レプリコンワクチンについて【仕組み・お断り・治験】 | ひまわり医院（内科・皮膚科）
10月より新型コロナワクチン接種が開始になりますね。日本では以下の5種類が新型コロナワクチンとして認可されています。 ファイザー社のmRNAワクチンである「コミナティ」 モデルナ社のmRNAワクチン「スパイクバックス」 第一三共のmRNAワクチン「ダイチロナ」 武田薬品の組み換えタンパクワクチン「ヌバキソビッド」 Meiji Seika ファルマのレプリコンワクチン「コスタイベ」 これらのうち最も世間を騒がせているワクチンが、次世代mRNAワクチンとも呼ばれる「レプリコンワクチン」です。 mRNAワクチンをさらに改良したワクチンである 日本だけしか認可がされていない いった理由から多数のメディアで取り上げられ、SNSでは多くの非難が浴びせられています。中には「レプリコンワクチンを打った人は入店をお断りします」というお店も出てきました。しかし、それを実証された論文から科学的に紐解いた情報はな
石川 新型コロナほか避難所などの感染症患者数が連日100人超に | NHK
石川県によりますと、19日に新たに確認された、主に避難所での新型コロナウイルスなど感染症の患者数は111人で、公表を始めた今月10日から10日連続で1日100人を超えています。 このうち、石川県羽咋市の施設では避難している12人が新型コロナウイルスに感染していたことが分かりました。避難生活が長期化する中、感染症への対策も課題になっています。 羽咋市の「国立能登青少年交流の家」は地震の一時的な避難所となっていて、輪島市の障害者施設から家族を含め28人が避難しています。 この障害者施設を運営する「社会福祉法人弘和会」によりますと、20日までに避難してきた12人が新型コロナウイルスに感染したことが確認されたということです。 全員、症状は比較的軽いということです。 感染が確認されたあとは施設内の大部屋のテントに分かれて生活していて、今月30日に2次避難先の愛知県へ移動する予定だということです。 施
人工透析患者 新型コロナ「5類」移行後も感染時の致死率 約2％ | NHK
新型コロナウイルスで重症化しやすいとされる人工透析を受けている患者について、新型コロナの位置づけが「5類」に移行したあとも、感染した際の致死率がおよそ2％と高い状況が続いていることが日本透析医会の調査で分かりました。 人工透析を行う医師などで作る日本透析医会は、新型コロナが「5類」に移行したあとの透析患者の感染状況について独自に調査を行いました。 その結果、ことし5月から9月12日までに全国の61の透析施設から報告された新型コロナの感染者257人のうち、亡くなった人は6人で、致死率は2.3％となっていました。 また、感染が確認された時点で重症になっていた人は全体の7.4％でした。 医会によりますと、これらは去年からことしにかけての流行の「第8波」の際とほぼ同じ水準だということです。 医会では透析を受けている人は「5類」以降後も、引き続き感染に注意が必要だとしています。 日本透析医会の菊地勘
無呼吸や肺炎で集中治療室に運び込まれる0歳児 小児科の予約に電話300回 なぜ切迫？子ども医療の「最後のとりで」 | 沖縄タイムス＋プラス
子どもの間で新型コロナウイルスを含む複数のウイルス感染症が流行し、沖縄県内の小児医療がひっ迫しています。取材記者の1歳の子もRSウイルスに感染。6月下旬、朝一番で近所の小児科を予約しようとしましたが、電話が混み合い、300回以上電話をかけ続けて、ようやく受診できました。医療を必要とする子どもが急増する中、子どもたちの“最後のとりで”として機能する県立南部医療センター・こども医療センターの小児集中治療室（PICU）では今、何が起きているのか。PICUを担当する同院の藤原直樹医師に聞きました。（デジタル編集部・篠原知恵） ―小児集中治療室（PICU）が逼迫しています。 「当院のPICUは計8床あり、内科系・外科系を問わず、重症化した県内のお子さんの80％以上を受け入れています。PICUが満床状態の今は、受け入れに優先度をつけたり、病棟との連携をより密にして、子どもたちに不利益が生じないように努
沖縄でコロナ感染が急拡大、病床使用率７８％…医師「今までで一番厳しい状況」
