cisさんとテスタさん（撮影／朝日新聞出版写真映像部・上田泰世） 総資産270億円のレジェンド投資家・cisさんと利益100億円投資家のテスタさんの対談第1回（全4回）。初回はcisさんが株で成功できた理由（特殊能力？）をテスタさんが探る。メディア取材を受けないcisさんの話は貴重！ 【写真】貴重なcisさんの手元写真はこちら！ （本記事はアエラ増刊「AERA Money 2024春夏号」から抜粋しています） 2024年2月16日、獲得総利益100億円を達成したテスタさん。これを祝うべく、スペシャル中のスペシャルゲストをお招きした。 テスタさん自身も熱望していたそのお相手は、ご存じcisさんだ。cisさんといえば現在の総資産270億円のレジェンドトレーダー。メディアにほとんど登場することのないお方だが、今回は特別だ。 対談の舞台は、お2人が日々、トレードに明け暮れてきた主戦場の東京証券取引

西の超名門・灘高校（撮影／編集部・福井しほ） 東京大や京都大、国公立医学部に毎年多くの生徒を送り出している西の超名門・灘高校。今春も94人が東大に、51人が京大に合格。最難関の東大理科三類には12人が合格した。志望校合格の裏側にある、「効率的」な考え方に迫った。 【写真】灘の生徒はどんな本を読む？　図書館はこちら！ ＊　　＊　　＊ 「進路指導がないというと言い過ぎだけど、生徒に『ここ受けます』と言われたら、『頑張ってね』というだけなんです」 そう話すのは、校長の海保雅一さんだ。灘は兵庫県にある中高一貫の男子校で、昨年、“史上最年少市長”として話題をさらった高島崚輔・芦屋市長（27）の母校でもある。 高島市長が東京大を中退後にハーバード大を卒業したように、同校では東大に進む生徒が多い。23年に66人、22年に62人、21年に75人が東大に現役合格。さらに、京都大を見ても23年に32人、22年

日経平均株価は「ユニクロ平均」か「半導体平均」か　4万円突破に“違和感”の正体　崔真淑 崔真淑の経済がわかった！ エコノミスト・崔真淑さん 日本を代表する株価指数「日経平均株価」が史上最高値を更新、アメリカを代表する株価指数「S＆P500」も同様の動きと、株式市場が盛り上がっています。新NISA（少額投資非課税制度）が始まり、浮き足立っている個人投資家も少なくないと思います。一方で株高でも、肌で感じる経済は良好とは思えないと“違和感”を感じる方も少なくないと思います。今回は、その”違和感”の正体と、今後の経済・株式市場の展望について考察していきます！ 【写真】プロが注目する「出遅れ株」７銘柄はこちら！ と、紹介が遅れましたが、私はエコノミストの崔真淑(さい・ますみ)といいます。研究者として論文執筆や政策提言のほか、テレビやラジオでの経済解説、乳幼児のオカン業の三足の草鞋を履いています。こう

病院の窓口に設置されているマイナ保険証のカードリーダー 「自分の個人情報が漏れてしまうかもしれなくて、怖くてなかなか使えないですよね」 【写真】「ニヤッ」とした？岸田首相が表紙を飾った雑誌はこちら 国土交通省に勤務する40代の男性は昨年、マイナンバーカードを保険証として使う「マイナ保険証」の登録をした。最大2万円分のマイナポイントが欲しかったからだ。ところが、現在までマイナ保険証を利用していないという。 国家公務員のマイナ保険証の利用率が低迷している。厚生労働省の資料によると、国会公務員の利用率は2023年11月時点で4・36%だった。利用率は、医療機関が受診者の医療保険の加入情報などを確認する際に、従来の保険証でなくマイナ保険証が使われた割合。 省庁別では、総務省が6・26％で、財務省や農林水産省などが5％台、厚生労働省や文部科学省などが4％台、最も低いのは防衛省の2.50%だった。 マ

吉岡里帆 「女が嫌う女」から脱却できるか 10月スタートの新ドラマ『時をかけるな、恋人たち』で主演を務める「吉岡里帆」に注目が集まっている。男性から恋人にしたい有名人として絶大な人気がある一方、女性からは「あざとい」「ぶりっこ」などアンチの声が多い。吉岡里帆が「女に嫌われる女」の理由に迫る。（こちらの記事は「AERAdot.」2020年10月18日配信の記事を再編集したものです。） 【写真】アンニュイな笑顔を浮かべる吉岡里帆のかわいすぎるカットはこちら ＊　　＊　　＊ 「女が嫌う女」をめぐる状況が変化している。かつて、その代表格だった田中みな実（33）はいまや「女が憧れる女」だ。彼女がMC陣の一角を担う「あざとくて何が悪いの？」（テレビ朝日系）は今月からレギュラー番組となった。 また、秋元康は現在最も力を入れている日向坂46の推し曲に「アザトカワイイ」を持ってきた。以前「ぶりっこ」として同

