大学教育が「非常に重要」だと考える米国人の割合は現在、わずか半数となっている。70%が非常に重要と答えた2013年から比べると、大幅な減少だ。さらに、成人の13%が高等教育を「そこまで重要ではない」と考えている。これは2013年の6%から2倍以上の増加だ。 これは、調査会社ギャラップが先日公表した米世論調査の結果だ。ここ1年の間、高等教育の公平性や費用、全体的な状況にまつわるネガティブなニュースへの対応に苦慮してきた業界関係者らにとって、身震いするような結果であることは間違いない。 世論調査は、2019年6月3~30日の期間で2033人の成人を対象に行われた。誤差はプラスマイナス3%。以下に、特記すべきグループ間の違いを紹介する。 ・年齢 高等教育を肯定的にとらえる割合が最も顕著に減少していたのが若者世代で、低下幅は33ポイントに上った。高等教育が「非常に重要」だと考えている人は18~29