ディライトワークス株式会社公式サイトより 伝統ある人気作品『サクラ大戦』の正統続編開発プロジェクトの責任者はいったい誰なのか――。例えば小説であればそれを手掛けた作家の名前を、テレビ番組などの映像コンテンツであればプロデューサーの名前を知りたいと思う人は一定数いる。良作であれば、その人が手掛けた作品をまた読んでみたい、見たいと思うからだ。また、どのようなジャンルの作品であっても、作り手の責任は必ずついてまわる。昔からのファンがたくさんついているような伝統的なコンテンツならなおさらだろう。 ゲームレビュワー・ナカイド氏に寄せられた驚きの情報提供 ところがゲーム業界では、プロジェクト全体の絵図を描いた人物が、表に出てこないという奇妙なケースがあるようだ。セガサミーホールディングス（HD）が昨年末にリリースしたiOS/Android向けロールプレイングゲーム（RPG）アプリ『サクラ革命 ～華咲く

任天堂の業績不振が深刻化している。一時は家庭用ゲーム機で世界市場を席巻し、一世を風靡した任天堂だが、スマートフォン（スマホ）にインターネットからゲームをダウンロードして楽しむソーシャルゲームの台頭に押されるなどして、赤字決算から脱却の見通しが立たない。任天堂社内では、家庭用ゲーム機に固執する岩田聡社長を退陣させようとする動きも活発化しつつあり、さながらお家騒動の様相を呈しているという。 任天堂が5月7日に発表した2014年3月期連結決算によると、本業のもうけを示す営業損益が464億円の赤字（前期は364億円の赤字）と3期連続の営業赤字に沈んだ。また、売上高は5717億円と前期比で10％減ったが、1月に下方修正した目標値をさらに180億円強下回った格好となった。据え置き型ゲーム機「Wii U」など「勝負をかけた」（任天堂関係者）主力の家庭用ゲーム機販売が落ち込んだことが主な要因とみられている

任天堂が1月28日に2014年度第3四半期（4-12月）の決算を発表した。営業利益が316億円と黒字を計上したのは、実に4年ぶりのことだという。しかし、同社の事業が実質的に改善したというわけではない。というのは、今期の損益改善は、13年度に据え置き型ゲーム機「Wii U」の在庫損を一括処理した恩恵によるところが大きいからである。 14年度（15年3月期）通期決算予想としては、営業利益を400億円程度の見込みから200億円へと下方修正したが、果たして通期での黒字達成は可能なのだろうか。 今回の決算発表を受けて、年末商戦での不調などと関連して任天堂ゲーム機個別製品の競争力分析が数多くなされているが、同社の不調は構造的なものであり、経営者が変わらない限り状況は変えられないと考えられる。また、経営者が変わったとしても、実は同社の構造的問題から状況改善が難しいといえる。 11年に任天堂が上場後初の赤

台湾TSMC のHPより 『報ステ』からのインタビュー依頼 2月9日付日本経済新聞が、台湾の受託生産会社（ファンドリー）大手のTSMCが茨城県つくば市に、約200億円を投じて、半導体の後工程の開発拠点をつくる方向で調整に入ったことを報じた。 同日の午後、この件に関して『報道ステーション』（テレビ朝日系）のニュースデスクを名乗る人物から、インタビューの依頼を受けた。メールのやり取りでは埒が明かなかったため、電話で、TSMCとはどのような半導体メーカーで、今回の後工程の開発拠点を日本につくることの意味などを説明したが、「後工程」ということが理解できないようだった。それどころか、「半導体」というものが、まったくわかっていない様子だった。 加えて、「TSMCが日本に拠点をつくったら、今問題になっているクルマ用の半導体不足が一気に解消されることになるんですよね？」などと言うので、それは次元が異なる別

先日、ベトナム人実習生が福島第一原発の除染作業に従事していたことが判明し、問題となった。外国人技能実習制度の職種に「除染」はない。にもかかわらず、実習先の建設会社が請け負った仕事に駆り出されていたのである。 いくら政府が「実習」という建前に固執しようと、実習制度は日本人が嫌がる仕事を低賃金で外国人労働者にやらせる手段にほかならない。ベトナム人実習生の「除染」問題によって、その実態が図らずも露呈した格好だ。 新聞やテレビでも頻繁に報じられるように、実習制度をめぐる問題は数多い。残業代の未払いなど実習生への人権侵害もあとを絶たない。実習生は職場を変わることも許されず、しかも給与は最低賃金レベルとあって、失踪して不法就労に走る者も目立つ。制度の根本的な見直しが必要であることは明らかだ。 しかし制度は見直されるどころか、昨年11月に拡充が決まった。最長3年の実習期間が5年に延長され、「介護」分野で