【読売新聞】 新型コロナウイルスの感染が沖縄県で急拡大している。６月２６日～７月２日の１週間に報告された感染者数は１医療機関あたり４８・３９人と、全国で突出している。病床使用率は５日時点で７８％まで上昇した。厚生労働省の助言機関は７
英政府のパンデミック戦略、「完全に間違っていた」 元保健相が調査委で証言 - BBCニュース
イギリスのマット・ハンコック元保健相は27日、英政府の新型コロナウイルス対策に関する調査委員会の聞き取りに対し、パンデミック戦略は「完全に間違っていた」と述べ、政府を批判した。 ハンコック氏は、新型コロナウイルスをめぐる計画は、ウイルスのまん延を食い止めることよりも、遺体袋の準備や遺体の埋葬方法に重点を置いていたと指摘。拡大を止められなかったのは「とてつもない」失敗だったとした。
【識者の眼】「科学的であること 人道的であること」岩田健太郎｜Web医事新報|日本医事新報社
【識者の眼】「科学的であること 人道的であること」岩田健太郎 No.5173 (2023年06月17日発行) P.63 岩田健太郎 （神戸大学医学研究科感染治療学分野教授） 登録日： 2023-06-07 最終更新日： 2023-06-07 「終末期の患者でもコロナで面会できない。感染防御のことばかり考えていて家族が寄り添う時間が奪われてる」という批判を目にした。 事実はこれとはまったく異なる。 我々専門家はどのように家族が面会できるかを考え続けた。たとえば家族内クラスターから患者が発生したときには家族は全員、「今」感染する可能性はほぼゼロなわけで、なんならマスクなしで顔を合わせてお看取りだってできるのだ。実際、そういう提案をしたこともある。感染防御のことを科学的に考え抜くからこそ、合理的な「家族と寄り添う時間」が持てる。 しかし、こういうときに、けんもほろろに断ってくるのは感染症を専門と
新型コロナ・季節性インフルエンザ・RSウイルス リアルタイム流行・疫学情報
本Webサイトでは、エムスリー株式会社が保有する医療リアルワールドデータであるJAMDAS（日本臨床実態調査）をベースとした国内患者数に関する推計値と、厚生労働省または国立感染症研究所（NIID）による公表値を掲載しています。 JAMDASデータは、統計処理された集計データとして個人と紐づかない形で医療機関から提供されており、一切の個人情報を含みません。 新型コロナウイルス感染症新規陽性者全数報告に関する厚生労働省からの公表が2023年5月8日をもって終了したため、本Webサイトにおける新型コロナウイルス感染症新規陽性者の公表値の更新も、2023年5月8日分をもって終了しています。 JAMDASは国内約4,100医療機関（2022年12月時点）由来の臨床データに基づくデータベースで、検査結果等も含んだ前々日までの臨床データをリアルタイムに反映しています。 JAMDAS推計値は、医療機関の受
【詳しく】新型コロナ きょうから「5類」に移行 何が変わる | NHK
新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが、8日から季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行しました。今後、法律に基づいた外出自粛の要請などはなくなり、感染対策は個人の判断に委ねられるほか、幅広い医療機関での患者の受け入れを目指すなど、3年余り続く国のコロナ対策は大きな節目を迎えました。 新型コロナの感染症法上の位置づけについて、厚生労働省は外出自粛の要請や入院勧告などの厳しい措置をとることができる「2類相当」として対策にあたってきましたが、8日、季節性インフルエンザと同じ「5類」に移行しました。 移行後は、国はこれまでのように行動制限を求めることができなくなり、感染対策は今後、個人の判断に委ねられます。 また、これまでのように限られた医療機関で患者を受け入れる体制から幅広い医療機関で対応する体制を目指すとしていて、これまで無料にしてきた医療費の窓口負担分については検査や外来診療の費用
