バッテリーなしで無線送信できる装置 “ほぼ電力不要”で最大距離7mを達成 米ワシントン大が開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 米ワシントン大学に所属する研究者らが発表した論文「Communication by means of modulated Johnson noise」は、抵抗とアンテナをつなぐスイッチを接続・切断するだけで、情報を無線送信できる新しい超低消費電力通信方式を提案した研究報告である。 スイッチの開閉に電力を使用するだけで、それ以外は電力を必要とせず情報を無線送信できるという。またスイッチの駆動を太陽電池に置き換える方法で、バッテリー不要の送信機も試作した。 抵抗体の内部では電流を運ぶ電子が熱運動している。このような電子の不規則な熱振動を熱雑音（サーマルノイ
偽サイト被害の相談が前年度の約2倍に 国民生活センターが注意喚起 「価格だけに目を奪われないで」
国民生活センターは1月30日、ネット通販サイトを装った偽サイトについて全国の消費者センターに寄せられた相談が2022年度（12月末まで）は前年の約2倍に増えているとして注意喚起した。「商品が届かない」「クレジットカードを不正利用された」などの相談が寄せられているという。 相談件数は2021年度が5941件だったのに対し、22年度は12月末までで1万1019件と約2倍になった。また21年度の月別推移をみると冬に増える傾向があるという。 偽サイトは大幅な値引きなどをうたうSNS広告などを使って通販サイトそっくりのWebサイトに利用者を誘導し、クレジットカード情報などを詐取する手口。銀行などの前払い、代金引換サービスを利用して金銭を詐取するケースもある。 国民生活センターは、1）大幅な値引き、2）日本語表記や文章がおかしい、3）支払い方法が限定されているといった偽サイトの特徴を挙げ、「価格だけに
スマホやPCなどの充電量が自然に減少する「自己放電」の原因 カナダの研究チームが解明
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 スマートフォンやノートPC、電気自動車などで使用するバッテリー（リチウムイオン電池）は、長年使っていると充電の減りが早くなる。これは電池を使っていないときに電池内で放電と似た化学反応が起きてしまう自己放電という現象が原因だ。 カナダのダルハウジー大学に所属する研究者らは、そんなリチウムイオン電池が自己放電する理由を、偶然にもリチウムイオン電池の実験中に明らかにした。 前提の説明として、リチウムイオン電池には正極と負極があり、その間にセパレータがある。これらの部品は、いわゆるジェリーロール状に巻かれたものと積層されたものがある。いずれの場合も、ジェリーロールや電池の積み重ねを固定するためにテ
ガチャの筐体型リュック、タカラトミーが発売 9900円
タカラトミーアーツは1月25日、ガチャの筐体型リュック「しょいガチャ -Showy Gacha-」を7月に発売すると発表した。受注生産で、同日から2月26日まで自社EC「e組」で予約を受け付ける。価格は9900円。 透明な飾り窓やハンドル、カプセル取り出し口など、ガチャ筐体のような装飾がついたリュック。飾り窓にイラストや写真、カプセル、おもちゃをしまうことで、稼働しているガチャのような見た目にもできる。ハンドルは実際に回せる。カプセル取り出し口はファスナーで開閉できるポケットになっている。
新MacBook Pro登場 「M2 Pro／Max」搭載、メモリは最大96GBに
米Appleは1月17日、「MacBook Pro」の新モデルを発表した。14インチと16インチの2つのモデルに最新のハイエンドチップ「Apple M2 Pro」および「Apple M2 Max」を搭載している。同日から予約受付を開始し、2月3日から販売を開始する。 14インチモデルはM2 Pro搭載モデルが28万8800円から、M2 Max搭載モデルは44万8800円から。16インチモデルはM2 Pro搭載モデルが34万8800円から、M2 Max搭載モデルは49万8800円からとなっている。 M2 Pro／M2 Maxは、Appleの最新チップ。M2チップの上位版にあたり、CPUやGPUを強化したSoC（System on a Chip）だ。 M2 Proは、最大12コアのCPUと最大19コアのGPUを持ち、最大32GBのメモリを備える。メモリの帯域幅はM2の2倍となる200GB/se
ChatGPTのAPI、間もなく公開へ 申し込みページがオープン
