ネイピア数eの威力 2.71828182845904523536028747135266249775724709369995・・・ 人類のイノベーションの中で最高傑作の1つが「微分積分」です。冒頭の数がその巨大な世界の礎となり、土台を支えています。この数は、ネイピア数eまたは自然対数の底と呼ばれる数学定数です。 湯飲み茶碗のお茶やお風呂の温度、薬の吸収、マルサスの人口論、ラジウム（放射性元素）の半減期、うわさの伝播、アルコールの吸収と事故危険率、人工肝臓器、水中で吸収される光量、そして肉まんの温度、これらすべてが次の数式によってうまく説明できます。

当初は何となく小遣い制が嫌だったのでそうしたのですが、今思えばこれは非常に大きな決断であり、小遣い制を採用していたら起業もできていなかったと確信しています。 日本のお父さんのフトコロ事情 新生銀行の調査によれば、2014年の「サラリーマンのお小遣い調査」では、2年ぶりに金額が回復して、サラリーマンのお小遣い平均額は前年比1115円増加の3万9572円でした。年代別の差があったり、意識の違いがあったりして読んでいくと結構面白いですが、ここではまず、大体4万円くらいの小遣いが平均だということを押さえましょう。 かつて、リーマンショック前は4万5000円程度だったということですから、アベノミクスで多少は改善されるのかもしれませんが、4万円だと1カ月の「お小遣い」としては大した金額ではありませんよね。毎日ランチを外で食べていれば、飲み会に何回か行って終わりです。愛妻弁当の存在や、苦しいときには追加

学期末、子供が通信簿をもらって帰って来たとしましょう。意気揚々ということもあるでしょうし、何とも後ろめたそうということもあり得ます。 あるいは中間テスト、期末テストの答案を持って帰って来たとします。×がついている答え、親御さんはすべて、すらすらと、その場で解くことができるでしょうか？ さらに言えば、子供が分からないという部分を、親が直ちに分かりやすく解説してやることができるか？ 「小学校」ですから義務教育もいいところで、日本国民なら誰でも修めていて当然の教科内容を扱っているはずです。 であるなら、お父さんお母さんも国民の大人としてマスターしていて当然なはず・・・。と言いつつ、その実「中学入試問題」など見てみると、小学生向けのはずなのに、なかなか難問ということも少なくありません。 さらに中学校の教科に至っては、義務教育と言いながら、親御さんには全く歯が立たない内容も珍しくないのかもしれない。

先日、トヨタ自動車の決算発表があり、「新車販売台数世界一」「史上最高益」といった言葉がメディアの記事の中を飛び交った。他の「自動車メーカー」（正確には「最終組立企業」）も、日産、マツダ、富士重工業に関しては決算の数字は良かった。しかしこの数字だけをもって、「ものづくり日本」の「幹」である自動車産業が「好況」であると判断するのは、いささか浅薄にすぎる。むしろ「今そこにある危機」から目を背けることになりかねない。今回はそこをもう少し掘り下げてみよう。 まず、トヨタ自動車だけでなく、そのグループ企業であるダイハツと日野自動車、そして部品メーカーの中でも資本関係も含めて長年トヨタと密接な関係にあり、主要部品をトヨタに直接納入する「ティア1」のデンソー、アイシン精機とアイシンAW（オートマチックトランスミッション）、ジェイテクト（ステアリングなど）の各社について、今期の決算から売り上げと利益に関する

その1つが、「頭のいい子」は遺伝や家庭環境が大きく影響しているはずとの仮説だ。小・中・高校と進む中で、いわゆる「頭のいい子」が同じクラスの中にいたはずだ。 これまで一般論として、「お父さんが東大卒だから」とか「両親ともお医者さんだから」という説明を耳にしてきたかもしれない。本人の努力よりも生まれ持った資質や環境が大きいという主張である。 米医学誌「ネイチャー・ニューロサイエンス」最新号は、子供の「頭のよさ」は幼稚園に入る頃にはおおかた決まり、両親の教育レベルと世帯収入に強い相関関係があるとの結果を発表した。 この医学的結果はこれまで議論が続いていたテーマにあるレベルで答えを出したことになる。 9大学25人の研究者による調査 同誌に発表された調査は、ロサンゼルス小児科病院とニューヨーク・コロンビア大学医学部を含む9大学の研究者25人よって行われた。 対象は3歳から20歳までの1099人。調査

正直あまり書きたい話題ではないのですが、このところいくつかの事件を目にして一度は言及しないわけにはいかないと思い、今回の話題を記します。 3.11哲学熟議、3.16哲楽遊戯と、年度末のまとめ公開行事を終えたあと、時間の大半を海外の仕事に取られてこの連載に1週間タイムラグができてしまいました。申し訳ありません。 そんな間にも世間ではいろいろ事件があり、犯罪の報道なども紙面で目にします。そこで国立大学の博士号を持った人の犯罪とされるものもいくつか読みました。 内容は様々で、研究の不正から、よく分からないのですが教え子とどうこうとか、ここで触れる気にもならない内容のものまで、ともかく複数、いろいろ目にした「博士の犯罪」。 私が思ったのは「学歴ロンダリング」と「基礎学力」という問題で、以下では個別の事件やそのゴシップ的な内容には一切関わらず、研究機関の抱える構造的な問題だけに焦点を絞って、改善策を

