"左翼学者たちは「日本学術会議を手に入れた」と思い込んだ。そこは、カネと名誉が思いのままになる「左翼の楽園」だった" 某ジャーナリストが書いたとある記事に上記のような文字列があって、妄想が行き着くとこまで行ってるなぁと思いました。
"左翼学者たちは「日本学術会議を手に入れた」と思い込んだ。そこは、カネと名誉が思いのままになる「左翼の楽園」だった" 某ジャーナリストが書いたとある記事に上記のような文字列があって、妄想が行き着くとこまで行ってるなぁと思いました。
米オハイオ州シンシナティで演説するジョー・バイデン前副大統領(2020年10月12日撮影)。(c)JIM WATSON / AFP 【10月15日 AFP】英科学誌ネイチャー(Nature)は14日、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領の新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)への「惨たんたる」対応を真っ向から批判し、大統領選の対立候補ジョー・バイデン(Joe Biden)前副大統領を支持すると表明した。 世界で最も権威のある学術雑誌の一つであるネイチャーは、近現代史において、各科学機関や米司法省、選挙制度そのものといった極めて重要な機関や制度を「これほど執拗(しつよう)に攻撃し、弱体化させた米大統領はいない」とした上で、2015年に締結された地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定(Paris Agreement)」と、イラン核合意から米国を離脱させたとトランプ
籏智広太氏のこの記事で注目すべき点は、中国「千人計画」についてのキャンペーンが、今年5月4日の読売新聞記事を皮切りに、それを門田隆将らが拡散、さらに6月2日に有村治子参議院議員が国家でその件を質問していることを書いているところだと… https://t.co/m6cksHoXyJ
私は中曽根康弘元総理と二人だけで一度食事をしたことがある。その席で中曽根氏は文部省不要論を述べられた。私がなぜ在任中にされなかったかと訊ねると時間がなかったと。その中曽根氏の合同葬に文科省は国立大などに弔旗の掲揚を求める通知をした。中曽根氏は要らんことをと苦笑いしていることだろう
これは都会/田舎の話ですが、先日用事があって岐阜に帰ったら岐阜放送が大川隆法の演説をずーっと垂れ流しており、地方局の金のなさというのはなんかもうそういうレベルに達しているというのがわかった https://t.co/5wwaqXUe7r
教員は世間知らずだから他の職種も体験した方がいい。 みたいなのよく聞く。 逆に世間の皆様も、教員を体験してみてほしい。授業準備の時間なく授業をする苦しさを。勤務時間外が当たり前に仕事に変わる辛さを。そして残業代が一律4%でそれ以上払われない不条理さを。
日本学術会議の任命見送り問題に関連して、ジャーナリストの櫻井よし子氏が「防衛大学の卒業生が大学院に行きたくとも、東大を始め各大学は『防衛省の人間など入れない』と断る」などと指摘した。だが、実際には、防衛大出身者や自衛隊出身者で大学院に進学した経歴を持つ人は複数確認できる。(楊井人文)<追記あり> チェック対象 (日本学術会議は)防衛研究をさせないだけでなく、防衛大学の卒業生が大学院に行きたくとも、東大を始め各大学は『防衛大学からきた、防衛省の人間など入れない』と断ってたんですね。… 今回そんな事を変えるきっかけを菅さんが作ったということに尽きるんだろうと思いますね。 (2020年10月14日、BSフジ・プライムニュースでの櫻井よし子氏の発言)
白波瀬教授が上位(2次選挙を辞退した梶田教授を除くと3位)だったのは、「ダイバーシティーを保つ」ために教官が投票したからではあるまい。それを無視して「ダイバーシティを保つため女性を残すな」などという理由で彼女を2次選挙に残さなかっ… https://t.co/fLOtlAWs3M
ベイルート港湾施設の爆発事故の後、政府への不満を表明するデモ隊の人々 Alkis Konstantinidis-REUTERS <先進国の多くの若手研究者が、現地の研究機関に調査費を支払ってデータ収集やアンケート調査を手伝ってもらう> コロナ禍で、その形態ががらっと変わったことのひとつに、学会の開催方法がある。毎年各種学会が開催する年次大会は、各地から同業研究者が集まってきて、最新の発見や議論、手法について意見を交わす場なのだが、今年は軒並み対面会議ができなくなったので、ほとんどがオンライン会議に切り替わった。 慣れない不便さはあるものの、利点もある。海外の学会に移動せずして参加できるので、お得感が大きい。会場の雰囲気に気を取られたり、発表が聞きにくいといった問題もなく、むしろ集中できる。 というわけで、今年の北米中東学会(世界で最大・最難関の中東研究の学会だ)は、渡米する面倒くささもなく
日本学術会議が推薦した候補者6人の任命を菅義偉首相が拒否した問題をめぐり、学術会議に関して誤った情報が、著名人や記者らによって次々とインターネットやTVを通じて発信され、あたかも事実のようにとらえられて拡散している。専門家は「発信者側が正確な情報を事実に基づき発信するよう努力するとともに、受け取り側も真偽を見極める力をつけていく必要がある」と指摘する。(望月衣塑子)
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