きはら・ひろみ／宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」（時事通信社）「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす（シリーズ）」（講談社）「ダイヤモンドQ」（ダイヤモンド社）などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立（代表取締役）。近年は医療系のWebサイト、動画制作（企画・ライティング・プロデュース）にも力を入れている。 ＆慢性痛～知っておきたい慢性痛のホント（横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作） https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女

2021年でTVアニメ放送開始40周年を迎えた『うる星やつら』。漫画家の高橋留美子さんの代表作の一つで、国内外に今も根強いファンを持つ。そんな『うる星やつら』のトリビアをお届けしよう。 魅力的なキャラクターが数多く登場する作品だが、看板的な存在は宇宙人の少女「ラム」だ。鬼のようなツノが頭に生えて虎柄のビキニを着た姿、「だっちゃ」という特徴的語尾は、オタクカルチャーのアイコンとなった。2019年の東京ガスのテレビCMでは深田恭子さんがラムを演じるなど認知度は高い。

精神科医による人格攻撃　前回の記事（眞子さまの結婚を巡る「対人攻撃」の不健全さ）で、SNSなどにあふれる小室さん夫妻への誹謗中傷の不健全さを批判した。誹謗中傷のような言葉の暴力は、それが向けられた相手だけでなく、それを発した本人の人格をも同時に貶めるもので、誰も幸せにはしないものだからである。 その後、眞子さんも晴れて結婚され、私人となられたので、この話題に関する寄稿はやめようと思っていたのだが、１つ非常に問題のある記事を読んだので、不本意ながら再びこの問題を取り上げることにした。 その記事は片田珠美さんという精神科医が、Webメディアで一見専門的に見える用語を並べ立てて、小室さんの人格を「分析」しているものである。しかし、それは「専門家の分析」に名を借りた人格攻撃であり、同じメンタルヘルスの専門家として看過できるものではない。 あまりにも醜悪な内容なのでここに書くのもためらわれるが、その

眠気を除去し、集中力を高めるという理由で日本軍に重宝された「ヒロポン」の中毒者が、終戦直後の混乱した社会情勢のなか多く生まれたことに端を発した日本の覚醒剤史。これまで決して公に語られてこなかった現在に至るまでの歴史、そして知られざる流通ルートとは。 ここでは、ノンフィクションライターとして精力的に活動する高木瑞穂氏による『覚醒剤アンダーグラウンド』（彩図社）の一部を抜粋。「シャブをこの国に広めたのは俺だよ」と自称する男、和久井氏の証言を紹介する。（全2回の2回目／前編を読む） ◆◆◆ 日本が世界最大の覚醒剤マーケット 未だ第三次覚醒剤禍が続く日本が世界最大の覚醒剤マーケットであることは、間違いない。既に記したように、国内の製造が困難なこと、そして自国の相場より高値で取引されることなどから諸外国から良質なシャブが集まって来る。 捜査関係者が補足する。 「ただし、アメリカ含め諸外国でも使用者が

いまも日本に蔓延る違法薬物。なかでも覚醒剤は高額で取引され、その利益の一部はヤクザのもとへと流れ込んでいる。果たして、日本で覚醒剤が流通し始めたのはいつからなのか。どのような経緯で覚醒剤取引が始まっていったのか……。日本覚醒剤史について調べていたノンフィクションライターの高木瑞穂氏は、自身を“日本に麻薬を広めた男”と語る男、和久井氏に話を聞く機会を得た。 ここでは、高木氏が和久井氏の話をもとに関係者へ取材を行い、執筆した『覚醒剤アンダーグラウンド』（彩図社）の一部を抜粋。政府高官も絡んだ覚醒剤ビジネスの驚きの実態を紹介する。（全2回の1回目／後編を読む） ワタナベゲンの正体 1935年。韓国で生まれた渡辺は、終戦で引き揚げた後、慶応高校卒業、慶応大学法学部へと進学した。クラスメイトだった昭和の大俳優・石原裕次郎が中退すると、後を追うように、彼も中退。日本経済新聞社記者になり、図らずしてフィ

