ノーベル賞学者としても有名な天才物理学者・数学者のロジャー・ペンローズが、1970年代から半世紀にわたって探し求めてきた「ある図形」が話題になっています。 その名は「アインシュタイン・タイル」。 2023年にようやく発見されたその図形とは、いったいどのようなものなのでしょうか？ ペンローズが考案した「ペンローズ・タイル」を超える“幾何学上の大発見”について、ビジュアル重視でやさしく詳しく解説した『ペンローズの幾何学』が刊行され、たちまち大増刷と大きな反響を得ています。 パズル感覚で楽しむことができ、しかも奥深い「平面幾何」の世界を探訪してみましょう。 「フレーム」とはなんだろう 前回の記事でご紹介した「テセレーション」を作る際に重宝されるのが、「フレーム」という考え方です。 たとえば、ここまでに紹介した正方形のフレームとして使われたのは、よく窓枠の絵などで見かけるように、「田の字」を並べた

意識とはなにか。なぜに、数千年もの長きにわたり、哲学者や科学者の間で喧々諤々の議論が繰り広げられているのか。なぜに、現代科学の最後のフロンティアと評されるのか。 同業の神経科学者の間にも、「意識は定義すらされていない」との誤解が蔓延する嘆かわしい現状があるが、意識は紛れもなく定義されている。わかっていないのは、その意識がなぜに脳に宿るかである。 そこで、この場を借りて、哲学者トマス・ネーゲルによる意識の定義“Something that it is like to be”を皮切りに、意識とその深淵なる謎について、これまでわたしが培ってきたものすべてを出し切って説明したい。 本文を読解する短い時間のなかで“悟り（意識の定義の理解とその謎の実感）”を開くことができるか、ぜひ挑戦してみてほしい。先人たちによる幾多の入門書がその指南に失敗してきたなか、大多数の人を導くことができたなら、著者冥利に尽

日本の国際競争力低下を受けて、経済産業省は現代を「数理資本主義の時代」と名付け数学教育の推進を提言し、政府の教育未来創造会議は理系分野の充実を目指す方針を打ち出した。ディープラーニングなど最先端のAI技術が躍進する現代においては、その基礎となる算数・数学の力を重視する意識が広く高まっているのだ。そんな時流に取り残されないために、本連載で今一度算数から「学び直し」をしてみるのもよいだろう。20年以上算数・数学教育に携わる著者が綴った『大人のための算数力講義』（芳沢光雄著）より抜粋して、「算数の重要な考え方」をお届けする。

なんと、「紀元前から」探し始めて、まだ「たったの51個」…じつは「偶数しか見つかっていない」完全数の、じつに「謎だらけ」性質 「素数シリーズ三部作」（『素数が奏でる物語』『素数はめぐる』『有限の中の無限』）でブルーバックスを代表する人気著者コンビ・西来路文朗さんと清水健一さん。最新刊『ガウスの黄金定理』も大好評のお二人が、新しい「数の世界」を案内してくださいます！ 今回は、今日6月28日にちなんで、「6」と「28」にまつわるお話です。 この2つの数字に共通するのは、ともに「偶数」であることと、ともに「完全数」であること。 「完全な数」とは、また大げさな名前ですが、ピタゴラスやユークリッドに始まり、オイラーにいたるまで、名だたる数学者たちを夢中にさせ続けてきた「謎めいた数」なのです。 なにしろ、まだ「51」個しか発見されておらず、そのすべてが「偶数」だというのですが……!? 今日はなんの日？

TV番組制作の裏にあった「絶望の現実」 TBSが1986年4月から放送してきた『世界ふしぎ発見！』が今週末で終了する。当然の幕引きとも、十分過ぎる延命処置であったようにも感じられる。 僅か9カ月間ではあるが、著者はかつて同番組を手掛ける株式会社テレビマンユニオンの社員だった。『世界ふしぎ発見！』には、新人研修として1週間ほど参加している。 会議の折、下っ端社員はチームのボスである総合プロデューサーに、彼が好む銘柄の紙パックカフェオレを、ストローをさした状態で届けるのが習わしとなっていた。日の浅い新入社員には、一体何を意味するのか分からなかったが、時間の経過とともに、同集団の特性を味わうこととなる。 現在、日本国民がお茶の間で目にするTV番組とは、著作権こそ放送局が持っているものの、実際にカメラを回して編集する作業は、下請けである制作会社に丸投げしているケースが多い。『世界ふしぎ発見！』もそ