2014年11月基準で韓国の若者の失業率は7.9％。若い人たちが職に就けないケースが年々増えてきている。 日本でもよく報道されているように異常なまでの大学進学へのこだわりは、大学卒業＝良い会社への就職＝生活の安定のためである。 しかし、最近では大学を卒業しただけでは不十分で、大学を卒業するまでに8大スペックを持たなければ、良い会社には入れないという公式が成り立っている。 8大スペックは、名門大学卒という学歴、GPA（Grade point Average)の高さ、980点以上のTOEIC成績、漢字検定や韓国語試験、韓国史能力検定試験などの資格証書、語学研修歴または海外留学歴、企業が主催するコンペでの受賞経歴、インターン経験、ボランティア活動である。 最近は、スペックとは関係なくストーリーを重視すると豪語している大企業もある。ストーリーとはオンリーワン的な自分をアピールすることで、これは人に

男女が結婚して何人の子供を産むかは、その家庭の財産や可処分所得とは必ずしも関係がない。一般的に先進国よりも発展途上国のほうが出生率が高い。お金がないから子供が生まれないというのは間違った考えである。 日本の多くの政治家は、家庭に対して子育て支援を行う必要性を唱えている。そのほとんどは資金面での援助の話である。資金面の援助はないよりもあったほうがいいに決まっている。しかし、お金は出生率を上げる決め手ではない。 生まれた子どもに公平な教育機会を提供するためには補助金の増強が必要だろう。だが、教育費の補助で出生率が向上するわけではない。 毛沢東時代の家庭はなぜ子だくさんだったのか 中国では毛沢東時代（1949～1976年）にベビーブームが起きた。なぜ毛時代にベビーブームが起きたのだろうか。 まず、一般家庭は貧しかったが、子どもが生まれやすい雰囲気があった。毛時代の中国では、エンタテインメントはほ

（2014年10月31日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） スペインの首都マドリードに住む比較的貧しい人たちの多くにとって、食卓に食べ物を並べる日々の苦労は、市の北の外れにある巨大な赤レンガの倉庫で終わる。中央食料銀行（フードバンク）である。 パスタやコメ、ビスケットなどの主食とともに、オレンジやピーマンの木箱が天井まで山積みになったこのフードバンクは、マドリード各地に続々とできたスープキッチンやその他の食料慈善事業の主な供給源になっている。5万キロの食べ物、飲み物が毎日この倉庫から出て行く。 景気後退から脱して1年経ってもフードバンクに依存する人は増加中 職員は、スペインの危機が始まってから寄付が急増しているが、需要はそれ以上のペースで伸びていると指摘する。過去5年間で、スペインの55のフードバンクに依存するスペイン人の数は78万人から150万人に急増し、景気回復の兆候が増えているにもか

皆さん、今の時期はたぶん、日本の科学研究関連の史上稀な見世物がメディア上で確認できる貴重なタイミングと思います。どうぞ見逃さず、よく目を凝らして真実を見通されることをお勧めします。7月7日の東京大学哲学熟議でも、その時点での進捗をもとに一切値引きのない議論を予定しています。 実のところ、メディアでは、例えば日経サイエンスのような一般紙が、きわめて明快に「STAP細胞の正体」を解説しています。 今や何が起きていたかは明らかで、その舞台裏の詳細が見えている。 例えて言うなら「わたしは空中浮揚ができる」と称する「尊師」が登場してマスコミの耳目を集めた後、実はそれがロープで吊って目の錯覚でごまかした舞台裏がすべてバレている状況と考えればよいでしょう。 ここまでネタばれしているところで、 「いや、まだ断言はできない」と言う人は、いったいどういう底意があって発言行動しているか？ さらに、「いや、もう一

STAP偽装細胞問題を対理研提案書に添って丁寧に考えているこの連載、韓国で発生した「クローンES細胞詐欺」に焦点を当てた次回稿を準備していたのですが、『新潮45』誌に注目すべき報道が出、予定を変更して、虚偽学術情報発信によるインサイダー取引の問題を検討したいと思います。 正直申して随分早く出てきたな、というのが感想で、6月半ば過ぎの段階でここまで話が進むとは思っていませんでした。 逆に6月にあると思われた懲戒など理研の処分は、様々な思惑で即解決とはならなそうな雲行き。今月この問題は動くと思っていましたが、推移をよく観察する必要があると思います。 「STAP論文捏造事件」 新潮45誌に発表された「『STAP論文捏造事件』その金脈と人脈」（小畑峰太郎＋新潮45取材班）（7月号p.18-）は、思い切った内容に踏み込んだ力の入った記事で、久方ぶりに「社会の木鐸」という言葉を思い出しました。 記事の