医薬品供給問題は一向に収束の糸口が見えないことに加えて、厚労省医薬局から現場の努力を煽るようなコメントが投下されたという話。 ※本まとめを読む前に、前回・前々回まとめの閲覧を強く推奨します。 「実は今、日本の医薬品流通が壊滅しかけているという話」 https://togetter.com/li/1704013 「実は今、日本の医薬品流通が壊滅しかけているという話」が未だに収束する気配が無いという話 https://togetter.com/li/1725978 ※追記 医薬品の欠品は調剤拒否の正当な理由になりえず、医薬品が手元に無いが医薬品を渡さなければいけないという八方塞がりな状況が続いています。

東京都内の3日の感染確認は25人で、18日連続で50人を下回りました。また都は感染が確認された3人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は3日、都内で新たに10歳未満から80代までの男女合わせて25人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 一日の感染確認が50人を下回るのは18日連続です。1週間前の水曜日より11人減りました。また3日までの7日間平均は20.3人でした。 3日に感染が発表された25人のうち19人は感染経路がわかっていないということです。 一方、都の基準で集計した3日時点の重症の患者は2日と同じ14人でした。 また都は感染が確認された50代から70代の男女3人が死亡したことを明らかにしました。これで都内で感染して死亡したのは3152人になりました。

ダイヤモンド・オンライン @dol_editors 疲労研究が飛躍的に進んだ結果、栄養ドリンクのCMから「疲労回復」という言葉が消え、「疲労感の軽減」というちょっと遠回しな言い方が主流になりつつあります。 bit.ly/2ZsFtfU リンク ダイヤモンド・オンライン 栄養ドリンクのCMから「疲労回復」の言葉が消えた深いワケ 栄養ドリンクのCMから「疲労回復」の言葉が消えたことにお気付きだろうか？これは疲労の原因物質が発見され、研究が飛躍的に進展したからだという。この大発見を成し遂げた研究チームを率いる近藤一博教授に、話を聞いた。 155 users 549

Web会議サービス「Zoom」を運営する米Zoom Video Communicationsは11月2日（現地時間）、無料版ユーザーのサービスページに広告を表示するテストを開始したと発表した。「無料ユーザーに堅固なプラットフォームへのアクセスを提供し続けるため」という。 Zoomの無料版は、1回の会議に40分という制限はあるものの、E2EEなどほとんど有料版と同じ機能を搭載している。 最初のテストでは、会議終了後に表示されるページにのみ広告が表示される。 Zoomは、「ユーザーの会議、ウェビナー、メッセージングのコンテンツを、マーケティングやプロモーション、あるいは広告表示の目的で使うことはない」と強調した。 プライバシーステートメントには、Cookieを利用したターゲティング広告を表示すると明記されている。ユーザーはCookieの管理ツールから広告Cookieを無効にできる。 関連記事

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

古舘寛治曰う。ツイッターを捨てよ。街に出よ。人と話せ。でメディアは自民改憲を議論せよ。 @Mkandhi091 今回の投票結果を見ると何がわかるか。ここまで酷い政治を受け入れてでも野党（維新以外）を選ばなかった理由。立憲も共産もれいわ、社民も弱者を助ける政策だ。それが嫌われたのだと思う。日本人は弱者にきびしい。中学のクラスを思い出せばいい。いじめられっ子はハブられ、皆は強者の方に ↓

