キックオフ前のセレモニーでW杯準優勝の花束を受け取った岩清水（左）、阪口（中）、有吉（右） 写真：YUTAKA/アフロスポーツ なでしこジャパンが準優勝した女子W杯のために中断されていた、サッカーのなでしこリーグが12日に再開。全国各地で5試合が行われた。 前半戦を2位で折り返した日テレ・ベレーザは、年に一度開催してきた茨城・ひたちなか市総合運動公園陸上競技場でのホームゲームでASエルフェン埼玉と対戦。なでしこジャパンの主力を担ったDF有吉佐織、MF阪口夢穂が先発フル出場して、1対0の勝利に貢献した。 1800人収容のメインスタンドのみが開放されたなかで、詰めかけた観客数は競技場最高記録となる1503人。昨年の約700人から倍以上の伸びを記録していて、思い思いのユニフォームに身を包んだ子どもたちを含めた老若男女が声援を送り続けた。 通常の3倍強となる約70人を数えたメディアのなかには、ニュ

政府が受け入れ拡大を図る外国人技能実習生の労災事故が、２０１０年に労働環境に配慮し制度が見直された後も増えており、１３年度に初めて１千人を超えた。東海３県が上位を占め、岐阜では異例の過労死認定へ手続きが進む。 実習生の受け入れ団体や企業を指導する国際研修協力機構（ＪＩＴＣＯ）のまとめでわかった。機構が把握する労災事故は１９９３年度の制度導入から受け入れ拡大とともに増え、１３年度は１１０９人に達した。 １３年度に労災事故にあった人の国籍はアジアに集中し、中国７０５、ベトナム１５６、インドネシア１１８、フィリピン８６。都道府県別では愛知が１２９と最多で、三重７１、広島６４、岐阜６０、大阪５８と続き、東海３県をはじめ製造業が盛んな地域が目立つ。 長時間残業による実習生の過労死も出ている。茨城県のめっき加工会社に勤めた３１歳の中国人男性の過労死を、労働基準監督署が１０年に認定。厚労省が統計を取り始

「世界がどんどん走るサッカーをしているのに、南アフリカW杯以降、日本ではポゼッションという言葉が流行ってしまった」 杉本龍勇（岡崎慎司の専属フィジカルコーチ） 日本のサッカーには何かが足りない――。ブラジルW杯における日本代表の惨敗を見て、多くの人がそう感じたのではないだろうか。 技術水準が上がり、経験も積んで、戦術の引き出しも増えた。なのにW杯で1勝もできなかった。メキシコ人のアギーレが来ても、ボスニア・ヘルツェゴビナ人のハリルホジッチが来ても停滞感が漂い続けているのは、重要な何かが欠けているからに違いない。 そんなことを考えているとき、答えのひとつを示す人物に出会った。 フィジカルコーチの杉本龍勇（法政大学教授）だ。 陸上選手だった杉本はベルリン留学を経て、清水エスパルスのフィジカルコーチなどを歴任し、2012年から岡崎慎司の専属コーチを務めている。ブラジルW杯前には吉田麻也の指導も行

東京都港区にある日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）３階の新国立競技場設置本部は、深夜まであかりが消えない日がつづく。 ７日の有識者会議で２５２０億円に膨らんだ計画にゴーサインが出てからも、職員は連日、国会答弁の準備に追われる。８日午後は抗議電話が殺到し、７本の電話回線がふさがった。「終電で帰り、風呂でも入って出直して来いとは言うんですが。徹夜する職員もいます」。高崎義孝・総務部運営調整役はいう。 大成建設との最初の契約（約３３億円）がまとまった９日も、鬼沢佳弘理事らが参院の文教科学委員会に呼ばれ、野党議員から計画のずさんさを糾弾されつづけた。「財源確保の見通しはあるのか？」「今、契約してはダメだ」。紆余曲折（うよきょくせつ）の末に出港したはずの船が、猛烈な逆風を受けて座礁しているように映る。 ２０１２年ロンドン五輪の主会場の４倍近いともされる建設費を押し上げるのが、コンペで採用されたザハ・

ILO条約勧告適用専門家委員会 条約29号　　強制労働、　1930　年次報告　1998 (1999.3.11) （略） 本委員会は、全造船関東地協からの所見（1997年9月、12月、1998年3月）と1998年8月および9月の東京地評からの所見を受け取った。これらの所見はILOにおいて初めて提起されたものであり、第二次大戦時における中国と朝鮮からの産業的企業への労働者の徴用に関するものである。全造船関東地協によれば、朝鮮からは約70万人、中国被占領地からは約４万人が強制労働に徴用され、鉱山、工場、建設現場で民間企業の監督のもとで働かされた。労働条件は苛酷なもので多数の死者が出たといわれる。これらの労働者たちは、日本の労働者と同等の賃金と条件を約束されたにもかかわらず、実際にはわずかであるか、まったく支払われなかったと訴えている。 （略） 本委員会はこのような悲惨な条件での、日本の民間企業の

Jリーグを頂点としたピラミッド型のリーグ構造を形成し、各年代、各カテゴリーのチームが参加できる各種大会・リーグを整備しています。

サッカーの世界ナンバーワンを決める大会といえば、男女ともにワールドカップ（Ｗ杯）だろう。ところが、優勝賞金では男子が３５００万ドル（約４３億円）なのに対し、女子は２００万ドル（約２億４５００万円）。幹部らが逮捕された汚職事件で揺れる国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が２０１１～１４年に試合の放映権、マーケティング権で得た収入は４１億ドル（約４９００億円）に及ぶ。汚職究明とともに、取り組むべき「格差是正」が見えてくる。 待遇のおかしさは、男女Ｗ杯の賞金に如実に表れる。２０１４年ブラジルＷ杯の賞金総額は５億７６００万ドル（約７０６億３６００万円）で、前回大会から３７％増額されていた。これに対し、女子Ｗ杯カナダ大会では前回大会から５割増額されたにもかかわらず、１５００万ドル（約１８億３９７０万円）。優勝賞金は１７．５倍の格差だ。 米経済誌フォーブスがまとめた２０１５年版「世界で最も稼ぐスポーツ選手ラン

@saerealさんのツイート上の画像は、@saerealさんのツイートです。このツイート画像にあるように、「産経　史実に基づき報道」ということだそうです。 そして、「主張」でも次のように書いています。 《誤りは逐次正すべきだ》　（中略）取材などで事実が判明すれば、その都度、記事化して正し、必要があれば訂正を行うのが当然の報道姿勢ではないのか。（中略）　《事実が日韓の信頼築く》　（中略）事実を重ね歴史認識を正しく伝えることが長期的に日韓両国の信頼につながる（中略）菅義偉官房長官は「客観的事実に基づく正しい歴史認識が形成されることを望んでいる」とした。その通りである。事実を歪（ゆが）めては国際的な信用は得られない。出典:産経新聞8/6付主張　朝日慰安婦報道「強制連行」の根幹崩れた「産経新聞」の編集長は、次のように書いています。 朝日への批判がやまないのは、虚偽報道によって日本を貶（おとし）め