40代女性フルタイム勤務。詳しくは言えないけどある種の技術職。 結婚してもうすぐ20年。 私の仕事は詳しくは言えないけど、これだけコロナが流行っても職場に出社せざるを得ない職種なので、この半年ほど、平日は毎日8時5時の勤務をしていた。月に１回くらいだが土曜日の勤務もある。たまたま職場が変わってからすぐに新型コロナが来たせいで、正直、新しい環境になじめなくて職場の人間関係や仕事の進め方など悩みは多く普段のストレスもたまっている。 一方で夫は新型コロナが流行り始めた比較的早いタイミングで会社全体で在宅勤務に切り替えられ、現在に至るまでほぼ在宅で仕事をしている。打ち合わせなどで外出することは週に１回程度。在宅勤務だと残業代に規制がかかるらしく、毎月の給料は相当下がっているものの、それでも私よりもはるかに多くもらっている。 この半年弱の間で、最大の問題は「いつの間にか家庭の家事負担のほとんどを夫が

って何？ 夫(36)はマジで同性の友達がいない。 いないっていっても、高校の仲良しグループ6人で集まるとか、新卒の時の同期で集まるみたいな時は呼ばれる。士業なので幅広い年代の大変な思いをしてる人の話を聞いてうまく仕事をしているし、人あたりもかなり良い方だと思う。 でも休日遊びに行くような友達がいない。 趣味は野球とか競馬とか釣りとか、別に男性どうしで一緒にいけそうな趣味。 全部の休日私と遊んでおり、私に野球観戦を教え競馬を教え釣りを教え、ありがたいけどなんで友達と行かないのかな？と思う。 私と喧嘩したりすると、今度は元カノに連絡を取り始める。 一度仕事の依頼人の女性とドライブしたりしていて、それから元カノに連絡取ってることなどなどが分かり、なんだか夫が不気味な存在に思えてきた。 もしかして自分の言うことを完全に聞いてくれる人としか付き合えないのかな？ 夫みたいな人いますか？ 逆に男性から見

子どもの個性を育てるには、どうすればいいか。ハワイと上海で塾を経営し、世界中の子供たちと触れ合ってきた船津徹氏は、「親の仕事は、子どもの知的好奇心を刺激し、自主的なやる気を引き出すこと。ユダヤ人の家庭では、子どもの『心の声』を重視することで自己肯定感を育てている」と説く――。

イギリスのドミニク・ラーブ外相は19日、中国西部の新疆ウイグル自治区で「おぞましく、甚だしい」人権侵害が起きているとして、中国政府を非難するとともに、関係者への制裁措置もあり得ると表明した。

中国の劉暁明駐英大使は19日朝、BBC番組「アンドリュー・マー・ショー」に出演し、新疆ウイグル自治区でウイグル人が目隠しをされて列車に乗せられている様子に見えるドローン映像を見せられて、「何の映像か分からない」と述べた。

ここ７～８年ぐらいで奇声をあげる子供が増えたように感じる。 悲しくて鼓膜をつんざくほどの声量でわんわん泣いていたり、楽しくてキャッキャと笑っている子供やのことではない。 スーパーや図書館、電車内、住宅街などの公共の場でキャーーーーとかキィィィィイイみたいに金切声で絶叫してしまう子供たちのことだ。 彼らを観察していると、大抵、興奮状態がMAXになってキャーーーーとかキィィィィイイという声を発しているように見える。 彼らの親はそばで知らんふりをしているか、一緒になって大声で騒いでいる。 正直に言うと、金切声や奇声は迷惑だ。 ぐずって泣いてたり笑ってたりしたら「子供はうるさいものだから仕方ないね」と思えるが、キャーーーーとかキィィィィイイは迷惑でしかない。 親、ちゃんと子供をしつけてくれ。 そんでもって親自身もデカい声で騒ぐな。

新型コロナウイルスによる日本の死者が20日、都道府県の発表集計（クルーズ船含む）で1千人を超えた。死者の8割以上を70代以上が占め、特に80代以上は感染した約3割が死亡しており、高齢者が重症化しやすい傾向が浮き彫りになっている。 【画像】東京もNYに？　コロナは「油断につけこむウイルス」 都道府県と国が発表する死者は、20日に東京都と埼玉県で1人ずつ増え988人となった。クルーズ船ダイヤモンド・プリンセスでは13人が亡くなり、合計は1001人になった。都道府県別では東京327人、北海道102人、神奈川98人、大阪86人の順に多い。国内で初めて死者が確認されたのは2月13日。新規感染者は4月10日ごろピークを迎え、死者の報告が増えたのはその2～3週間後。最多の5月2日は31人にのぼった。 厚生労働省の15日時点のまとめでは、死者981人を世代別にみると80代以上が約57%、70代が約27%と

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国が22日から始める予定の「Go Toトラベル」の事業は新型コロナウイルスの感染を拡大させるとして、東京などの住民が実施しないよう求めた仮処分の申し立てについて、東京地方裁判所は退ける決定をしました。 これについて東京地方裁判所の品川英基裁判長は20日、決定を出し、「事業の開始によって国内で人の移動が現状よりも活発になることは否定できない。しかし、現在の感染状況やそれを取り巻く環境を考慮し、旅行を控える人も一定数いると考えられる」としました。 そのうえで「宿泊施設や飲食店など旅行関係の業者は可能なかぎり対策を取っていると考えられ、事業の開始によって現在の状況と比べて、直ちに生命や健康が害される具体的な危険が生じるとはいえない」として、申し立てを退けました。