大学時代の記憶#1：五月祭｜R. Shimada
上の記事で大学時代について少し触れましたが、 ここではもう少し具体的なことを書いていきたいと思います。 五月祭東大の学園祭は年に二度あるのですが、最初の方を五月祭と言います。 名前の通りこれは五月に開かれ、国内でも屈指の規模の学園祭だと思います。 五月祭の出店はサークルか一二年生が主体となっているものが多いんじゃないかと思います。 私が一年生のときもクラスで出店することは半強制的なものだった印象です。 こういう出し物は正直苦手なのですが、一方で責任を果たさず自分の目的（勉強）だけやるのはよくないという謎の使命感があって、 結構ちゃんと手伝った記憶があります。 五月祭で得た売り上げはクラスのものにしてもよいということで、うちも多少の利益があったんじゃないかと思います。 この利益を一人一人に返すクラスもありますが、自分のところはクラス旅行の資金の一部にするということになった気がします。 当然私
第32回 オーガニックを食べても、格差と貧困は救えない【分断をこえてゆけ 有機と慣行の向こう側】 | AGRI FACT
オーガニック食品を推奨する根拠として「オーガニック食品は高価だが、食べることで健康になり、医療費が下がるのでむしろ安いのだ」と主張する人々がいます。〈前回の記事〉ではこれを批判し、デンマークでの大規模調査の結果、オーガニック食品の摂取とがんのリスクに関連性がなかったことなどを紹介しました。しかし、「オーガニックは高くない」論の本当の罪は、エビデンスの弱さではありません。今回はそれを主張する人々が見落としている、あるいは意図的に目を逸らしている問題を紐解いていきます。 「ニコラス・ケイジが映画に多く出演する年には、プールで溺死する人が増える」という有名な話がある（※1）。それぞれの統計を比べると、申し合わせたように同じカーブを描いてグラフが重なるからだ。 この状態を「相関関係がある」という。 ここで、ニコラス・ケイジに疑いが向けられる。 ニコラス・ケイジの映画出演のせいで本当に溺死が増えたの
女子教育問題にもつながる、稚拙でめちゃくちゃな日本の教育民営化政策 - wezzy｜ウェジー
新型コロナウイルスの感染拡大が始まる以前、教育問題で最も注目を集めていたトピックは教育の民営化・私立学校の問題でした。国際機関のユネスコも、教育業界で最も重要な年次報告書の2021/22年版でこのトピックを扱っています。 この問題の重要性は日本にとっても例外ではありません。これまでwezzyで繰り返し議論してきた女子教育の問題の根幹にあると言っても過言ではありませんし、ここ数年に限っても、特殊な教育ニーズを持つ子供達をどう教育していくのか？ という問題に大きな影響を与えています。 しかし日本では、この問題があたかも存在していないかのように振舞いながら、女子教育や特殊な教育ニーズを持つ子供達の教育問題を議論しています。 私自身、wezzyでは教育の民営化問題を論じてきませんでした。というのも、比較的新しい分野であるために依然として議論が錯綜していること、そして私自身も博士論文で扱おうとしてい
【論文】維新政治の本質―その支持層についての一考察―（冨田 宏治）
維新政治の本質とは、大阪に広がる貧困と格差を「分断」へと転化させ、中堅サラリーマン層の弱者への憎悪の感情を組織化し、その「分断」を固定化したものだったのではないでしょうか。 「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ！無理だと泣くならそのまま殺せ！今のシステムは日本を亡ぼすだけだ!!」 維新政治の本質について考察する本稿の冒頭に、長谷川豊氏のこのおぞましくも衝撃的な発言を掲げることにしましょう。長谷川豊氏といえば、フジテレビの局アナからフリーランスになり、この発言を表題に掲げたブログ記事（2016年9月19日付）の炎上をきっかけにテレビの世界から姿を消しました。しかし翌年10月、衆議院議員総選挙に日本維新の会の公認候補として、千葉一区および比例南関東ブロックから立候補し、みじめな敗北を喫したことは記憶に新しいところです。 本稿の冒頭になぜこの発言なのか。それはいうまでもなく、「人
帝国の興亡
帝国の興亡 2022.10.03 Updated by Ryo Shimizu on October 3, 2022, 05:12 am JST イタリアの探検家、アメリゴ・ヴェスプッチは43歳にして初航海に出かけた。 彼の航海の記録は1503年に論文「新世界」として発表され、ドイツで出版された。以来、その大陸は彼の名にちなんでアメリカと呼ばれるようになった。 ヴェスプッチが探検したのは主に南米で、コロンブスが発見したのはカリブ海のプエルトリコで、厳密には北米大陸を発見したわけでもない。 それから一世紀後にイギリスのバージニア株式会社が国王ジェームズ一世から勅許を得て、メリーランド州、バージニア州、カロライナ州の開拓を開始した。 アメリカ大陸への植民はビジネスであり、入植者は実質的にバージニア会社の社員と見做されていた。 しかし、先住民族との戦いや疫病といった障害から、最初期の200人の入
