10倍速の効率に専門医レベルの回答精度―医師はChatGPTなどの生成AIをどう扱うべきか？ 「医師による医師のためのChatGPT入門 臨床がはかどる魔法のプロンプト」著者インタビュー 大塚 篤司 氏（皮膚科医/近畿大学医学部皮膚科学教室主任教授） 2024.07.18 簡単な指示文（プロンプト）を入力するだけで、専門家のような文章や画像などを即座に回答する生成AI。2022年にOpenAI社が発表したChatGPTに始まり、精度や機能のめざましい進歩とともに各業界で存在感を増しています。 医療分野でも、生成AIへの期待は高まっています。しかし、中には使い方がわからなかったり、安全性の懸念がぬぐえなかったりして活用に踏み切れない医師の方もいらっしゃるのではないでしょうか。 「確実にできることは増えるし、仕事が早くなります。作業速度は体感”10倍速”」と生成AI活用による驚異的な変化を語る

「診療と当直で忙しく余裕のない毎日でした。そんな中、時間外に軽症の患者さんから罵声を浴びせられた時は、本当に心が折れてしまったと思いました。モチベーションも見失ってしまって、辞めたくて辞めたくてしかたなかったです」（30代女性、小児科医）※1 「患者や家族からは治せて当然、治らなければ“医者のせい“と思われ、理解できない要求や暴力に発展することもある。病院はこのようなことに知らぬ存ぜぬで、理不尽な仕事を押し付けられ、夜間も時間外も無給で働いている。こういうことが続くと、やっていられないという気持ちになってしまう」（40代男性、外科医） 医師は、一般的に社会的信用が高く経済的にも恵まれていてやりがいもあるとして、人気の高い職業となっています。実際、第一生命保険が実施した2017年のアンケート調査でも、大人になったらなりたい職業として「医師」が男女ともに4位にランクインしています。 しかし、2

いわゆる医療ミス・医療事故に対する損害賠償訴訟（以下、医療訴訟）の件数は近年、横ばいか、やや減少傾向にあります。しかし、ポスト・コロナの時代となり、社会情勢も変化している状況もあるだけに、今後、医療訴訟が増加に転じる可能性も否定できません。そこで今回は、医療訴訟の現状、医療事故を報告する制度の概要、それらを踏まえての医療安全という観点からの取り組みについてまとめました。 1.医療訴訟は近年減少傾向に 最高裁判所が公表した「医事関係訴訟事件統計」によると、2022年に地方裁判所および簡易裁判所で医療訴訟として新たに受け付けたのは647件（速報値）で、前年比103件（13.7％）減。新型コロナウイルス感染症が流行する前（以下、コロナ前）の2019年を基準にすると、158件（19.6％）減少しています。 医療訴訟のピークは2004年の1,110件で、コロナ前の10年間が800件前後で推移している

2024年4月1日のスタートまで半年を切った医師の働き方改革。厚生労働省（以下、厚労省）の調査によれば、時間外・休日労働時間が年1,920時間換算を超える医師の割合は年々減少傾向にあり、労働時間だけを見れば短くなっていることが分かります。その一方で、当直を勤務時間外とする宿日直許可の問題や自己研鑽の取り扱いなど、依然として課題も根強く残ります。 働き方改革の進捗状況や見えてきた課題、医師自身が自分の健康を守るための方法などをまとめました。 1. 時間外・休日労働が年1,920時間超の医師は6年間で9.7％から3.6％に減少 医師の時間外・休日労働時間が年々短くなっていることが、厚労省の研究班による「医師の勤務環境把握に関する研究」によって明らかになりました。調査は2023年10月12日に開かれた第18回「医師の働き方改革の推進に関する検討会」で報告されたものです。調査実施期間は2022年7

多くの病院が医師不足に悩む中、医師と病院をつなぐ医師紹介会社の存在感が年々高まっています。医師紹介会社は、多忙な中で自分に合った転職先を探したい医師と人手不足で困っている病院双方にとってメリットがあります。その一方で、中には不透明な手数料や社会通念として認められないような高額のお祝い金による転職勧奨などのトラブルも報告されています。 こうした事態を受けて厚生労働省（以下、厚労省）は、認定制度の創設や相談窓口の設置など、トラブル解消に力を入れています。ここでは医師紹介会社が広がってきた背景から、サービス利用時によくあるトラブルとその対策を取り上げつつ、適切な医師紹介会社を選ぶための方法を紹介します。 1. 大学医局が医師の人事権を握っていた時代から、医師・医療機関双方が自由に選べる時代へ ほとんどの医師が卒業と同時に出身大学の医局へ入局し、医局が医師の研修の大部分を担っていた時代は、医師の就