「大谷妻」を出せたら金一封 「大谷翔平の妻について、半ば特定状態で報じている週刊誌もありますが、テレビ各局は匂わせることすらできません。大谷本人が明かしていないなか、その素性を下手に報じれば、機嫌を損ねて、未来永劫番組に出てくれないかもしれないからです。妻をテレビに出すには、本人からOKをもらうしかありません」（テレビ局編成担当） 2月29日の結婚発表以来、テレビ各局による大谷翔平（29歳）へのオファー合戦が過熱している。各局が打診しているのは、もちろん、妻のインタビューだ。大谷は練習風景ですら数字が取れる稀有な存在だけに、その妻をテレビに初出演させたとなれば、視聴率は計り知れない。 「ギャラで大谷を口説くのは不可能ですが、フジテレビのディレクターが大谷の両親に気に入られたことで、'22年の年末特番に本人の出演が決まったこともある。こうした経緯があることから、各局のスポーツ担当者は、あらゆ

弁護士を変えた伊東純也 最初にお断りしておく。私はこの事案について、現時点ではどちらの当事者の立場にも立っていない。もし性加害があったのなら許しがたいし、一方で冤罪によって選手生命が絶たれるようなことがあってもいけない。 しかし事実関係がわからないので、どちら側にも立てない。 その前提の上で、今回、週刊新潮に〈サッカー日本代表の「イナズマ」が刑事告訴された「伊東純也」の“準強制性交”〉と報じられ、二転三転の末先ほど日本代表からの離脱が決まった伊東純也選手の代理人弁護士、加藤博太郎弁護士に急遽話を聞いた。 ――そもそも加藤弁護士がこの事件に関わることになったのはいつだったのですか？ 「先週土曜日（1月27日）です。週刊新潮から取材を受けて動転していた伊東選手側から急に連絡があり、それまでの弁護士から変えて、私に依頼したいとのことでした」 ――今回、週刊新潮に性被害を訴えた女性たちを虚偽告訴罪

5人衆の処分を「穏便に」と麻生に 「やっぱりうちは森派だったんだなぁ」 そうつぶやくのは、安倍派（清和政策研究会）所属の衆議院議員のひとりだ。 東京地検特捜部が手がけた安倍派のパーティー裏金事件では、池田佳隆被告が逮捕され、大野泰正参議院議員は在宅起訴、谷川弥一前衆議院議員が略式起訴と、3人の議員が立件された。さらに安倍派の会計責任者までもが在宅起訴となり、裁判で裁かれることになった。 立件は逃れたものの、安倍派の「5人衆」と呼ばれる幹部全員が裏金を受領しており、岸田文雄首相や茂木敏允幹事長は安倍派に「責任」を求めるいま、安倍派は派閥解散だけでは済みそうもない。 ここで動き出したのが、安倍派の「影のオーナー」とも目される森喜朗元首相だ。麻生太郎副総裁や茂木幹事長と相次いで会談し、5人衆の処分について「穏便に」と求めているという。 5人衆は、萩生田光一前政調会長が約2728万円、世耕弘成前参

下記のプロフィールにあるとおり、村越周司（51歳）と長田融季（38歳）は、ともに15年以上にわたり吉本に所属した元芸人だ。同期・先輩・後輩、現在もテレビで活躍する芸人と数多く交流し、バラエティでは見せない裏の顔も見てきた。 両者とも破天荒な生活を送ってきただけに、芸人仲間から「お前が言うな」と批判されるのは覚悟の上。ただそれでも、松本人志（60歳）の性加害報道が出た今だからこそ言うべきことがある。異常だった芸人の遊び方とは。芸人にとって松本人志の存在とは―。自戒と反省を込め、語りつくした。 長田融季（ながたゆうき）／'85年、大阪府大阪市生まれ。'96年にオーディション番組で「未来のダウンタウン」に選ばれ、「りあるキッズ」を結成。最年少でM―1決勝進出を果たすが、長田の借金問題で'14年に解散し吉本を契約解除 「松本さんは変わった」 村越　昨年末に松本さんの性加害報道が出たとき、融季はどう

1000万円の大台へ！ 悲願だった「ビットコイン現物ETF（上場投資信託）」がついに誕生した。 前編『ビットコインまたも暴落！しかし、それは「大反転の予兆」だった…！「現物ETF」の誕生でこれから暗号資産に起こること』でもお伝えしたとおり、米証券取引委員会（SEC）は、東京時間1月11日未明、申請が上がっていた資産運用会社11社のビットコイン現物ETFを承認した。