BBCのプロデューサーのメグミ・インマンさん ジャニー喜多川氏の性加害問題が大々的に報じられるようになったのは、今年3月に放映された英放送局BBCのドキュメンタリー番組「Predator: The Secret Scandal of J-Pop（J-POPの捕食者　秘められたスキャンダル）」がきっかけだった。そして9月7日、ついにジャニーズ事務所は喜多川氏の性加害が事実であることを認めた。そして、10月2日には社名変更や具体的な被害者救済策を発表するとみられる記者会見も予定されている。番組の調査報道を行った中心人物であるBBCのプロデューサー・メグミ・インマンさんは、この間の動きをどう感じているのか。率直な思いを聞いた。 【写真】「ジャニーズタレントを一度も起用しなかった」と語るメーカー元社長はこの人 ＊　　　＊　　　＊ ドキュメンタリー番組を制作中、ジャニーズ事務所はインマンさんらの取材

新型コロナの第8波が日本を襲っている。12日の全国の新規陽性者数は18万5千人、死者数は1日では過去最多の489人にまで上っている。後遺症に苦しむ人も増えているとされる。岸田首相は9月にコロナ感染者尾療養期間を10日から7日に短縮するなどウィズ・コロナの社会に舵を切ったが、再び疑問の声があがっている。

作家・北原みのりさんの連載「おんなの話はありがたい」。今回は、眞子さまの結婚について。 ＊　　＊　　＊ 小室圭さんのロン毛を見て、いろんなことがストンと胸に落ちた。 【写真】あっ、カモを落としちゃった！大慌ての眞子さまの「失敗」 長髪姿の小室圭さん（c）朝日新聞社 日本中が好奇の目を向けている中でのロン毛での帰国は、小室さんの圧勝が決まった瞬間のように見えた。多くの人の想定を超える空気の読めなさと（誰が小室さんがロン毛で帰国することを予想できただろう）、垣間見える尋常ではない深く強い自己肯定感。こういう人でなければ、何の後ろ盾もない一般男性が皇室の女性にプロポーズするなど、無理なことなのだと理解した。 婚約内定の際の会見のお2人（c）朝日新聞社 おそらく眞子内親王には、それが分かっていたのではないだろうか。もう二度と、こんな男性は現れない、恋愛感情がいつか終わることなど百も承知、賛成されて

参院厚労委の閉会中審査で、答弁する政府分科会の尾身茂会長（C)朝日新聞社 政府の新型コロナ対策分科会会長の尾身茂氏が理事長を務める地域医療機能推進機構（JCHO）で、コロナ対策などで給付された300億円以上の補助金で収益を大幅に増やす一方で、有価証券の運用も130億円増加させたことが、AERAdot.の取材でわかった。JCHOではコロナ患者用の病床を用意し多額の補助金を受けながらも、患者を十分に受け入れていなかった実態がわかっており、厚生労働省などから批判があがっている。 【画像】尾身氏が補助金「ぼったくり」批判に回答したインスタライブの様子はコチラ ＊　　＊　　＊ 「JCHOは適切に補助金を運用していないのではないか」 いま医療関係者の間でこんな疑念が生じている。どういうことか。その原因は、JCHOがホームページで公表している財務諸表を見るとわかる。 2020年度の財務諸表によると、20

8月25日、政府の新型コロナウイルス感染症に関する「基本的対処方針分科会」に臨む尾身茂会長（中央）（ｃ）朝日新聞社 政府分科会の尾身茂会長が理事長を務める地域医療機能推進機構（JCHO）傘下の東京都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30～50％も使われていないことが、AERAdot.編集部の調査でわかった。全国で自宅療養者が11万人以上とあふれ、医療がひっ迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている。 【画像】尾身茂氏から来た書面の回答はコチラ 編集部が厚労省関係者から入手した情報によると、JCHO傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30％（8月29日現在）が空床であることがわかった。 5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センターだ。コロナ専用病床78床の

東京、大阪、兵庫、京都の4都府県に発令中の緊急事態宣言を5月末まで延長することなどが決まったが、関西圏の医療崩壊が止まらない。 【全国都道府県別での100万人あたりの新規死亡者数一覧はこちら】 大阪府は5月7日、新型コロナウイルスの新規感染者が1005人、死亡者は50人と発表。死亡者数は最多を更新した。 兵庫の新規感染者は493人、京都が146人、奈良が98人、滋賀が49人、和歌山が19人で、死亡者は兵庫39人、奈良4人、滋賀3人が確認された。 「政府の会議の資料に人口100万人あたりの7日間の新規死者数のデータがあるのですが、大阪は19・6人（5月5日時点、以下同）。インドの15・5人、メキシコの16・2人、米国の14・5人より上回っており、惨状というほかありません。兵庫県も9・0人、愛媛県11・2人、和歌山県7・6人など関西は高く、東京は１・4人と意外にも低い水準です」（厚生労働省関係