米AI研究企業OpenAIは1月16日（現地時間）、AIチャットサービス「ChatGPT」のAPIを間もなく公開すると発表した。利用希望者の申し込み用ページも公開している。申し込みには名前、メールアドレス、会社名（任意）、利用目的などの入力が必要。 ChatGPTは22年12月に登場したAI言語モデル。現在はプレビュー版として、テキストで質問を投げかけるとAIがその回答を表示するサービスを提供しており、その精度からSNSなどで話題を集めている。日本語にも対応しており、例えば「ChatGPTとはなんですか？」と聞くと以下のような答えが返ってくる。 「ChatGPTは、OpenAIが開発した対話型自然言語生成モデルです。このモデルは、対話文や会話文を入力として受け取り、それに対して自然な形で返答することができます。ChatGPTは、大規模なトレーニングデータセットを用いて訓練されており、人間に
Wi-Fi機器の充電を急速に“ゼロ”にするサイバー攻撃 150m離れた場所からスマホや監視カメラを無効に
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米スタンフォード大学、米UCLA、カナダのウォータールー大学に所属する研究者らが発表した論文「WiFi Physical Layer Stays Awake and Responds When it Should Not」は、Wi-Fi機器に偽のデータパケットを継続的に送信することで、その機器の充電を急速に低下させる攻撃を提案した研究報告である。 Wi-Fiネットワークは、高度な認証と暗号化メカニズム（WPA3など）を使用して、未承認デバイスによるデバイスやデータへのアクセスを阻止することで、ユーザーのプライバシーとセキュリティを保護している。 しかし、Wi-Fiネットワークは、主にWi-
呪文で高精細な3Dアバターを生成するAI「Rodin」 Microsoftが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Microsoft Researchに所属する研究者らが発表した論文「Rodin: A Generative Model for Sculpting 3D Digital Avatars Using Diffusion」は、人物の静止画像やテキストプロンプトから高品質な3Dアバターを生成する拡散モデルを提案した研究報告である。 リッチな品質で360度自由に閲覧できる、リアルな髪形やヒゲなどの顔髪を持つ高精細な3Dアバターを自動生成する。生成だけでなく、テキストプロンプトによる3Dアバターの編集も行える。 生成モデルは、2次元画像や3次元モデルを含む視覚データを解析・合成するための最も有望な
「手のひらを虫が這う感覚」を体験できる超薄型「電子皮膚」 無線から電気刺激で触覚生成
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 香港城市大学などに所属する研究者らが発表した論文「Encoding of tactile information in hand via skin-integrated wireless haptic interface」は、手のひらへの電気刺激で触覚を着用者に与えるVR向け極薄ハプティクスデバイスを提案した研究報告である。 電極が備わったパッチを手のひらに貼り付け、無線で電気を流すことで着用者に対してVRに応じた触覚刺激を提供できる。 触覚を加えたVR体験は臨場感の向上につながり、中でも手への触覚刺激は高い効果が得られる。だが、手の場合だと手袋を装着するなどかさばる仕様のものが多い。没入
note、ロゴ刷新 デザインは原研哉氏が担当
変更理由について同社は「あらゆる人がオンラインでの活動拠点に使うプラットフォームとしてnoteが進化することを宣言するものです」と説明。「ものづくり、アート、ゲーム、スポーツ、あらゆる人々の営みがnoteで生まれている実態に即したものにしました。いままで以上に多様な創作活動を応援する想いを込めています」としている。 なお、noteは21日に東証グロース市場に上場。同社は、刷新されたロゴで新しいスタートを切る。 関連記事 Twitter、文字数制限を4000字に拡張か イーロン・マスクCEO「Yes」と認める 米Twitterのイーロン・マスクCEOは12月11日（現地時間）、Twitterの現行の文字数制限280字（全角140文字）を撤廃し、4000字に拡張する考えを示した。 note、東証グロース市場へ上場 12月21日 メディアプラットフォーム「note」を手掛けるnote社が12月2