8月23日、韓国ソウル警察庁国際犯罪捜査隊と中国マカオ特別行政区の司法当局は、マカで売春していた韓国人女性80人を在宅起訴しました。ブローカーが韓国国内で売春婦を募集してマカオに連れて行き、一流ホテルなどで売春をさせていたのです。中には、4カ月で3億ウォン（約3100万円）を得た売春婦もいたといいます。また、日本女性を好む中国人を相手にするため、着物を着て日本語を話すなど日本人を演じていた女性もいたようです。 韓国では、2004年に売春特別法を制定して売春を厳しく規制し始めました。その結果、売買春の取引回数は02年の1億7000万回から07年には9395万回へと大きく減りました。韓国の人口はおよそ5100万人ですから、おおまかに成人男性が約2000万人と考えても、1人当たり年間5回買春している計算です。 売買春の取引回数が減ったとはいっても、売春婦が減ったわけではなく、海外へ活動の場を移し

「Getty Images」より 「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になる」という日本電産トップの発言が大きな話題となっている。電気自動車（EV）へのシフトで価格破壊が起こるのは、以前から確実視されていたが、日本を代表する企業トップが公言したことで、いよいよ現実的な段階に入ってきた。 実は、価格破壊が発生するのはEVだけではない。EVとの関係性が密接な再生可能エネルギーの分野においても、似たような状況が発生する可能性が高い。安倍政権が脱炭素に消極的だったこともあり、これまでの日本社会は、再生可能エネやEVへのシフトについて見て見ぬフリをしてきた。この間、日本における関連技術の開発は周回遅れとなり、このままでは次世代の産業社会において致命的な事態となりかねない。日本は一刻も早く、EVと再生可能エネへの投資に全力を注ぐべきだろう。 自動車の産業構造が根本的に変化 日本電産の永守重信

慰安婦証言と原発事故報道で誤報を認め、激しいバッシングにさらされている朝日新聞。元朝日記者が勤務する大学には脅迫文が送られ、菅官房長官は「脅迫やそれに近い行為がなされることは許されるものではない」と厳しく批判したが……。（写真は朝日新聞東京本社） 朝日新聞批判に便乗した、卑劣な行為が相次いでいる。 戦時中の慰安婦や原発事故に関する誤報をめぐって批判を浴びてから、朝日新聞叩きはヒートアップ。かつて慰安婦報道に関わった元朝日記者が教壇に立つ大学に対する脅迫まで行われている。 ●殺害をほのめかされた朝日新聞記者たち 報道によれば、大阪の帝塚山学院大には、「（元記者である教授を）辞めさせなければ学生に痛い目に遭ってもらう。釘を入れたガス爆弾を爆発させる」との脅迫文と釘が送られた。それ以前にも、札幌の北星学園大に「元記者を辞めさせなければ天誅として学生を痛めつける。釘を混ぜたガスボンベを爆発させる」

さまざまな食品に使われている、人工甘味料。厚生労働省によって添加物に指定されているものは5種類あり、それぞれの甘さを砂糖と比較すると次のようになります。 ネオテームは砂糖の約1万倍、スクラロースは同約600倍、サッカリンは同約500倍、アスパルテームは同約200倍、アセスルファムカリウムは同約200倍です。 人工甘味料は体内で消化・吸収されないため、カロリーはほとんどありません。清涼飲料水、アイスクリーム、氷菓、果実缶、ドレッシング、漬物などによく使用されていて、「カロリーゼロ」「カロリーオフ」「低カロリー」をうたっている食品の多くには、この5種類のうちのどれかが入っています。 食品化学新聞社の調査によると、人工甘味料の2011年の国内需要はサッカリン約90トン、アスパルテーム約250トン、スクラロース約100トン、アセスルファムカリウム約350トン、ネオテーム約20トンとなっています。

「労働時間が適正に把握できておらず、また、算入すべき手当を算入せずに割増賃金の単価を低く設定していた事例」 「社員の7割に及ぶ係長職以上の者を管理監督者として取り扱い、割増賃金を支払っていなかった事例」 昨年末に厚生労働省が公表した「若者の『使い捨て』が疑われる企業等への重点監督の実施状況 – 重点監督を実施した約8割の事業場に法令違反を指摘 – 」によれば、調査した5111社（事業所）のうち、43.8％で違法な時間外労働があり、23.9％で賃金不払いの残業が見つかった。 この調査は電話相談などを受けて「違反の疑いが強い」と見ていた事業所を対象としたもので、これにより労働環境の劣悪な事業所の多くは、広くサービス残業（不払い残業）が日常的に行われていることが明らかになった。冒頭の事例は、同調査の違反・問題等の主な事例である。 時間外労働をしたにもかかわらず、残業代が支払われないサービス残業は

