前。「販売が苦戦、赤字」の理由はどこにあるのか、現地店舗を取材して考えてみた。 ■　オーストラリアでも日本式の接客 ユニクロは2014年4月、オーストラリア南東部のメルボルンに進出した。メルボルンは人口4

「ゆびとま」と聞いて、懐かしいと思う人は、おそらく40代だろう。このサービスが世に登場したのは1996年。いわゆる「WEB同窓会サイト」で、正式名称は「この指とまれ！」である。登録者は自分の卒業した学校を登録すると、同級生の存在を知ることができ、消息を確認することもできた。 ネット普及以前、卒業後何年もすれば連絡を取る手段は卒業生名簿しかなく、その名簿の住所から引っ越していれば連絡が取れなくなるということが当たり前だった。卒業後10年もすれば、連絡が取れない同級生の方が圧倒的に多かったのだ。それを解消するサービスであり、最盛期には350万人もの登録者がいたという。 今から考えれば、現在の「mixi」や「Facebook」といったSNSの“はしり”のような存在だったのかもしれない。リアル（過去の同級生、同窓生）をバーチャルで再発見し、つながっていく。「人と人をつなぐことこそがインターネッ

渋谷 和宏 この1月20日、太田昭宏国土交通相は閣議後の記者会見で、2014年に日本を訪れた外国人旅行者が前年より3割近く多い1341万人に達し、過去最多になったと発表した。(1月20日付の新聞各紙夕刊) 対照的に日本人の海外旅行熱はこのところめっきり冷え込んでいる。東京入国管理局によると成田空港を利用して年末年始に海外旅行に出かけた日本人は33万9000人と前年に比べて18％減少した。(1月9日付の新聞各紙) これに限った話ではない。昨年は1964年の海外渡航自由化50年の節目の年で、今年はまさに新たな半世紀の始まりだが、日本人の海外旅行者は急減しているのだ。2013年は1743万人と前年に比べて5.5％のマイナス、2014年も1月から10月まで5月を除くとずっと前年同月比マイナスを続けており、1700万人を割ったのは確実だ。 1ドル120円近い円安が最近の海外旅行者減少に拍車を

正社員のクビをなかなか切れない日本企業では、あの手この手の退職勧奨が発達した。時代とともに「進化」したその手法とは。 ■ターゲットは「おとなしいタイプ」 長年労働相談と向き合う東京管理職ユニオン執行委員長の鈴木剛氏は、リストラ手法の変遷をこう振り返る。 「昔から中高年を窓際に追いやり仕事を与えない例はありました。バブル崩壊後の1993年には、それまでの仕事を取り上げ、1日中モノを箱に詰めたり、お茶がらを集めて回ることをさせたりした。当時は窓際に隔離すると同時に降格と賃金ダウンをしていた」 もっとも、この手法、今は行われていない。「最重要の労働条件の一つである賃金を本人の同意なしに下げると、裁判になれば違法と判断されて敗訴する可能性が高いからです」(鈴木氏)。 一方、ここ数年で明らかになったのが、業績不振の電機大手が社内に設けた「追い出し部屋」の存在だ。指名を受けた人が「事業・人材

安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊　＊　＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確

オックスフォード大学が認定　あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった 現代ビジネス 11月9日(日)9時16分配信 たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77％―。そんな大胆予測を披露した論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。 「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。 これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技