新型コロナ パンデミックにおける感染症専門医の医療情報収集と発信 3年間を振り返る（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの流行は、感染症専門医にとっても初めて経験する規模のパンデミックであり、啓発を行う上でも様々な学びのある3年間でした。 5月8日から新型コロナが5類感染症に移行し、WHO（世界保健機関）が緊急事態宣言（PHEIC）を終了するという一つの節目となりますので、私がこの3年間行ってきた啓発活動について振り返りたいと思います。 私自身は、元々新興再興感染症を専門とする臨床感染症医として病院で働きながら、 新興再興感染症、薬剤耐性、性感染症などの感染症に関する啓発活動を行っていました。 様々な啓発活動の一つとして、新型コロナの流行が始まる4ヶ月前の2019年9月からYahoo!JAPANのオーサーとして執筆活動を開始していました。 そんな中、新型コロナの流行が始まりました。 混沌とともに新型コロナの流行が始まる中国の武漢で原因不明の肺炎が流行しているというニュースは、2019年の年末から
WHO、新型コロナ緊急事態宣言終了を発表 3年3カ月 - 日本経済新聞
【パリ=北松円香】世界保健機関（WHO）は5日、新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言を終了すると発表した。ワクチンの普及などで死者数が大幅に減ったためで、2020年1月末に始まった緊急事態は3年3カ月で終了を迎えた。今後もワクチン接種などの感染対策を通じた共存が課題となる。4日に開いた新型コロナに関する専門家の緊急委員会の議論を受けて決めた。緊急委は各地の感染状況を踏まえ、20年1月にWHO
22年の超過死亡、11万3千人 前年から倍増、コロナ影響か ｜ 共同通信
Published 2023/04/05 20:56 (JST) Updated 2023/04/06 08:23 (JST) 死者数が例年の水準をどれだけ上回ったかを示す「超過死亡」が、2022年に最大約11万3千人に上ったとの推計を国立感染症研究所などが5日、明らかにした。21年の最大約5万人から倍増し、新型コロナウイルスの流行が影響した可能性がある。厚生労働省に新型コロナ対策を助言する専門家組織の会合で示された。 厚労省の集計によると4日までの1週間に報告された国内の新型コロナ新規感染者数は前週比1.03倍。18都道府県で増加し、福井が1.35倍、北海道、秋田が1.30倍と高かった。 感染研の分析では、オミクロン株派生型「XBB・1.5」の割合は37％と推定され、ウイルスの型の中では最多。
結局、アビガンの観察研究は何だった？ 黒塗りで伏せていた実績をしれっと発表 ずさんな投与実態がそこに：東京新聞 TOKYO Web
新型コロナ禍初期に、未承認の薬でありながら、「観察研究」の名目でコロナ患者への投与が続けられた「アビガン」。厚生労働省は、その使用実態に関する調査結果を2月中旬、しれっと発表した。本紙「こちら特報部」の情報公開請求には「不当に国民の間に混乱を生じさせる」として、全て黒塗りで伏せてきた、にもかかわらずだ。発表はA4の紙1枚。結局、アビガン観察研究とは何だったのか。そんな簡単な報告で終わっていいのか。（木原育子）
国産mRNAコロナワクチン、第一三共が初の工場 年産能力2000万回分 - 日本経済新聞
第一三共は2024年度までに新型コロナウイルスワクチンを年2000万回分生産できる体制を整える。国内企業が開発し承認申請した「メッセンジャーRNA（mRNA）」ワクチンの初の工場となる。厚生労働省はワクチンの定期接種の議論も始めており、新型コロナとの共存に向けたインフラ整備が進んできた。子会社の第一三共バイオテック（埼玉県北本市）の工場で生産する。既存のワクチン工場を一部改修し、mRNAの原薬
新型コロナ「5類」への移行 5月8日とする方針固める 政府 | NHK
新型コロナの感染症法上の位置づけについて、政府はことし5月8日に季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方針を固めました。 新型コロナの感染症法上の位置づけをめぐって、岸田総理大臣は先週、原則として、ことし春に、いまの「2類相当」から季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方向で検討するよう加藤厚生労働大臣に指示しました。 岸田総理大臣は、26日午後5時半すぎから総理大臣官邸で、加藤厚生労働大臣らと改めて会談し、具体的な移行時期について詰めの協議を行いました。 その結果、政府は、自治体や医療機関などが準備を進める期間を十分に確保する必要があることなどを踏まえ、大型連休明けの5月8日に「5類」に移行する方針を固めました。