2019年4月13日に開催された、安倍晋三首相（当時）主催の「桜を見る会」（写真：Tomohiro Ohsumi／Getty Images） 総理主催の「桜を見る会」前日に、安倍晋三・前首相の後援会が支援者を集めて都内のホテルで催していた夕食会の費用を、安倍氏側が補填していた疑惑。東京地検特捜部が、安倍氏の公設第1秘書と事務担当者の2人を、政治資金規正法違反（不記載）罪で略式起訴する見通し、という記事やニュースを、各メディアが盛んに報じ、検察の観測気球の役割を務めている。 こういう茶番はやめてもらいたい。 「陸山会」事件を凌駕する、極めて悪質な犯行 事件が、報じられている通りの事実だとすれば、この秘書らは、内閣総理大臣に国会で虚偽の答弁をさせ続けたことになる。それによって、国民を騙し、国会審議の長大な時間を無駄に消費させたわけで、その結果は極めて重大だ。しかも、犯行は意図的かつ計画的で、毎

「Getty Images」より 東京都教育委員会は、都立高校・学校図書館の民間委託を来年度から見直す方針を固めたことが、このほど関係者への取材でわかった。 まだ予算案発表前のため詳細は不明だが、関係者によれば来年度からは新たに都立高校学校図書館の民間委託への転換は行わず、その部分については、学校司書を直接雇用とするための予算要求を盛り込むものとみられている（民間との契約も残しつつ、直接雇用で司書を補充する方針）。 役所のあらゆる業務の民間委託が急速に進むなか、なぜ都教委は、たとえ一部分とはいえ学校図書館を直接雇用に戻す決断を下したのだろうか。 「現時点で違法性を完全に排除できないため、都立高校の学校図書館をこれ以上、民間に任せられないということです」 そう話すのは、9月の東京都議会でこの問題を追及した都民ファーストの会の米川大二郎都議会議員（都市整備委員会委員長）だ。米川都議が問題視した

10月18日、「大分大学のガバナンスを考える市民の会」主催のシンポジウムの模様 大学の権力的支配を許していいのか――。 全国の大学で「大学改革」の名のもとで学長への権限集中が進められ、教員の意思が軽んじられているとして、大学運営のあり方を考えるシンポジウムが10月18日、大分市で開催された。 報告されたのは2つの国公立大学の現状だった。ひとつは大分大学。2015年に学長の任期上限と、学長選考の教員による意向投票が撤廃された。その結果、学長に権限が集中し、昨年には経済学部長の選考をめぐり学長が教授会の意向を無視して学部長を決めたほか、医学部の教授採用でも学長が教授会が選んだ候補者とは別の人物を採用した。大分大学の問題については、『大分大学、学長“独裁化”で教授会と内紛』に経緯を書いた。 もうひとつの報告は下関市立大学。安倍前首相の元秘書である前田晋太郎下関市長によって「私物化」が進められてい

自民党の日本経済再生本部（本部長・高市早苗政調会長）は政府の成長戦略などに反映させることを目指した中間提言を公表した。政府が6月中旬までにまとめる「骨太の方針」や7月の参院選の公約に反映させる方針だ。 この提言は、50ページに及ぶ大作となっており、金融界は強烈に反応した。銀行の株式保有の禁止、地方銀行など地域金融機関の再編促進、独立社外取締役の確実な導入、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の設立のほか、公的・準公的資金の運用の見直しといった劇薬が盛り込まれていたからだ。 政府の成長戦略は企業、なかんずく先端産業に偏りがちだ。そこで自民党の中間提言は地方重視の姿勢を強調した。中間提言の素案では、地域活性化の目玉として、ふくおかフィナンシャルグループ（FG）のような広域（福岡・熊本・長崎）をカバーする銀行グループの、複数の誕生を促した。地域企業を指導・育成するための専門性を持った“平成

10月29日14時から東京の将棋会館で開催され、ニコニコ生放送でも録画配信された、日本将棋連盟・佐藤康光会長の会見前のテロップ。（画像はニコニコ生放送より） 10月29日、将棋の八大タイトルのひとつ、叡王戦の主催が、“ペコちゃん”でおなじみの不二家へと移ることが発表され、藤井聡太二冠の活躍などもあり注目が集まっている将棋界のニュースとして大々的に報じられた。しかしそのウラには、凋落著しかった前主催者側の事情もあるとされ、業界関係者にとっては「いたし方ない」との思いも強いという。 もともと叡王戦は、「ニコニコ動画」や「ニコニコ生放送」でおなじみのドワンゴの主催で、2015年に誕生した将棋の一般棋戦のひとつ。2017年の第3期叡王戦から8つめのタイトル戦に昇格したばかりで、日本将棋連盟に支払う契約金の額による序列は、竜王戦、名人戦に次ぐ第3位（推定1億2500万円）。10月20日に行われた豊島