ネットのアングラから生まれた「イーアック」 前回記事〈「AGI」は、人類を凌駕して「生存リスク」になりえるか…「OpenAI騒動」の背景にあった世界的な懸念〉で扱ったOpenAIのお家騒動では、AI規制派とAI推進派の対立がその理由として報じられ、最終的には推進派の声が上回った形で決着した。だがOpenAIの社外に目をやれば権勢を伸ばしているのは、むしろAI規制派である効果的利他主義の支持者たちではないか。それが前回の趣旨だった。 対して今回は、推進派として報じられた、シリコンバレーのAI開発現場から湧き上がった通称「e/acc（イーアック）」、「効果的加速主義」と呼ばれる動きについて触れてみたい。 AI規制派の効果的利他主義は、英語ではEffective Altruismと表記され「EA」と略されることが多い。対してAI推進派の効果的加速主義はeffective acceleration

年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%、80代就業者の約9割が自宅近くで働く――。 10万部突破のベストセラー『ほんとうの定年後　「小さな仕事」が日本社会を救う』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。 60代管理職はほとんど存在しない 定年後の問題は、定年前から始まっている。 たとえば、管理職に就く人の実態を見てみると……。 〈部長職については、30代後半から少しずつ在籍者が増え始め、若い人では40代前半から後半にかけてその職に就く。そして、部長職の構成比率は、50代前半で26.6％、50代後半で26.9％と50代でピークを打った後は急速に減少し、60代前半には8.8％、60代後半には2.7％までその数を減らす。 特に、大企業においては、部長職にまで上り詰めるこ

ChatGPTの事前学習データの使用料をめぐって、ニューヨーク・タイムズがOpenAIを訴えました。これは、情報の価値がどのようにして生じるかという問題の基本に関わるものであり、生成AIの将来に大きな影響を与えます。しかし、簡単に答えが出るものではありません。 裁判の結果次第ではChatGPTが成り立たない 米紙ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTの開発者であるOpenAIに対して、事前学習のデータの利用に関して支払いを求める訴訟を起こしました。 この問題は、「情報や知識に関する社会的制度をどう構築するか？」という問題の本質に関わっており、大変重要です。 最初にこれまでの経緯を見ると、ニューヨーク・タイムズはその記事を無断でAIの訓練に用いることを禁止しています。したがって、OpenAIが事前学習でニューヨーク・タイムスの記事を使っていないと証明できない限り、罰金を言い渡されることにな

一番罪深いのは… 故・ジャニー喜多川氏による性加害問題をめぐり、大手企業によるジャニーズ所属タレントの広告起用見送りが続いている問題。 前編記事『「日本のメディアは問題に蓋をして、事が起こってから白々しく報じる体質だと理解しておくべき」...ジャニーズ問題に20年以上前から「NO」を示してきた企業経営者の見識』でも紹介したように、ネスレ日本元社長の高岡浩三氏が自身のSNSで「今更、ジャニーズ事務所のタレントと契約しないという大手クライアントこそ、この手の問題を知っていたはずだし、知らなかったとしたら恥ずべきことだ」と指摘したことが話題になっている。 踏み込んだ発言に込められた思いとは何か。高岡氏に話を聞いた。 ―踏み込んだ発言でした。こうした内容を投稿した思いについて伺いたい。 外資系の場合、広告は工場建設といった大型投資と同じぐらい重要視されていて、社長案件なんです。それゆえタレントさん

「全ての権利は太陽系全域において、事務所に独占的に帰属する」だって!?...ジャニーズ事務所の「専属契約書」の中身が予想の遥か上だった 今まで明らかになっていなかったジャニーズ事務所とタレントの契約内容。独占入手した「契約書」に並んでいたのは、一般社会では考えられない驚きの文言だった。新たなパンドラの箱を開ける。 契約はこれで解消します '94年当時、ジャニーズ事務所は、東京・六本木にある雑居ビルの7～8階に間借りしていた。地下鉄の乃木坂駅近くにある現社屋から徒歩で20分ほどの距離だが、現在はそのビルの姿はなくなり、ホテルに建て替えられている。 「メリーさんが呼んでいるよ」 アイドルグループ「忍者」の一員だった志賀泰伸氏が、マネージャーからそう告げられたのは同年の夏頃。メリー喜多川副社長（'21年死去）の執務室に入ると、志賀氏の顔を認めたメリー氏はこう言い放ったという。 「もう忍者のメンバ

