子宮頸(けい)がんワクチンを製造販売する製薬大手「グラクソ・スミスクライン社」は１１日、同ワクチンの費用対効果を分析する論文を、元社員が身分を明かさず、非常勤講師だった大学の肩書で執筆していたことを明らかにした。 論文は、厚生労働省の委員会の資料になり、ワクチンを公的な助成のある国の定期接種の対象とする根拠の一つになった。高血圧治療薬「ディオバン」の論文データ改ざん問題同様、製薬企業の姿勢が改めて問われる。 論文は２００９年９月に発表された「若年女性の健康を考える子宮頸がん予防ワクチン接種の意義と課題」。１２歳の女子約５９万人にワクチンを接種すると、２０〜３０歳代になった時に医療費などが約１２億円減ると分析した。当時、元社員は同社で、医薬品の費用対効果を評価する部署の課長だったが、非常勤講師をしていた東京女子医大の肩書で発表された。元社員は１０年６月に退社し、現在は別の大学の准教授をし

-「多目的コホート研究（JPHC研究）」からの成果報告- 私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。平成２年（1990年）と平成５年（1993年）に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、東京都葛飾区、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田の11保健所（呼称は2011年現在）管内にお住まいだった40～69歳の方々のうち、研究開始から５年後に行った食事調査票に回答した男女約９万名を2005年まで追跡した調査結果にもとづいて、食事パターンと自殺との関連を調べた結果を、専門誌で論文発表しましたので紹介します(British Journal of Psychiatry 2013年203巻422-7ページ)。 我が国における自殺者は、2012年に15年ぶ