所得と貯蓄の世帯数集計で分かる、日本社会の「富の格差」｜ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜日本で一番多いのは、年収100万円台で貯蓄ゼロの世帯という過酷な現実＞ 国民の生活は苦しくなっているが、その指標として使われるのは所得だ。1985年以降の推移を見ると、世帯単位の平均所得のピークは1994年の664万円だったが、2002年に600万円を割り、2019年では552万円となっている（厚労省『国民生活基礎調査』）。この四半世紀で100万円以上減ったことになる。中央値は437万円だ。世帯の単身化、高齢化が進んでいるとはいえ、国民の稼ぎが減っていることは明らかだ。 だが収入は少なくても（なくても）、貯蓄が多いという世帯もある。リタイアした高齢者世帯などだ。生活のゆとりの分布を知るには収入だけではなく、いざという時の備え、湯浅誠氏の言葉で言う「溜め」にも注目しないといけない。所得階級と貯蓄階級のマトリクスにて世帯数を集計した表が、上記の厚労省調査（2019年）に出ている。これをもとに
バイデンでは癒せない米国の分断とハイパーバトルサイボーグ達｜畠山勝太/サルタック
米国の大統領選挙も終わり、留学生・国際協力の立場からすると、バイデン次期大統領が誕生したのは大変喜ばしい事です。しかし、獲得代議員数だけを見るとバイデン次期大統領が圧勝したかのように映りますが、単純な票数だけ見れば、なかなかの接戦でした。 トランプ政権誕生の背景にはリベラルと反リベラルの分断があり、トランプ政権下でこの分断は一層深刻化したと言われています。では、バイデン次期大統領はこの分断を癒すことができるのでしょうか？ 私は、分断が一層深刻化することはあっても、これが癒えることはまず無いと思っています。それは、リベラルと反リベラルの分断はもっと根が深い所にあり、1980年代以降の教育政策がその悪化を加速させ、これが改善に向かう見込みがないからです。どういう事でしょうか？ まず、リベラルとは主に誰で、反リベラルとは主に誰なのかを確認しましょう。バイデン次期大統領の支持は、①都市部、②若者、
失業者は敗者ではない ノーベル賞学者が私たちに問いかける、格差是正のヒント：朝日新聞GLOBE＋
――世界中で格差が拡大しています。現状をどうみていますか。 新型コロナウイルスのパンデミックにもかかわらず、株式市場は活況を呈し、資産を持っている人が大成功をおさめています。一方で失われた雇用は甚大です。多くの国で、人々がコロナで死んでいく中でグロテスクともいえるような株式市場の好況が続いています。パンデミックの最中にも豊かになっていく人々と貧しくなっていく人々がそれぞれ違う世界に暮らす社会は本当に恐ろしい。パンデミックが世界の分裂を露呈させたという意味で、今は危機的状況にあります。 ――なぜ不平等はここまで広がってしまったのでしょうか。 一つは、アマゾンやグーグルのような巨大企業ほどリターンが大きくなる産業が増えていることです。これらの産業では何か新しい技術を開発すると、グローバル化によって世界中の市場で同時に売って、巨額な利益を得ることができる。一部の成功した人だけが何十億、何百億ドル
How McKinsey Destroyed the Middle Class
Technocratic management, no matter how brilliant, cannot unwind structural inequalities. Updated at 9:54 a.m. ET on February 6, 2020. When Pete Buttigieg accepted a position at the management consultancy McKinsey & Company, he already had sterling credentials: high-school valedictorian, a bachelor’s degree from Harvard, a Rhodes Scholarship. He could have taken any number of jobs and, moreover, ha
ある教育施策の効果は人によって全然違う?―教育効果の異質性とMixed Methodの話 (超エリート寄宿学校を事例に) - サルタックの教育ブログ
こんにちは、畠山です。師走ですがみなさんお元気ですか?私は試験ウィーク真っただ中なので、あまり元気ではありません苦笑。 前回・前々回と、ある政策・介入効果を検証するために、実験的にないしは疑似的にランダムに人々を、それを受けられる群と受けられない群に割り振る手法を紹介しました。このようにして生み出された頑強なエビデンスを活用していけば、より良い教育政策が実現されるでしょうか?私はそれだけでは不十分だと考えています。今回は、これを説明するために、教育効果の異質性と質的調査も加味したMixed Methodの話を、米国の超エリート寄宿学校を事例にしていこうと思います。 そもそもより良い教育政策とは何か? 教育効果の異質性とは何か? 寄宿学校のエスノグラフィー、なぜ同じ学校の教育効果は社会階層・性別・人種によって異なるのか? 質的分析だけでより良い教育政策は生み出せるか? 最後に そもそもより良
盤石に見えるトランプ氏、しかし静かに「中年女性たちの反乱」が起きている (朝日新聞GLOBE＋)