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日本の平均寿命について、少し古いものですが、興味深い研究があります。平均余命を地域ごとに比較したところ、65歳以上の女性の余命は、収入が高いほど、また地域の若年層が多いほど、短いというものです*1。 また他の研究では、65歳以上の労働人口が多い地域ほど健康寿命が長い、という結果も見られています*2。 しいて説明をつけるとすれば、収入の高い女性は仕事と家庭の両立で過労となってしまうのかもしれません。また若年層が多いということは、さらに子育ての負担まで負っているのかもしれません。 現在、女性の労働環境を見直し、より多くの女性に子供を産んでもらおうといった対策がなされていますが、その中で男性の負担が占める部分はまだまだ少ないように感じます。 その現実とこの統計を合わせれば、極論を言えば、お年寄りが健康になるために、子供や若者を増やす必要はあるだろうか、という疑問へすらつながります。 もちろん自治

私が「偽ベートーベン」の顔写真を初めて目にしたのは楽器店のCD売り場だったように記憶しています（私は通常ベートーヴェンと表記しますが、偽者にはベートーベンと表記することにしています。前回の記事はこちら）。 CD売り場に置かれた宣材には、よく知られたベートーヴェンの髪形と表情に似せたこの人物が顔にドーランを塗り、青白い撮影用の照明（「月光」でもイメージしたのでしょうか？）を当てられて写っていました。 服装はヘビーメタルのロックシンガーが着るような王子様風？の衣装と見えましたが、今考えると18世紀末のベートーヴェンの時代を「イメージ」したのかもしれません。 何であれ、一目見て「芸能系の売り出し」が明らかで、まともな作曲家がすることではありません。率直に、亡くなった武満徹さんなどは、相当に自己演出のある方だったと思いますが、さすがにメークして宣材写真を撮らせたりはしなかった。 三善晃でも林光でも

若者は、谷中の墓地に沿った小道を日暮里に向かっていた。牛丼とみそ汁で温まりたかった。司法試験浪人の若者には元日の青空も虚ろに見えた。すると、和服姿であごひげを生やした痩せた老人に呼び止められた。 「若い人よ、腹が減っているようだな。まあ雑煮でも食べていきなさい」という言葉にひかれて、古い木造の家の玄関を入った。表札には「南海先生」と書いてある。 靖国参拝で米中は第2次世界大戦前の同盟関係に 「わしは、南海先生じゃ。中江兆民が明治20年に書いた三酔人経綸問答という本の中でこの世に呼ばれた。今から127年前じゃ。その後の日本は、わしの予言通りになったので、今まで生きながらえておるのじゃ。日本の将来を語るのがわしの役目じゃ」 どうせ嘘だろうと思ったが、将来を語るという老人の言葉にひかれて、若者は聞いた。「安倍晋三総理が靖国に参拝して、これからのアメリカや中国との関係はどうなるのですか」 老人は答

英国は他に類を見ないほど階級に縛られた社会だと考える人は、フランスやインド、また、それを言えば米国の東海岸を試してみるべきだ。 また、英国では世界の多くの地域ほどには人種が感情を刺激するテーマにならない。何しろ、この10年間で地元の住民を動揺させたのは欧州出身の他の白人の到来だった。 宗教に関して言えば、信仰心が薄い、または存在しない国民を宗教が分裂させる程度には限界がある。 世代間に大きな断層線 英国の真の断層線は世代間にあり、その度合いはますます強まっている。高齢者はその人生において経済と国から大きな恩恵を受けてきたと見られている一方、若者は犠牲者だと考えられている。 そして、この不平等は、高齢者が免除されている近年の財政再建によって一段と悪化した。デビッド・キャメロン首相は1月5日、国民年金は2020年まで少なくとも年間2.5％ずつ増加し続けると述べ、冬季暖房費支給などの恩恵には手を

近年、周囲に「子供がいない」夫婦、「子供を産まない」女性が増えたように感じる。が、日本人女性とスウェーデン人女性の大きな違いは、前者は「子供が欲しくてもできない」「条件が整わず産めない」のに対し、後者は「子供を持ちたくない積極的な理由がある」ようだ。 ｢なんで子供を持たないの？｣という問いに対し、日本に住む友人の回答は、だいたい以下だ。 「子供なんて無理。むしろ邪魔になるし」「価値観の問題ではなく、経済的な問題」「子育てに対する支援がまともにないし、保育所すら不足している日本で子供を産みたいとはなかなか思えない」「子供をつくるのはリスク要因。子育てや教育にお金がかかるのに、所得は下がる一方で、その対策としてできた子供手当が『バラマキ』だと批判されている」――。 つまり「子供が欲しくても、財政的・社会的な条件が許さず産めない」のが日本に住む女性たちが直面する現状のようだ。 2010年に英カー