漢(オトコ)のコンピュータ道: InnoDBでCOUNT()を扱う際の注意事項あれこれ。
InnoDBを使うとき、MyISAMと比較して度々やり玉に挙げられるポイントとして「COUNT()が遅い」というものがある。確かにInnoDBにおいて行数を弾き出すのにはテーブルスキャンが必要なのだが、そもそもMyISAMのCOUNT()が速い（テーブルの行数を保持してる）のが特殊なのであって、InnoDBが遅いわけではないのである。とはいえ、高速なCOUNT()については需要が多く、この問題には多くの人取り組んでおられるようだ。しかしながら、COUNT()のチューニングについては未だ語られていない点があるように見受けられるので、今日はCOUNT()のチューニングについて解説しようと思う。 COUNT(*)、COUNT(col)、COUNT(1)の違い基本的なことではあるが、COUNT(*)とCOUNT(col)では意味が異なるため、異なる結果が返される場合がある。COUNT(*)はフェッ
中国がリビア内戦でありえないぐらい失敗している件＝カナダ紙のスクープと中国の弁明 : 中国・新興国・海外ニュース＆コラム | KINBRICKS NOW（キンブリックス・ナウ）
首都トリポリが陥落し、ついに節目を迎えたリビア内戦。この内戦が中国外交に与えた影響は甚大なものとなった。 今、一番ホットな話題は「中国軍需企業が今年7月、カダフィ大佐側に兵器売却を打診」のニュース。カナダ紙グローブ・アンド・メールが伝えた。カダフィ政権幹部が多く住む高級住宅地のゴミから極秘メモを発見したとのこと。ちょっと信じられない入手経路だが……。 「携帯式地対空ミサイルやロケット砲など2億ドル（約154億円）相当の武器を売る準備があるよ」という提案がきっちり書かれた問題のメモはグローブ・アンド・メールのウェブサイトで見ることができる。 （関連記事：「リビア：大佐側に中国企業が武器売却を提案…加紙報道」毎日新聞、2011年9月5日） ＊画像はグローブ・アンド・メールの報道。発見された極秘メモ。 ■どっちに転んでも中国の失点に 中国政府のいつものやり方ならば、「そんな事実はない」と強弁して
グーグル、電力使用量を初めて開示--CO2排出量削減への取り組みを説明
Googleは米国時間9月8日、CO2排出量削減への取り組みについて説明し、同社が企業として使用している電力量を初めて開示した。 Googleが8日に述べたところによると、同社は1ユーザーあたり年間2.26キロワット時を消費しているという。これは60ワットの電球を3時間使用した場合とほほ同じエネルギー量だ。Googleは再生可能エネルギープロジェクトへの投資やカーボンオフセットの購入によって、同社サービスを提供することで発生する温室効果ガスの影響をゼロに削減した、とGoogleのテクニカルインフラストラクチャ担当バイスプレジデントであるUrs Hoelzle氏は「Google Green」ブログで述べた。 Googleが同社の事業で使用する電力の総量は約2260メガワット時で、世界の電力の0.01％に相当する。The New York Timesによると、それは1つの原子力発電所の年間発電
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
情報セキュリティポリシー サンプル — Infomation Security Policy alpha documentation
情報セキュリティポリシー サンプル¶ この 作品 は クリエイティブ・コモンズ 表示 2.1 日本 ライセンスの下に提供されています。 この「情報セキュリティポリシー サンプル」は, 春山 征吾(@haruyama )が 株式会社ECナビ 在籍時に作成した情報セキュリティポリシーの原稿を元にしている. ただし, 元々の原稿から以下を除いている. 株式会社ECナビ の情報セキュリティポリシーとして承認され運用されている部分 春山以外の者が作成に関与した部分 株式会社ECナビ に固有の情報 このセキュリティポリシーの利用による損害などについて, 株式会社ECナビ と 春山 征吾は一切責任を負わないものとする. 元々の原稿も完成しておらず, 網羅されていない. タイトルのみの節もある. また検証されていない部分も多い. この文書は以下で公開している. haruyama/SecurityPolic
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私も原子力について本当の事を言うぞ (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
米国の義務教育で科学がどのように語られているか