日本の大学で上位に入ったのは、東京大学（11位）、京都大学（15位）、東京工業大学（21位）、大阪大学（22位）、東北大学（23位）など。私立大学では、早稲田大学（40位）、慶應義塾大学（46位）が上位に入った。ベスト100に入った日本の大学は14校だった。 アジア1位はシンガポール国立大アジアの1位は、4年連続でシンガポール国立大学。2位は北京大学（中国）、3位は香港大学（香港特別行政区）と南洋工科大学（シンガポール）、5位は清華大学（中国）だった。上位20校中、中国本土の大学が5校、香港が4校、韓国が5校を占めた。 日本の大学は人事の評判は良好、研究力は低下ランキングは、「学術的な評判」「雇用者（企業などの人事担当）からの評判」の調査結果や、教育環境の指標となる「学生あたりの教員数の比率（ST比）」、研究力を示す「教員あたりの論文数」「論文当たりの引用数」などを組み合わせて集計されてい

技術や品質が「下」だとみくびっていた相手に、いつの間にか追い抜かれてしまう。そんな悪夢が再び繰り返されてしまうのだろうか。 最近、さまざまなメディアや専門家の間で、「日本のアニメ産業が海外で負けてしまうのでは」という脅威論が唱えられることが多くなってきた。 ご存じのように、アニメといえば日本のお家芸。ジブリにワンピース、進撃の巨人、最近では鬼滅の刃に呪術廻戦など、海外でも人気のアニメ作品は例を挙げればキリがない。が、そんな「世界一のアニメ大国」の座を、中国や韓国が脅かしつつあるというのだ。 根拠として指摘されるのは、近年、日本でアニメ制作を学んだ中国・韓国のクリエイターが帰国後、高いクオリティーの作品をつくっていることがある。また、世界に名だたる低賃金労働国家ニッポンの中でも、アニメ制作現場の過酷な労働環境は群を抜いており、ブラック労働に嫌気がさした技術者たちの「海外流出」が始まっているこ

「額にはプレートが埋め込まれています。大変な手術でした」 まぶたが紫色に腫れ上がった、痛々しい写真。全治1年以上の大けがで、今も仕事に支障をきたすほどだといいます。 この男性、誰かに襲われたわけでも、けんかしたわけでもありません。 原因は「歩きスマホ」でした。 （社会部記者 江田剛章／おはよう日本ディレクター 山内沙紀） 神戸市に住む、高橋大輔さん（46）。 スポーツジムのトレーナーで、週末にはプロレスラーとしても活動しています。 今年2月21日の昼過ぎ。 高橋さんは買い物のため、いつものように自宅マンションの部屋を出ました。 仕事柄、スマホで音楽を聴いて気分を高めることが習慣になっているという高橋さん。 この日も、部屋を出た直後にスマホとイヤホンを取り出し、さっそく曲選びを始めました。 高橋さん 「駅や人混みでは歩きスマホをしないという自分なりのルールを作っていましたが、それ以外の場所で

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><div id=\"kiji_bottom-banner\">\n<p style=\"padding:10px;\"><a href=\"https://www.asahi.com/senkyo/shuinsen/2021/?iref=kiji_bottom_banner\" style=\"display:block;\"><img src=\"https://www.asahicom.jp/senkyo/shuinsen/2021/images/shuinsen2021_660x100.jpg\" alt=\"2021衆院選\" style=\"width:100%;height:auto;\"/><

岸田総理大臣は気候変動対策の国連の会議COP26の首脳会合で演説し、2030年度の温室効果ガスの排出量を46％削減するなどとした日本の目標を説明しました。そのうえで、5年間で最大100億ドルの途上国への追加支援などを表明し「経済成長のエンジンであるアジア全体のゼロエミッション化を推進していく」と強調しました。 イギリスで開かれているCOP26の首脳会合で、岸田総理大臣は「気候変動という人類共通の課題に日本は総力を挙げて取り組んでいく決意だ」と述べたうえで、温室効果ガス削減の目標達成に向けて今後10年の取り組みが重要だと指摘し、高い野心を持って全力を尽くすよう各国に呼びかけました。 そして日本政府として、2050年の「カーボンニュートラル」を実現するため、2030年度の温室効果ガスの排出量を2013年度から46％削減することを目指し、さらに50％に向けて挑戦するとした目標を説明しました。 ま