2024年4月からの医師の働き方改革が迫る中、医師から薬剤師へのタスクシフトに注目が集まっています。2023年6月14日、中央社会保険医療協議会（以下、中医協）に提出された調査のうち「医師の負担軽減策の実施状況」で最も取り組まれていたのは薬剤師による患者への投薬説明であり、他にも薬剤師へのタスクシフトが上位を占めていました。 人手不足が深刻な看護師へのタスクシフトには限界がある中で、改めて今注目される薬剤師へのタスクシフトについて、実際の取り組みとともに紹介します。 1.医師の負担軽減、1位は「薬剤師による投薬に係る患者への説明」 タスクシフトとは、他職種に医師の業務の一部を移管して役割分担することを指します。役割分担する職種には、看護師や助産師、薬剤師、臨床検査技師、臨床工学技士、診療放射線技師、医療事務作業補助者などがあります。 タスクシフトでは、それぞれの職種の専門性を生かす形で医師

昨今、サイバー攻撃の被害が増加していて、中でも医療機関をターゲットとした被害事例が相次いでいます。医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診療の一時停止や患者情報の漏洩など、医療機関の経営はもちろんのこと、地域医療にも大きな影響が及びます。 こうした事態を受け、2023年4月1日、医療法施行規則改正により医療機関や助産所の管理者に対してサイバーセキュリティ確保（対策）が義務化されました。これに対応して、「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」も更新されました。ここでは改めてサイバー攻撃の現状を整理し、医療機関と医師個人が取るべき対策を確認します。 1.身代金を要求するランサムウェアの被害が急増 近年、電子カルテや診療予約システムなど医療機関におけるIT化が進められています。医療機関のIT化は、多職種間での情報共有や医療の効率化、質の向上に大きく役立つ一方で、セキュリティ上のリスクも高

2024年4月の施行が迫る医師の働き方改革。同年4月以降、診療に従事する勤務医（以下、勤務医）の時間外労働は年960時間以内が原則となり、年1,860時間までの時間外労働の特例水準（B・連携B・C-1・C-2水準）の適用を受けるためには、「医療機関勤務環境評価センター」（以下、評価センター）の評価を受ける必要があります。 評価センターは、勤務医の労働時間の短縮のための医療機関の取組の状況等について評価を行うとともに、医療機関の管理者に対して必要な助言・指導を行うことにより、医師による良質かつ適切な医療の効率的な提供に資することを目的として制度化されました。すでに、評価センターとして、日本医師会が指定されています。 今回は、医師の働き方の推進で大きな役割を果たす評価センターの目的や役割、その効果的な活用方法などについて紹介します。 1．新たな勤務医の時間外労働の上限、A・B・C水準 2024

オンライン診療が保険適用となった当初は、厳しい算定要件が課されたことで、同診療に取り組む医療機関はわずかでした。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う規制緩和によって近年、普及が拡大しています。また、デジタル技術の発達に伴い、医師偏在などによる地域医療の格差をなくす取り組みも注目を集めています。 「遠隔医療」は、インターネットなどの通信技術を利用した医療行為全般のことを指す広い概念で、コロナ禍をきっかけに、より狭義の「オンライン診療」の気運が高まる前から、さまざまな角度で議論されてきました。 今回は、実際の事例をもとに多様化するオンライン診療あるいは遠隔医療のあり方や将来について、医師の向き合い方を考えます。 1．医療資源が不足する地域でのオンライン診療の普及策 2022年12月5日に開催された社会保障審議会医療部会で、厚生労働省（以下、厚労省）が医療資源の不足しているへき地等におい

