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反論を人格攻撃にすり替えないための作法：日経ビジネスオンライン

僕は、2010年からとある政府のワーキンググループに何度か参加しました。ところが、僕と同じように参加した民間人の多くが、実際に担当する官僚たちからの評判を著しく落としている、という話を聞いたのです。なぜ、民間のアドバイザーたちが官僚たちに嫌われているか、官僚の方々に話を直接聞いて、理由がはっきりわかりました。複数の民間のアドバイザーたちが、これまで行政を支えてきた官僚たちにあまりリスペクトを払ってなかったのです。つくづく議論が苦手な日本人当然のことながら、議論を重ねると現場でそれぞれの仕事に従事する官僚たちとは、対峙する場面があったり、抵抗される場面があったりするのは想定内です。でも、行政の中のムダな仕事、ダメな仕事を洗い出してその是非を問うのと、行政の現場の仕事に従事している官僚たちを個人攻撃するのとでは、まったく意味が違います。こういうケースに直面すると、日本人はつくづく「

wiz7 2018/06/22

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ハーバード大学で最も学生に人気のある授業とは？ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン

ポジティブ心理学という名称がメディアベースで世界中に一躍広まったのには、主に3つの出来事に拠るところが大きい。まず、2002年に全米ベストセラーとなったセリグマン教授の自著『世界でひとつだけの幸せ―ポジティブ心理学が教えてくれる満ち足りた人生（原題：オーセンティック・ハピネス）』、次に、米タイム誌によるポジティブ心理学特集（2005年1月17日号）、そして、ハーバードのポジティブ心理学講座である。セリグマン教授は当初、「幸せ」というあまりに使い古された言葉に伴っていらぬ誤解を招くことを恐れ、自著のタイトルをシンプルに『ポジティブ心理学』とすることを希望していたが、「ハピネス（幸せ）は売れるから」と、出版社に押し切られたという。タイム誌でも表紙に採用された黄色のスマイリーマークが、ポジティブ心理学のシンボルとしてメディアによって頻繁に登用された結果、「ポジティブ心理学＝幸せ＝笑顔で明るく

wiz7 2017/04/08

“フランスの経済学者、ジャック・アタリは、世界が今日の金融危機に陥るに至った経緯として、「楽観主義」で現実を正しく認識せず、常に目標達成に突き進むことを助長する「ポジティブ・アティチュード”

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この本は「A/Bテスト」で作りました：日経ビジネスオンライン

今この瞬間、ありがたいことに、あなたはこの連載「あの夏、サバ缶はなぜ売れたのか？」をお読みいただいている。メールマガジンで知ってクリックしていただいた方もおられれば、日経ビジネスオンラインのサイトで記事を見つけていただいた方もおられるだろう。「あの夏、サバ缶はなぜ売れたのか？」は筆者が執筆した書籍だが、このタイトルになるとは実は想像だにしていなかった。データ分析や活用の書籍と思われないかもしれないが、これもデータ分析で決めたのだ。連載では様々な企業のデータ分析と顧客を動かす施策について紹介していくが、まずはタイトル決定の一部始終について説明したい。データ分析の前にまず実地調査筆者はできるだけ多くの読者に読んでいただきたい、という思いから「手に取ってもらいやすい」表紙づくりを目指して、全国400人の会社員を対象に表紙や内容に関するネット調査を事前に行った。調査の対象となった400人は