パナソニック ホールディングス（以下、パナソニックHD）の技術部門は、2040年の未来にありたい姿とその実現に向けた研究開発の方向性を示す「技術未来ビジョン」を策定した。 同ビジョンでは、2040年に実現したい未来を「一人ひとりの選択が自然に思いやりへとつながる社会」としたうえで、どのような形で次世代につないでいきたいかを示し、実現に向けて顧客の声に耳を傾け、パートナーと共創に取り組むうえでの羅針盤としていく。 2040年に実現したい未来を俯瞰した未来構想ビジュアル 技術未来ビジョンのポイント 同ビジョンは、「一人ひとりの選択が自然に思いやりへとつながる社会」の実現に向けた3要素と「めぐる」姿を定めた。 資源価値最大化（エネルギー・モノ・食）：日々の生活の中にグリーンで安心安価なエネルギー・資源がめぐる 有意義な時間創出：日々の時間の使い方の中に生きがいがめぐる 自分らしさと人との寛容な関

オーストラリア・クイーンズランド大学の研究チームが行った継続的研究により、負荷の強い運動は、高齢者の認知機能低下を遅らせるだけではなく、脳機能の改善にも効果があることが示されました。 UQ research reveals exercise brain boost can last for years - UQ News - The University of Queensland, Australia https://www.uq.edu.au/news/article/2024/07/uq-research-reveals-exercise-brain-boost-can-last-years Brain Boost Linked to Exercise Can Last Several Years, Scientists Find : ScienceAlert https://www

政府開発援助（ＯＤＡ）を活用し科学技術外交が強化される。日本と開発途上国の研究者が共同研究を進めて、地球規模課題の解決と両国の協力強化、自立的研究開発能力の向上などの“一石三鳥”を狙う。大学だけでなく、企業に所属する研究者も巻き込み社会実装を加速する。従来よりも多様な主体が科学技術外交に参画することになる。課題は技術系研究者が途上国に明るくない点だ。一石三鳥は実現するのか。 「途上国と同じ視点、同じ言葉で話せる人材を増やさなければ」と松本洋一郎外務大臣科学技術顧問は腐心する。「科学技術外交とＯＤＡ」の提言書を外相に提出した。科学技術振興機構（ＪＳＴ）の地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）などの実績を基に国際頭脳循環や共創活動を広げることを提言している。ＳＡＴＲＥＰＳは科学技術外交の“一石三鳥”を狙ったプログラムだ。国際科学技術協力の強化と、地球規模課題解決を通したイ

没入型展覧会「モネ＆フレンズ・アライブ」が、関西初上陸。デザイン・クリエイティブセンター神戸にて2025年1月4日(土)から3月30日(日)まで開催される。 “印象派の世界”を五感で楽しむ没入型展覧会が神戸に！©Photo: Grande Experiences「モネ＆フレンズ・アライブ」は、真っ暗で広い展示室の壁と床にフランス印象派の作品群が投影され、まるで来場者が作品に溶け込んでいくかのような感覚を味わえる新感覚の没入型展覧会。印象派絵画の数々に最新のイマーシブ技術を組み合わせることで、エンターテインメント性あふれる芸術体験を提供する。 ©Photo: Grande Experiencesこれまで世界を巡回し、多くの人を魅了してきた同展。日本では、東京に続く2都市目の開催となる。 モネやルノワールの絵画を光や音の演出とともに©Photo: Grande Experiences会場では、

日本経済新聞社と電通が主宰する企業コンソーシアム「Well-being Initiative」は、12月14日に「IRだけでなく、FRも。」というキャッチフレーズで日経新聞に広告を出稿。社会のウェルビーイングの推進を目的に、将来世代と対話する「FR活動」の開始を宣言した。 「FR」とは、株主や投資家向けに行う活動「IR（Investor Relations）」に対する造語として、「Future Generations Relations」を略した言葉。未来を担う「将来世代」と向き合い、対話をすることが、社会をウェルビーイングにするのでは、という考えのもと開発されている。 「このネーミングには、株主との対話をする『IR活動』と同じように、将来世代との対話も『FR活動』という形で、社会に根付いてほしいという想いが込められています」と、企画に携わったクリエーティブディレクター吉川隼太氏。 現在、