セブン－イレブンのサンドイッチがインターネット上で話題になっている。きっかけは、12日にツイッター上に投稿されたひとつのツイートだ。 「セブンだけはこんな事しないと思ってたのに……」 そんなつぶやきと共に、2枚の写真も公開されている。1枚目は、トマト、レタス、ハムと、厚焼きタマゴが入ったサンドイッチの写真。2枚目は、パンをはがして中身を出した状態の写真だが、厚焼きタマゴの様子が不自然すぎる形で収められており、その様子が物議を醸しているのだ。 表から見る限りでは、パンいっぱいに厚焼きタマゴが挟んであるかのように思えるが、開いてみるとまるでハリボテのような状況だ。 このツイートは瞬く間に拡散され、実際に同商品を購入して確かめる人も続出。さらに、弁当も上げ底や2重パッケージなどになっている商品があるといった報告も相次いだ。昨今、セブンの弁当やパンなどは、リニューアルするたびにサイズが小さくなった

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、さまざまな業界が打撃を受ける昨今だが、コンビニ業界大手「セブン-イレブン」も例外ではなく、3月以降の売上高は減少傾向にある。しかし、8月度は前年同月比100.0％まで持ち直しており、まだまだ油断できない情勢下ではあるが、今後の巻き返しに期待がかかる。 そんなセブンは、今季も定番商品を始め、秋限定の新商品などバリエーションに富んだ品々を販売している。その多くが工夫を凝らしたクオリティの高い商品なのだが、一方で“残念”といわざるを得ない商品も混在しているようだ。 そこで今回「Business Journal 買うべき・買ってはいけない調査班」は、セブンの食品を独自でリサーチし、“この秋、買ってはいけない商品”を5つセレクト。あくまで独断による選出ではあるが、今後の買い物の際に参考にしていただければ幸いである。 一風堂監修 博多とんこつラーメン／496円（

実業家の堀江貴文氏が引き起こした餃子店との騒動は、収まる気配がない。 騒動のきっかけは、9月21日に堀江氏が数人引き連れて広島・尾道のある有名餃子店を訪れたが、同行者のうち1人がマスクを着用していないとして、入店を拒否されたことにある。 堀江氏は、この時の出来事をSNS上で「マジやばいコロナ脳。狂ってる」と投稿。具体的な店名こそ出していないが、ネットで検索すれば簡単に特定できる書き方をしており、堀江氏のシンパやマスク着用に否定的な人たちは堀江氏に同調し、なかには餃子店を批判する向きも多く現れた。 餃子店を批判する声が高まると、店主はその声に反論するかたちで、堀江氏らが来店した際の防犯カメラ映像などを公開すると共に、堀江氏の主張が事実ではないと主張。同店は新型コロナウイルス感染拡大予防対策として「マスク未着用の方はお断り」という貼り紙をしていたにもかかわらず、堀江氏はマスクを着用しなければな

今年も、はや8月。多くの企業では新卒社員がようやく職場や仕事に慣れ、早く一人前になろうと頑張っている頃だ。しかし、そんな彼らには「7・5・3」の試練が待ち受けている。 「7・5・3」とは入社3年後に中卒の7割、高卒の5割、大卒の3割が離職する現象だ（厚労省の直近調査では「6・4・3」）。その離職理由の大半が、長時間労働・サービス残業、セクハラ・パワハラ、低賃金、不透明な評価、成果の横取りなどに嫌気が差したなどの「こんなはずじゃなかった退職」だ。要するに入社してみたら、そこは「ブラック企業だった」「ブラック上司が横行していた」というわけだ。 そして、一部ネット上などでブラック企業経営者との悪評も高いワタミ創業者で元会長の渡邉美樹氏が、7月の参議院議員通常選挙で当選したことなどもあり、ブラック企業の反対のホワイト企業にも改めて関心が高まっている。 ホワイト企業という言葉は、今年4月に「東洋経済

居酒屋大手のワタミは10月2日、介護事業を損害保険大手の損保ジャパン日本興亜ホールディングスに210億円で売却することを正式に発表しました。ワタミは1980年代、現参議院議員の渡邉美樹氏が創業して以降、その経営手腕で拡大を続け、上場企業にまで上り詰めました。 ところが、最近では消費者の「チョイ飲み」や「宅飲み」需要の高まりで本格的な居酒屋が敬遠されるようになったことに加え、ワタミでは従業員を過酷な環境で働かせていると「ブラック企業」の烙印を押されてブランドが大きく毀損した影響で、客足が遠のいて業績が急下降。2014年3月期には上場以来初めて49億円の最終赤字に転落。また、翌15年3月期にはさらに赤字幅が拡大して129億円を記録します。 この未曽有の経営危機を乗り切るために繰り出したウルトラCが、今では稼ぎ頭にまで成長した介護事業の売却であり、ワタミにとっては背に腹は代えられない最終手段だっ