マスク氏、TwitterからMastodon排除か URL投稿禁止、リンクに有害判定、公式アカ凍結
TwitterがMastodonへのアクセスを制限している──そんな報告が相次いでいる。関連するURLを記載したツイートができなくなっている他、投稿済みのリンクを開こうとすると有害なリンクと表示されるようになっている。 短文投稿SNS「Mastodon」には日本向けの「mstdn.jp」やイラストレーター向けの「Pawoo」、ボカロファン向けの「Vocalodon」などのサーバがある。これらのサーバや個別の投稿へのリンクをツイートしようとすると「このリクエストは、リンクがTwitterまたはパートナーにより有害な可能性があると判断されたため完了できません」と表示され、投稿できない。下書きの保存もできず「ツイートの内容が無効です」と表示される。 既存の投稿内にあるMastodon関連のリンクを開こうとすると、直接アクセスさせるのではなく、アクセス確認ページを開いて「このリンクは安全ではない可
ロックフェラー家当主が設立した「海を守る組織」 日本支局トップに聞く“違法・無報告・無規制の漁業”
ロックフェラー家当主が設立した「海を守る組織」 日本支局トップに聞く“違法・無報告・無規制の漁業”：はびこる乱獲と密漁 米国を代表する財閥ロックフェラー家。スタンダード・オイルやシティグループなどの創始者を輩出し、現在でも世界の経済界に強い影響力を有している。 そのロックフェラー家の当主で、ロックフェラー・キャピタルマネジメント取締役のDavid Rockefeller, Jr.（デビッド・ロックフェラー・ジュニア）さんが2004年に設立した海洋保護を目的としたNGO団体がある。「セイラーズ フォー ザ シー（SFS）」だ。世界での会員は3万人を超える。 ヨットレーサーとして米国代表も務め、海を愛してきたデビッドさんは、慣れ親しんできた海の環境が悪化していると知り、18年前にSFSを設立した。 「私は一人のセイラ―（船乗り）として、こうした状況を変化させたいと思い、SFSを設立しました。同
米国立研究所、「核融合点火」に成功したと発表 使ったエネルギーを上回るエネルギー生産
米ローレンス・リバモア国立研究所は12月13日（現地時間）、5日に行った制御核融合実験で、核融合を起こすために使うレーザーエネルギーよりも多いエネルギーの生成（核融合点火）に初めて成功したと発表した。「クリーンな核融合エネルギーの見通しに関する非常に貴重な洞察を提供する」としている。 核融合でエネルギーを生成できれば、化石燃料の燃焼による温室効果ガスや原発の危険性から解放される可能性がある。 この実験では、研究所に設置された施設の192個の巨大なレーザーでダイヤモンドで包んだ凍結水素を含む小さなシリンダーを爆破した。
ChatGPT、公開6日目で100万ユーザー突破
11月30日（米国時間）に公開されたAIチャットbot「ChatGPT」のユーザー数が、5日時点で100万人を突破したと、このbotを開発した米OpenAIのサム・アルトマンCEOがツイートした。 ChatGPTは、テキストで質問を投げかけるとAIがその回答を表示するサービス。プレビュー期間である現在は、OpenAIのアカウントがあれば、誰でも無料で利用できる。日本語でも使えることから、日本でも話題だ。 アルトマン氏は「ずっと無料で使えますか？」という質問に対し、「どこかの段階で有料にしなければならないだろう。（インフラの）コストは涙が出るほどかかっている」と答えた。 イーロン・マスク氏の「チャット当たりの平均コストは？」という質問には「おそらく1桁セントくらいだ。より正確にコストを割り出そうとしており、また、最適化にも取り組んでいる」と答えた。 関連記事 ChatGPTによる回答をSta
国税の“Pay払い”きょうスタート Amazonギフト券も利用可能
12月1日、国税の“Pay払い”がスタートした。国税をスマートフォンの決済サービスで支払える。「PayPay」「d払い」「au PAY」「LINE Pay」「メルペイ」「Amazon Pay」の6種類が利用できる。 所得税や消費税、法人税のほか、相続税や贈与税など各種国税が支払える。また加算税や延滞税の納付も可能。ただし1回30万円までに限られる。 支払いはアカウント内の残高でのみ可能。Pay払いを経由したクレジットカード払いは利用できず、一度残高をチャージする必要がある。Amazon Payでは、Amazonギフト券の利用も可能。 Pay払いに伴うポイント付与の扱いは、Pay払い事業者ごとに異なる。またクレジットカード払いとは異なり、決済に伴う手数料はかからない。 関連記事 国税がスマホの“Pay払い”可能に クレカと異なり手数料無料 国税庁は10月24日までに、国税をスマートフォンのコ