Coffee Inc 2、待望のリリースです。初バージョンはお陰様で全世界で好評の経営シミュレーションゲームとなりました。今回は一段とパワーアップです。 経営者、社長として、コーヒーチェーンを立ち上げ、最高の商品を開発し、優秀な人材を店舗やオフィスで雇い、効果的にマーケティングを行い、財務、会計を管理し、ライバルと競いながら、多都市に店舗を展開して大企業に育てるゲームです。 === バージョン2の特徴 === - 何百ものお店を多都市に展開できます。でも今回は現実の都市をゲームに採用。サンフランシスコ、シカゴ、ニューヨーク、東京、大阪、ロンドン、パリ、ベルリン、アムステルダム、ローマ、マドリード、シドニーそしてシアトル。 - 全世界のお客様のご要望に答え、複数通貨をサポート。ドル、ユーロ、日本円、英ポンド。 - 店の外装、インテリア、機材を上手に選んで店舗を差別化。今回はインテリアの独創デ

FIREムーブメントに乗る人たちは、早期にリタイアできるように資産を増やしている。仕事によっては、働くことは健康にいいという研究結果もある。仕事と老化の専門家が、早期リタイアの長所と短所をBusiness Insiderに語ってくれた。経済的に自立し、早期にリタイアする「FIRE（Financial Independence, Retire Early）」ムーブメントに乗ることは夢のように聞こえる。しかしそれを達成することが現実的に難しい場合、人生の大半を働き続けることで、少なくとも寿命を延ばすことができるという事実に慰めを見出すことができるかもしれない。 「FIRE」ムーブメントに乗る人たちは、質素な生活を優先し、収入のできるだけ多くを貯蓄・投資に回すことで、早期リタイアを可能にする莫大な貯えをしている。Business Insiderが報じているように、早ければ29歳で仕事をリタイアし

新規事業施策をリードする担当者や経営者に向けて開催された本イベントでは、「新たな事業が生まれ続ける組織づくり」をテーマに、新規事業家の守屋実氏、株式会社aba代表取締役CEOの宇井吉美氏がゲスト登壇。アイデアが育まれやすい環境を、組織の中でいかにデザインするかについて語られました。本記事では、株式会社MIMIGURI デザインストラテジスト／リサーチャーの小田裕和氏が、やればやるほど事業が生まれなくなっていく「負のスパイラル」について解説します。 新たな事業が生まれ続ける組織をつくるには小田裕和氏（以下、小田）：では、さっそく今日のイベントに入っていきたいと思います。まず、今日の登壇者のみなさんを簡単にご紹介させていただきます。（はじめに）2つ目のセッションで登壇していただく、新規事業家の守屋実さまです。本日はよろしくお願いいたします。 （会場拍手） 小田：もう1人は株式会社abaの宇井吉

NTTは、eスポーツ対戦直前の脳波に勝敗と強く関わるパターンの存在を世界で初めて発見し、この脳波データから直後の試合結果を高精度に予測することに成功したと発表した。 本発表はNTTコミュニケーション科学基礎研究所の研究に基づくもの。同研究所では、“すべての人が自分の能力を最大限に引き出せる社会を目指して、心と体を調整する脳の仕組み” を研究する中、アスリートが競技本番に臨む状態＝「メンタル」に着目。アスリートは本番の強いプレッシャーの中で最高のパフォーマンスを発揮することを目指し、メンタルを最適に調節していると考えられ、実際にいくつかの競技で脳状態と瞬間的なパフォーマンスとの関係が調べられてきた。しかし、実戦中の計測の困難さなどから、対戦競技の勝敗と関係する脳状態は見出されていなかった。 そこでこの度の研究では、身体運動機能の違いよりもメンタルゲームの側面が強く、脳計測に適しているeスポー

