2019年1月8日。トヨタ自動車本社で実施された新年の社長年頭挨拶。豊田社長は従業員を前に「プロを目指してほしい」「自分のために、自分を磨いてほしい」と語った。日頃から地域のため、町のため、次世代のため、自分以外の誰かのためにと語る豊田が、なぜ従業員には「自分のためで良い」と伝えたのか。それは、変化の時代に生きる仲間へのメッセージだった。
ボツワナ・カラハリ砂漠のチョベ国立公園のゾウ=2023年10月13日/Murat Ozgur Guvendik/Anadolu/Getty Images (CNN) アフリカ南部ボツワナのモクウィツィ・マシシ大統領が、狩猟標本の輸出をめぐる論争に絡み、2万頭のゾウをドイツに送り付けると脅している。 「2万頭のゾウをドイツのために。これは冗談ではない」。マシシ大統領はドイツの大衆紙ビルトにそう語った。 マシシ大統領は、ボツワナでゾウが「過密」状態になっているにもかかわらず、ドイツが狩猟標本の輸入を禁止しようとしていると批判する。 ドイツ環境省は今年に入り、密猟の懸念を理由に狩猟標本の輸入を厳格に規制する方針を打ち出していた。 マシシ大統領はドイツのシュテフィ・レムケ環境相(緑の党)に矛先を向け、ドイツの緑の党は、ゾウの狩猟をせずにゾウと共存することを学べるだろうと揶揄。「ベルリンで座ってボツ
シャカシャカと虫のように歩けるのでしょうか? ポルトガルのグルベンキアン科学研究所(IGC)で行われた研究により、マウスの遺伝子を操作することで、性器になるはずだった細胞を追加の後肢に変換し、6本脚のマウスを作り出すことに成功しました。 これは生殖器の代わりに後肢を増加させたのだという。 足と生殖器にはなんの関係もないように思えますが、なぜそのようなことができたのでしょうか? 研究内容の詳細は2024年3月20日に『Nature Communications』にて公開されました。
ご存知ですか? 熊本県の菊陽町(きくようまち)。 世界的な半導体メーカーTSMC(Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited)の工場が来た町です。TSMCといえばApple(アップル)のiPhoneのチップを作っているサプライヤーでもあり、半導体は僕らの文明には必要不可欠となっている存在。 この地名・企業名を聞くだけで「ああ、半導体バブルの…」みたいなイメージが浮いてくる人もいらっしゃるかも。実は僕も「TSMCのおかげで急発展しているらしいぞ」くらいの印象でした。 半導体が町の様相すら変えている。 ともなれば、この“TSMCが来た町”を自分の足で確かめておかねばと思い、今回菊陽町へと乗り込みました。町が一気に様変わりする瞬間に立ち会えるのは、今だけかもしれませんからね! ただ今回の取材は、僕の解釈。あくまでも僕が見て思ったことですか
民衆史の研究者である今西さん。 北海道の大学を定年退職後、京都の自宅で一人暮らしをしていると聞いていた。 ついこの前の正月も、今西さんと年賀状や電話のやりとりをした。 退職後も精力的な研究活動をしている今西さんのことだ。海外調査にでも行っているだろう。 そう思って、最初は深刻には考えなかった。 しかし、連絡がとれなくなってもう3か月が経つ。 さすがにおかしい… 思い切って京都市内の今西さんの自宅を訪ねることにした。 すると、郵便受けには郵便物がどっと溜まっている。 ああ、これはただ事ではないー 堀さんは、すぐに近所の交番に駆け込んだ。 「知人と連絡が取れず、家は荒れた状態なので、調べてください」 警察官に訴えたが、台帳を見て調べたうえでこんな返事が返ってきた。 「警察は第三者に対しては何も言えません」 「調べたかったら弁護士を立てたらどうですか?」 それでも堀さんは食い下がった。 「とにか
実在するWebサイトを舞台とした体験型ミステリーゲーム『かがみの特殊少年更生施設』のプレイヤー数が、公開から3日で5万人を突破し、最後まで到達できた人数は約3000人であることが公式Xアカウントにて告知された。 全体のわずか6%と低い踏破率から、本作を踏破するための難度がいかに高いのかが伺える。 また、本日より公式に配信ガイドラインが公開されている。実況、レポート、収益化やネタバレも問題ないとのことなので、配信しながら『かがみの特殊少年更生施設』に挑戦したい方は、ぜひ参照してみてほしい。 「削除覚悟でこの動画を載せます」というメッセージが概要に掲載された映像では、大学時代の旧友から「不気味なWEBサイトがある」という一通のメールが届き、リンクをクリックすると画面に映し出されたのは少年更生施設のWebサイトであった。 (画像はかがみの特殊少年更生施設 #気づいてA君より)動画でナレーションを
(CNN) バイデン米政権がイスラエルに対し最大でF15型戦闘機50機を売却する大型の軍事支援を近く認める段階にあることが4日までにわかった。 この問題に通じる3人の関係者によると、今回の支援総額は180億ドル(約2兆7360億円)以上に達する見通し。実現すればパレスチナ自治区ガザ地区での昨年10月7日の戦闘勃発開始以降、イスラエルへ差し向ける軍事援助として最大規模となる。 関係者によると、政権はまた、連邦議会に対しイスラエルへ精密誘導兵器の新たな大規模な売却を近く伝える意向としている。 ただ、これらの計画は米連邦議会で審議の紛糾を招く可能性がある。特に与党の民主党の議員はここ数カ月間、イスラエル向けの武器援助を厳しく精査し、規制する動きも見せている。 ガザへの人道支援物資のより多い搬入を認め、民間人保護に関する一層の対策をイスラエルが認めることなどを条件にもしている。 ガザでの交戦は、同
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