電子処方箋の運用が2023年１月26日からスタートします。電子処方箋は、患者が加入している医療保険をオンラインで確認できる等の仕組み、いわゆるオンライン資格確認等システムを活用し、これまで紙でやりとりしていた処方箋を電子的に発行・運用できる仕組みです※1。 電子処方箋管理サービスが始まった背景や目的、仕組みなどを解説するとともに、日常診療への影響などについて紹介します。 1. 電子処方箋運用の前提となる「オンライン資格確認」とは 電子処方箋の運用は、医療機関や薬局で実施する「オンライン資格確認」前提となりますが、そもそもオンライン資格確認とはどのようなものでしょうか。 オンライン資格確認はマイナンバーカードのICチップに搭載されている電子証明書、または健康保険証の記号番号などにより、患者の加入している医療保険などの資格情報がオンラインで即時に確認できるというものです。 これにより、保険資格

皆さんはポイ活をご存じですか。ポイント集める活動を略してポイ活。様々なサービスの利用でポイントが付与されます。ひと昔前は、貯めたポイントは提携する企業でしか利用できない利便性の低いものでした。今やTポイントやdポイントなど多くのシーンで利用できる共通ポイントが誕生しています。 普段の買い物で利用できることはもちろん、ネット通販での商品購入や証券口座での株・投資信託の取引など実質現金のように使えます。現代社会においては、ポイントを制することで様々な恩恵を得られるのです。 医師に向いているポイ活 一口にポイ活といっても、簡単な作業から多くの工程を必要とするものまで、様々なポイ活があります。日々多忙な医師には、コスパがよいポイ活や、自動的に貯まっていくようなポイ活が理想です。多忙な医師にもオススメのポイ活をまとめてみました。 医療情報サイトでのポイ活 医療情報サイトとは、医師（サイトによって他の

医師の働き方改革への関心が高まる中、特定行為研修を修了した看護師（特定看護師）の活用に注目が集まっています。医師の行為の一部を、特定行為として看護師にタスクシェア・タスクシフトすることで、医師の負担軽減が期待されているからです。 しかし、研修修了者の活用については多くの施設で頭を悩ませており、中には特定看護師が活用されていないケースなど、現在では課題もあります。勤務医における長時間労働を是正しつつ、医療の質を高めていく上で、特定看護師を活用していくための体制づくりや、医師と看護師のタスクシェア・タスクシフトのあり方、留意点などについて紹介します。 1. 特定行為・特定看護師の概要 特定行為研修は、「地域における医療及び介護の総合的な確保を推進するための関係法律の整備等に関する法律」により、保健師助産師看護師法を改正して2015年10月に創設された制度です。これまで医師や歯科医師が担っていた

改正労働基準法に基づき、2024年4月1日から医師の働き方改革として、勤務医にも時間外労働の罰則付き上限規制が適用となります。 高齢化により医療需要が今後ますます増加していく中、安全で質が高い医療を確保しながらも、長時間労働の多い医師の働き方を変えていくのは容易なことではありません。 上限規制の適用が２年後に迫る中、あらためて医師の働き方改革の全容とポイントを押さえながら、医療機関や医師にはどのような対応が求められているのかをまとめました。 1. “医師の働き方改革”とは──改革の概要 長時間労働の是正と多様で柔軟な働き方の実現などを目指し、2019年度から働き方改革関連法が順次施行され、医療機関で働く人を含むほぼ全ての業種を対象に、原則月45時間・年360時間（特別条項付きの36協定締結で複数月平均80時間・年720時間）を限度とした時間外労働の上限規制が導入されました。 しかし、この働

医師は普段どんなアプリを使って情報収集をしているのでしょうか？医師の情報収集に関するアンケート調査から、医師に人気のアプリについてランキングにしてみました。 調査の条件 調査対象 医師の情報収集に関するアンケート調査に回答した1,824名の医師 質問方法 「【任意】情報収集時に利用するアプリなどがありましたら教えてください」として自由回答形式で質問 集計方法 記入のあった241件のうち、「特にない」や「ブラウザ」などの回答を除き、特に具体的なアプリ名の回答のあった107件の回答を集計しランキング化 医師が情報収集に使うアプリ TOP10 医師が情報収集に利用するアプリのランキングTOP10は以下のようになりました。 医師ではm3アプリを情報収集に利用することがやはり最も多いようです。その他、HOKUTO、PubMed、UpToDate、M2PLUSなどの医療者向けのアプリが多く利用されてい