日本のSTEM領域への女性の大学進学率は、OECD諸国の中で最低水準の19％で（令和5年度文部科学省「学校基本調査」より、理学部・工学部を合算して算出（山田進太郎D＆I財団調べ））、エンジニアとして活躍する女性の比率もOECD平均20.0％に対して日本は16.9％（ヒューマンリソシア株式会社「IT分野のジェンダーギャップに関するグローバル調査」2024年3月発表）と低く、人材の育成が遅れている。 一方、経団連による女性理工系人材に関するアンケート（博士人材と女性理工系人材の育成・活躍に関するアンケート、2024年2月公表）によると、理工系女性を増やすと回答した企業は6割を超え、企業からの需要は高まっていると言える。 STEM領域で活躍する女性を増やすためには、進路選択前の女子生徒がSTEM領域の仕事や学びに触れる機会を提供し、キャリアへの興味を高めることが重要となる。同財団が実施した中学生

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ、は、20歳〜65歳の企業で働く従業員を対象に、職場のストレスに関する意識調査を実施し、結果を発表した。その内容を一部抜粋して紹介する。 本ニュースのサマリー 仕事でストレスを「感じる」と76.0%が回答。90.1%がメンタルヘルスケアは「重要だと思う」 組織の経営層・マネジメント層と「ストレスに関する価値観の違い」を感じると73.7%が回答 51.0%が、経営層・マネジメント層は、従業員のメンタルヘルスケアを「重視していないと感じる」と回答 65.1%が勤務先の「従業員のストレス対策」を知らないと回答 「メンタル不調になっても相談窓口に相談したくない」と64.0%が回答 相談したくない理由は「解決しないと思う」「相談相手をよく知らない・信頼できない」「プライバシーの心配」 仕事でストレスを「感じる」と76.0%が回答。90.1%がメンタルヘルスケアは「

人生100年時代、第二の人生をガラリと変える人もいます。結婚、子育て、離婚、病気を経て、昨年からスペインへの単身留学を送っている55歳のRitaさんは、日本とスペインの違いについて発信していることで人気です。世界でいちばん健康な国と言われているスペインですが、Ritaさんから見たその理由について語ってもらいました。 すべての画像を見る（全7枚） スペインが健康な国と言われる理由 ブルームバーグの発表で「世界でいちばん健康な国2019」で1位に選ばれたスペイン（2位イタリア、3位アイスランド、4位日本）。健康の秘訣は一般的に食事・運動・生活習慣とも言われますが、思えばスペイン人の生活はどの方向からみても「健康になりそう」な理由がたくさんあります。今回はこのランキングに「やっぱりな」と頷ける具体的な内容、スペイン人の健康生活の秘訣を集めてみました。 スペインの伝統食は健康的な食材ばかり 年間3

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「ランニングはウォーキングよりカロリー消費量が多い」ことは当然だと思うかもしれませんが、同じ距離を移動しているのに走るのと歩くのとで消費カロリーが違うのは少し不思議な気がします。フランスのコート・ダジュール大学人間運動科学科の博士課程に在籍するクレマン・ルミヌール氏らが、なぜランニングはウォーキングより消費カロリーが多いのかについて解説しました。 Walking or running: for the same distance, which consumes more energy? https://theconversation.com/walking-or-running-for-the-same-distance-which-consumes-more-energy-233943 あらゆる活動に関連する消費カロリーは「代謝コスト」と呼ばれ、ランニングやウォーキングの際は体内のさまざ

YouTube、ロケット、焼肉の次は「ラジオ」 実業家、堀江貴文は多角的に仕事をしている。オンラインサロン、YouTubeといったウェブメディアの事業、ロケット、衛星の開発事業、和牛、パン、カレーなど飲食の事業……。医療にも関心を持ち、教育分野でも仕事をしている。 加えて、九州では独立リーグに所属する球団とFMラジオの放送局を所有している。わたしは北九州市へ出かけていって、ふたつの事業の進捗を見てきた。そして、本人にインタビューをした。 地方のラジオ局の経営は決していいとは言えない。2019年に出身地である茨城県の放送局、茨城放送の筆頭株主となったグロービス経営大学院学長の堀義人はこう語っている。 「そもそも『ラジオ』というオールドメディア自体が、新聞などと同様に、どちらかというと斜陽産業と位置付けられている。業界的にバブル時代をピークに売上げを半減させ（茨城放送の場合には6割減）、インタ