私たちはなぜ研究をするのでしょうか。なぜかこの世にもたらされ、いずれ世を去る我々はなぜ研究をするのでしょうか。Read less
『100日後に死ぬワニ』(きくちゆうき)のアニメ映画版『100日間生きたワニ』を観てきました。 まず、巷に溢れている悪評と比較して自分はどうだったのか? という観点で感想を書いてみます。ネタバレとかは気にしません。 ①100ワニは「紙芝居」なのかTwitterで感想を見ていると「紙芝居」という表現がたびたび目についた。これは個人的にはあまりしっくりこない。 たしかに動きの少ない映画ではあるが、動くべきところはちゃんと動いていた印象。『鷹の爪団』のアニメみたいな感じで、キャラが平行にスーッと動くとか、そういう内容ではない。 そもそも原作の4コマの時点で、動物キャラの日常生活を描く地味なテーマだし、ヌルヌル動くアクションだとか、奇抜な構図のカットだとか、そういう演出で面白さが増えるようなものではないと思った。ただ、それによる弊害もある(後述)。 ②100ワニは「テンポが悪い」のか「とにかく間延
ふだんはこんなこと絶対SNSには書かないんだけど。情報戦略のプロとして、そして一人の国民として、オリンピックと緊急事態宣言について考えたこと。 https://t.co/AHnqN2vOjk
「ワクチンの接種と父の死に関連があるのでは?」という疑念 「ワクチンの接種と父の死に関連があるのではないか?」と遺族は不安に思い、警察もまた哲郎さんの死因について外部の医療機関に委託して、検査を行った。その結果、哲郎さんの死とワクチン接種との間には「関連がない」と結論付けられたが、遺族にはその検査の詳細については知らされなかった。 また、遺族側は「哲郎さんの死因を調べた検査結果」が厚労省の「ワクチンの副作用について検証する」部会で活用されるよう望んだが、担当した医師は当初「報告するケースに当たらない」として、遺族側の要求を拒んだという。哲郎さんの三男は、文春オンラインの取材にこう訴えた。 「多くの人の命を救うワクチンは大事なものだからこそ、ワクチンを打った後に人が亡くなるケースが生じた場合には、それがワクチンの接種と関連があったのかどうか遺族が十分に納得できるまで検査することが必要だと思う
5者協議や自治体との連絡協議会を終え、記者会見する大会組織委員会の橋本聖子会長(右)と武藤敏郎事務総長=東京都中央区で2021年7月9日午前0時6分(代表撮影) 9日で東京オリンピック開幕まで2週間となったが混迷は続く。開催都市である東京都への4回目の緊急事態宣言発令が決まり、首都圏4都県での無観客開催が決まった。大会組織委員会は無観客を避けようと決定直前まで自治体との交渉を重ねたが、悪化する感染状況が立ちふさがった。 「大変遅い時間に申し訳ありません」。記者会見開始を告げる組織委の橋本聖子会長の表情は疲れ切っていた。8日深夜に始まった東京五輪の首都圏会場の無観客開催を発表する会見は日付をまたいで9日午前0時35分まで続いた。 組織委は土壇場まで観客を入れることにこだわり続けた。大会関係者によると、政府が東京都に緊急事態宣言を発令する方針を固めた7日、橋…
与党は9日、新型コロナウイルス対策に従わない飲食店に金融機関を通じた働きかけを表明した西村康稔経済再生担当相の発言への対応に追われた。次期衆院選が迫る中、与党は「失言」に神経をとがらせている。 立憲民主党の安住淳国対委員長は9日、自民党の森山裕国対委員長と会談し「緊急事態宣言で無理をお願いする時に、上から目線で権力を振りかざす。金融機関からのお金を締め付けるなど、国民にむち打つような話だ」と厳重抗議した。これを受け、森山氏は加藤勝信官房長官と協議し「国民の誤解を招く発言がないよう気をつけてほしい」と要請。加藤氏は閣僚に発言に注意するよう促す考えを示した。 西村氏の発言には与党内からも批判が上がった。…
文部科学省は、教員免許に10年の有効期限を設け、更新の際に講習の受講を義務づける「教員免許更新制」を廃止する方針を固めた。政府関係者への取材で判明した。今夏にも廃止案を中央教育審議会に示し、来年の通常国会で廃止に必要な法改正を目指す。 文科省は免許更新講習に代わる教員の資質向上策として、オンラインなどを通じた研修機能の強化を検討している。教員免許更新制は第1次安倍晋三政権による法改正で2009年度に導入されたが、大きな方針転換を迫られることになった。 免許更新制は、幼稚園や小中学校、高校などの教員免許に10年の期限を設け、更新の際は約3万円の講習費用を自己負担し、大学の教育学部などで計30時間以上の講習を受けることを義務づけている。
来月の横浜市長選(8月8日告示、22日投開票)をめぐり、自民党参院議員の三原じゅん子厚労副大臣(56)を擁立しようとする動きが、地元で出ていることが9日、関係者への取材で分かった。 女性経営者らが中心になって、三原氏を支援する会が結成され、すでに活動をスタートさせている。市民の間では、選挙の争点としてカジノやIRばかりが注目されることに違和感があるといい、争点はあくまでも市民生活に関わるテーマであるべきとの声は根強いという。そこで女性支援や雇用政策に携わり、生活に根ざした政策を語れるほか、厚労副大臣として新型コロナウイルス対策にも対応してきた三原氏に、待望論が出ているという。 三原氏は日刊スポーツの取材に、地元での擁立論の動きは把握しているとした上で「政治家としてありがたい」と話した。 市長選にはこれまで自民党の小此木八郎衆院議員、元長野県知事の田中康夫氏ら8人が立候補を表明。現職林文子氏
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「プロ野球やJリーグは観客入れてやってるじゃねーか!なんでそっちにも中止や無観客の要請を出さないんだ医師会は!」という的外れな騒ぎを起こしている連中が居るので解説しておく。 1.プロ野球とJリーグは上位組織や専門家を巻き込んでイベント開催ガイドラインを作り、随時改善しながら1年以上興行を続けた実績があるまずこれを指摘しておきたい。Jリーグ村井チェアマンが発起人となり、プロ野球や感染学の専門家や政府をも巻き込んだ「新型コロナウイルス対策連絡会議」が2020年春に作られ、そこで1から開催ガイドラインを作り、同年夏から試合という興行を再開に持ち込んだ。新型コロナウイルス対策連絡会議は今でも定期的に開催されており、7月5日に第35回目の会合が開かれている。試合開催ガイドラインも随時更新されており、違反したらチームや選手や観客個人にも罰則がある強制力のあるものだ(この強制力が重要なのだが後述)。そし
新型コロナウイルスにおける反ワクチン界隈を類型化してみる。 ★ワクチン慎重派 ワクチンの効果については認めているが、中長期的な悪影響がわからないので見送るタイプ。なので純粋な反ワクチンではない。 確かに他人に移す可能性を一切顧みないならば、健康な20代がわざわざ副反応のあるワクチンを打ちにいくかは個人的にも疑問がある。短期的には自分にインセンティブが少ないからね。 ただ、まだまだ寿命があるが感染の際の重症化リスクが高いだろう高齢者にも、このタイプはそれなりにいる。それは単にリスク評価が適切にできていないものだと思われる。 ちなみにこういう人たち、ツイートを遡ると新薬を普通に飲んでいたり、レーシックをしていたりするのはご愛嬌。 ※2021/7/13追記 デルタ株については若者の重症化率が上がっているという話もあるから気をつけてね! ★よく分からないから怖いので打たない派 これは真面目な話だけ
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