ロバート・パットナム氏＝五十嵐大介撮影 Dr. Robert Putnam (photo by Igarashi Daisuke) ■英語版記事はこちら Under Surface, Middle-Aged Women Push Anti-Trump Movement in U.S. ロバート・パットナム氏は1941年米国生まれ。政治学者、ハーバード大学教授。元アメリカ政治学会会長。著作に「われらの子ども 米国における機会格差の拡大」など。米国のコミュニティーの崩壊を描いた「孤独なボウリング 米国コミュニティの崩壊と再生」では、地域社会における人々の自発的なつながりを示す「社会関係資本（social capital）」を体系的に論じた。 Photo by Tokitsu Takeshi ■トランプ氏の移民政策「自分の足を撃つようなもの」 ――2016年の米大統領選期間中、あなたはトランプ氏
英国のホームレス化最大要因は子ども時代の貧困。リスク要因を突き止め、阻止できる問題として向き合おう : BIG ISSUE ONLINE
2018年8月に開催された「INSPサミット2018（国際ストリートペーパー総会）」の最終日、住宅問題と社会政策が専門のスザンヌ・フィッツパトリック教授（エジンバラのヘリオット・ワット大学「I-SPHERE」所属）が基調講演を行った。テーマは、ホームレス問題を語る際によく耳にする言い回し「誰だってホームレス状態になる可能性がある」は必ずしも真実でないとする自らの研究結果について。 「（自分は大丈夫と思っていようといまいと）ホームレス状態は誰でもなりうるもの」とはよく言われてきたこと。しかし、この主張を裏付ける根拠は不十分である、というのがフィッツパトリック教授の主張だ。それにしては、よく耳にするフレーズである。 1時間のプレゼン後、会場からの質問にも答えた教授は、一人の人間がホームレス状態に陥る可能性に大きな影響を及ぼす特定要因があるのだと結論づけた。 わずかな違いを言っているのではありま
保護者の所得は学力にどれほど影響があるのか？/山田哲也 - SYNODOS
文部科学省が実施した保護者調査のインパクト 専門家会議による議論を受けて、2013年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）では、毎年実施される本体調査とあわせて、多様な観点から学力に影響を与える要因を分析する「きめ細かい調査」が実施された。 この調査は、（1）経年変化分析調査、（2）保護者に対する調査、（3）教育委員会に対する調査から構成されている。なかでも人びとの注目を集めたのは保護者を対象にした質問紙調査で、そこで得られたデータを用いた調査報告書が2014年・2015年に公開されている（リンク先は容量の大きいPDFなのでご注意ください）。 なぜこの調査結果が着目されたのか。やや遠回りになるが、その背景を整理してみよう。 90年代後半にいわゆる「学力低下」論が社会問題化し、2000年代以降には日本でも保護者の社会経済的地位（SocioEconomic Status：SES）を把握し
アンガス・ディートン『大脱出』 - 西東京日記 IN はてな
2015年のノーベル経済学賞受賞者、アンガス・ディートンが健康と富と格差の歴史と現状を語った本。裏表紙に書かれている紹介文は以下のようになっています。 世界はより良くなっている――より豊かになり、より健康になり、平均寿命は延びている。 しかしその反面、貧困という収容所から「大脱出」を果たせずに取り残された国や人々がいる。 産業革命以来の経済成長は、大きな格差も生んだのだ。経済発展と貧しさの関係について最先端で研究を続けてきた著者が、250年前から現在までを歴史的にたどりながら、成長と健康の関係を丹念に分析することで、格差の背後にあるメカニズムを解き明かす。（略） そして目次は以下のとおり。 序章 本書で語ること 第1章 世界の幸福 第 I 部 生と死 第2章 有史以前から1945年まで 第3章 熱帯地方における死からの脱出 第4章 現代世界の健康 第 II 部 第5章 アメリカの物質的幸福
SSPプロジェクト｜総格差社会日本を読み解く調査科学
SSPプロジェクトは階層（社会的な立場の上下）と社会意識（ものの見方や考え方）の関係に実証的に取りくむ包括的な研究者組織として2011年に新たに立ち上げられました。 SSPという略称はStratification and Social Psychologyの頭文字をとったもので、正式名称は「階層と社会意識研究プロジェクト」です。 わたしたちは、階層と社会意識の関係を糸口にして、日本社会がどこへ向かって進みつつあるのかを把握することを目指します。この目的のために、2015年に第1回SSP調査（階層と社会意識全国調査）を実施しました。2022年には第2回SSP調査を実施しました。 この大規模でシステマティックな調査データにより、 政策、文化、産業のあり方を考えるベースとなる知見を現代社会に提言します。 プロジェクト調査データ わたしたちは、2010年以来8つの全国調査を実施し、そのデータを研究
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NPO法人ブリッジフォースマイル ｜ 親を頼れない子どもたちの巣立ち支援
かなやたなはさんのツイート: "学歴エリート様は大衆などではなく、むしろ大衆に対してある種の原罪を負う存在なんですよね。しかし彼らはそういう認識を持って無いから、彼らは当事者性を省いた日本人批判をするし学歴は報われるべきと考える。あれ貴族が庶民に道徳を説教し自分の尊さを語ってるようなもんで○されても文句言えない"