消費者不在の「デジタルプラットフォーム叩き」は国民にメリットがあるのか
日本国内で「GAFA」に言及が始まったのは、2016年8月に日経新聞の解説記事「ガーファを知ってますか」あたりが最初であろう。同年9月に公表された経産省「第四次産業革命に向けた横断的制度研究会報告書」にも “デジタル市場で急成長を遂げたGAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）のようなプラットフォーマーは、（中略）その競争優位が固定され、支配的地位となっている可能性が懸念される” との言及が見られる。このあたりから次第に政府の中でも、国外のデジタルプラットフォーマーを「脅威」と見なすようになったようだ。 こうした脅威は、GAFAの独占的支配により、国内のサービスがうまくいかない、成長が阻害される、利益が吸い上げられるといったビジネス文脈のほか、個人情報やAI、クラウドサービスがGAFAに集中しているがそれで大丈夫かといった、知識知的財産文脈がある。市場原理による競
Twitterで「北京」「上海」などを「最新」で検索すると妖しい投稿だらけに
米Twitterのサービス上で11月27日（現地時間）、多数の中国語アカウントが「北京」「上海」「深セン」などの都市名を含むエスコートサービスなどの成人向けサービスへのリンクを含む大量の投稿を開始したと、米Washington Postが報じた。中国で現在各地に広がっている、習近平指導部による「ゼロコロナ」政策への抗議運動に関する情報の表示を減らすことが目的とみられる。 日本時間の28日午後6時現在、「北京」「上海」などのキーワードを検索し、「最新」タブを表示すると、中国語のエスコートサービスのような投稿が次々と表示され、どんなにスクロールしてもそうした投稿が繰り返されるだけだ。 Washington Postによると、スパムは数カ月あるいは数年休眠状態だった多数の中国語アカウントによるものという。最近退職したTwitterの従業員は、中国政府関連の疑いのあるアカウントは過去にもこうした手
フリーソフト「死後の世界」が19年以上も現役であり続ける理由
生きている間は手元にあってほしいけれど、死んだら自分と一緒に消滅してほしい。そんな都合のいい仕組みを簡単に作れるWindows用のフリーソフトがある。「死後の世界」だ。 特定のデータを時限装置で消去できる あらかじめ登録したドライブやフォルダー、ファイルなどを時限で消去するのが主な機能となる。消去するタイミングは年月日指定と、最終起動日からの期間指定が選べる。 年始を消去する日に指定して、毎年の大みそかに設定を更新するといった付き合い方もできるし、「30日間起動しなかったら自分に何かがあったとき」などと心に決めて期間指定で付き合い続けるのも有効だろう。生死とは無関係に、経理書類を数年間保管した後に自動で消去するといった使い方も便利そうだ。 拡張機能として、消去実行時にメッセージを表示する機能も備えている。家族が遺品整理の段階でPCを開いたとき、「このメッセージが表示されたとき、私は生きては
隠れたボイスレコーダーを検出する装置 不正な音声録音を防ぐ 成功率92％以上 中国チームが発表
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の浙江大学、上海交通大学、Microsoft Research Asiaに所属する研究者らが発表した論文「DeHiREC: Detecting Hidden Voice Recorders via ADC Electromagnetic Radiation」は、オフラインの隠しボイスレコーダーを検出するシステムを提案した研究報告だ。ボイスレコーダーから放出される電磁波を記録装置で捉え解析する方法で、ボイスレコーダーの存在を判別する。 不正な音声録音は、企業秘密や個人のプライバシーを脅かす脅威の一つとなっている。技術進歩によりボイスレコーダーは小型化され、発見が困難になっている。中には、
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「GoPro HERO11」がっつりレビュー、アクションカムの先駆けは今でも画質に一日の長