新型コロナが5類に移行 メリットとデメリットは？（忽那賢志） - 個人 - Yahoo!ニュース
2023年1月20日に、岸田総理は今春にも新型コロナを5類感染症に移行することを発表しました。 大きな節目となるこの5類への移行ですが、必ずしも良いことばかりではありません。 現在の「新型インフルエンザ等感染症」から「5類感染症」に移行すると、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。 すでに感染症法上の措置の緩和は進んできている新型コロナに対する初期の対応と現在の対応（第110回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料） 新型コロナ流行初期には、病原性や感染経路など未知の部分が大きかったことから厳しい対応が行われていました。 例えば、感染者は全例入院し、感染者の隔離期間や濃厚接触者の待機期間も14日間と厳しく設定されていました。 現在は、感染者の入院は原則として重症例に限られており、自宅療養も7日間にまで短縮しています。濃厚接触者の対応も家庭内感染など限られた状況に限
〈独自〉新型コロナ、４月から「５類」に緩和へ 政府が２０日決定
政府が、新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを４月１日から原則、季節性インフルエンザと同等の「５類」に緩和する方針を固めた。感染状況を見極め、岸田文雄首相と関係閣僚が２０日に協議して決定する。複数の政府関係者が１８日、明らかにした。分類の変更にあわせて、屋内でのマスク着用については、症状のある人らを除き原則、不要とする方針だ。 分類変更を巡っては、厚生労働省の専門家組織が１１日、入院調整機能の維持など「必要な準備を進めながら段階的に移行すべきだ」とする見解を公表していた。 新型コロナは現在、感染症法上の１～５類の分類とは別に危険度が２番目に高い２類相当の「新型インフルエンザ等感染症」に規定され、２類の結核よりも厳しい対策が取られている。分類変更に法改正は必要ない。 医療費や入院費は、全額公費負担だが、５類になればこうした措置の法的根拠がなくなり、一部自己負担となる。政府は、経過措置とし
尾身会長インタビュー 新型コロナ第8波 状況は？ 今後は？ | NHK
国内で新型コロナウイルスに感染した人が確認されてから、丸3年になります。日本ではこの3年間であわせて8回の感染拡大の波を経験し、現在の第8波では連日、報告される死者数が過去最多となり、厳しい感染状況となっています。 その一方で、新型コロナの感染症法上の位置づけを季節性インフルエンザなどと同じ「5類」にすべきだという意見も出てきています。 現在の第8波をどう見ればよいのか。この先、このウイルスとどう向き合っていくべきなのか。政府分科会の尾身茂会長に、ニュースウオッチ9の田中正良キャスターが聞きました。尾身会長は90分にわたって語りました。 （このインタビューは1月13日夕方に行いました） 第8波の状況は？ なぜ死者最多？ Q.この3年間で初めて行動制限のない年末年始があり、感染は拡大しています。亡くなる人も過去最多の状況が続いていますが、現状をどう見ていますか。 A.感染者の数は、去年夏の第
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新型コロナ第9波に突入 欧米の流行状況から見える日本の予測
平畑光一(Koichi Hirahata)さんはTwitterを使っています: 「当院では５千人以上の #コロナ後遺症 の診察をしてきました。コロナ後遺症は寝たきりになってしまうほど重くなることがあるので注意が必要です。当院の調査で、重い後遺症になるのは、COVID-19になってから２か月以内が91%です。コロナ後遺症は、疲れると重くなりますから、COVID-19になったら、」 / Twitter