2020年9月24日、コロナ禍の最中、一人の男が「再逮捕」された。男の名は紙谷惣（46）。2003年に東京都奥多摩町の山中で男性の切断遺体が見つかった猟奇殺人事件の容疑者だったが、事件直後から南アフリカ共和国に逃げ、殺人容疑で国際手配されていた。 17年にわたる国外逃亡の裏で繰り広げられていた、警視庁捜査第一課との度重なる「駆け引き」。日本警察の面子を掛けた国際捜査の全貌を、当時事件を担当した警視庁捜査第一課元刑事、原雄一が明かす――。 海外逃亡被疑者 「国際手配中の『紙谷 惣46歳』が南アフリカから帰国」 「警視庁は逮捕監禁容疑で逮捕」 各報道機関は、新型コロナウイルスの感染拡大で生活苦となり、令和2年9月3日夕方、逃亡先の南アフリカ共和国から単独帰国した「紙谷惣（そう）」の逮捕を報じた。 “とうとう逮捕したか”捜査の一端に関わった私は、しばし感慨に浸った。 しかし、事件を深掘りした記事

マーケットの怪物「MATANA」の誕生 過去20年の株式市場を引っ張ってきた米メガテック企業の代名詞「GAFA」の時代が終わりを告げ、いま注目されているのは「MATANA」である。「MATANAっていったいなんだ？」と思われるかもしれないが、これからの投資を考えるうえで欠くことのできない注目分野だ。 そんな「MATANA」にとある半導体企業が組み込まれた。このことは、日本株投資を考える上で重要な示唆がある。 直近のマーケットの動向を見ても、日本の半導体銘柄は意外な動きを見せてきた。「MATANA」とは何かを紹介する前に、まずは半導体が、いまマーケットでどのように位置づけられているのかという解説から始めよう。 「アメリカ景気後退」と「半導体」の意外な関係 米国を中心に本格的な景気の後退が懸念され始めている。 ISM製造業指数、非製造業指数ともに予想を下回り、3月の消費者物価指数も想定以上に鈍

「最近、血圧が高くなってきた」「運動しても昔みたいに痩せない」――体調や体型に悩みを抱える中高年は実に多い。かつてのような健康で若々しい体を手に入れるにはどうすれば良いのだろうか。 そんな疑問に答えてくれる1冊が『50歳からの科学的「筋肉トレーニング」』だ。中高年の体の中で起こっている変化などを解説し、科学的な根拠に基づいたトレーニング方法を一挙紹介している。本稿では、そんな"中高年必携"の１冊の中から、読めばトレーニングへの考え方がガラリと変わる、「科学的なメソッド」について紹介している部分を特別に抜粋してお伝えする。

「ほぼ絶縁体であるダイヤモンドが半導体になるはずがない！」…シリコンの5万倍「ケタ違いの大電力量制御の力」を持つ「ダイヤモンド半導体」が実現に近づいた「別分野の同僚のある一言」 ジュエリーとしておなじみのダイヤモンドが、次世代の半導体素材として注目されています。その理由は、「桁違いの大電力を制御できる可能性」を秘めているから。 社会において大きな電力を制御する必要性は、年々高まっています。電気自動車の普及が進み、電気で動く空飛ぶクルマや飛行機も登場。さらに電力需要が増え、変電所が扱う電力も大きくなると考えられています。 そこで、実用化が期待されているのが、現在主流のシリコンに比べて５万倍（理論値）の電力を制御する力があるダイヤモンドの半導体なのです。省エネの重要性も高まる今、電力損失を大幅に軽減できるダイヤモンド半導体には世界から熱い視線が向けられています。 しかし、その開発の道のりは困難

実は一番痛いところを突かれたか、「台湾に侵攻したら共産党幹部とその親族の財産に制裁」の米法案に習近平政権ブチ切れ会見 米中国交回復以来の「きつい」警告 今月６日、中国の習近平主席は共産党政治局常務委員の王滬寧・蔡奇氏らを率いて開催中の政治協商会議の経済界関連の分科会に出席し、「重要講話」を行った。 その中で彼は、中国の置かれている国際環境を語る文脈において、「米国を頭とする西側諸国はわが国に対して全方位的な封じ込めや包囲、抑圧を行い、わが国の発展に未曾有の厳しい試練を与えている」と、注目の対米批判発言を行なった。 それまでには、習主席自身は米国のことを名指して批判することはほとんどない。昨年8月のペロシ訪台や今年2月の「気球撃墜事件」に際しても習主席はいっさい発言せずに、対米批判はもっぱら中国外務省のレベルで行われた。しかし今回、政治協商会議という公の場で、習氏が自ら対米名指し批判を行うの