医療に関する訴訟はメディアで大きく取り上げられることがありますが、その報道は適切なのでしょうか？医師はどのように感じているのか、医師1,632人のアンケート結果を紹介します※1。 医師の86％は医療訴訟の報道を「適切ではない」と回答 医療訴訟に関してメディアの報道が適切にされているかどうかを医師に質問したところ、回答は下図のようになりました。 「あまり適切だと思わない」が56％と最も多く、次いで「適切ではない」が30％と多くなっています。合わせると、86％の医師が医療訴訟の報道に関して適切ではないと考えている状況です。 医療訴訟に関するメディアの報道を医師が不適切と考える理由 多くの医師が医療訴訟に関するメディアの報道に関して「適切でない」と考えるのにはどのような理由があるのでしょうか？医師の自由回答では以下のようなコメントが多数寄せられました（一部紹介）。 患者側に偏った報道 ・患者サイ

2021.08.25 医師の約4分の3が対応する夜間の当直業務[1]。その当直中の医師が基本的に過ごす場所となるのが「当直室」です。長時間の待機業務となるため、休めるときにしっかり休めることが当直室には求められますが、実際のところどのような環境になっているのでしょうか？ 2021年6月に株式会社メディウェルが医師1,730名に調査した「職場の機器・設備に関する医師アンケート」から、医師の当直室に関する実情を見ていきます。 医師が不便や不快に感じる当直室の環境 TOP5 当直室の環境で医師がこれまでに不便や不快に感じたことについて、回答の多かった上位5つの項目は以下のようになっています。 １．当直室が汚い ・当直室がほこりっぽい（30代女性、呼吸器内科） ・当直室が汚い（30代男性、放射線科） ・当直室が下水臭い（40代男性、整形外科） ２．当直室にトイレやシャワーがない ・当直室に、バスト

2020.07.30 医学論文を執筆したいけれど忙しくてなかなか取り組めない――。そんな医師向けに、効率的に論文を執筆し、さらにジャーナルの採択率を高めるためのコツをご紹介する、シリーズ「勤務医が知っておきたい医学論文作成のイロハ」。全11回にわたり、論文執筆・投稿で押さえるべきポイントを、東京大学大学院で臨床疫学と医療経済学の教授として若手研究員を指導し、「Journal of Epidemiology」の編集委員も務める康永秀生氏に、解説いただきました。連載をまとめて振り返り、特に押さえておくべきポイントを紹介します。 ※要約前の記事は、本文記事中のリンク、もしくはページ下部の一覧からご覧いただけます。 1.論文作成の準備－研究計画の立て方 医学論文は、テーマの着想から執筆・投稿までを2～3年以内に行うのが理想的です。データ収集が完了したら遅くとも半年以内に投稿しましょう。 効率的な論

2020.06.18 これまで対面診療を重視してきた日本の診療体制は、2020年新型コロナウイルス感染症の拡大により、時限的・特例的ながら規制が緩和され、初診からのオンライン診療を認めるなど、大きな変化が起きています。同感染症の収束はまだ先のため状況は流動的ですが、2020年5月末の時点での、オンライン診療に関する変更点、対応可能になった診療や禁止事項について概説します。また、今回の規制緩和の影響や方向性を含め、国が描くオンライン診療の今後と、オンライン診療の普及による医師の働き方への影響についても展望します。 初診からのオンライン診療が可能に 日本における新型コロナウイルス感染症は、2月から流行が始まり、3月に急激に拡大しました。この感染拡大への対応として厚生労働省は、2020年4月10⽇、事務連絡「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的

2016.11.15 連載9回目となる今回は、“モンスター患者”を取り上げます。 モンスター患者（モンスターペイシェント）とは、医療従事者や医療機関に対して不合理な要求等を行う者を指す言葉です。 ㈱ケアネットが2013年に行った意識調査では、回答を寄せた医師の、実に7割近くがモンスター患者の対応経験があると答えています。同調査には「対応に疲れ果てうつ病になった」「退職した」といった声も寄せられており、事態は深刻です。また、その対応が医師個人に収まらない点も特徴の一つ。モンスター患者対応に膨大なコストをとられた医療関係者の方も多いのではないでしょうか。 そこで、モンスター患者の対応方法について検討したいと思います。 *：㈱ケアネット「ケアネット、医師 1,000 人に“モンスターペイシェント” の経験・対応を調査」 モンスター患者とのトラブル 数年前，都内の大学病院に放火した男が逮捕された事

「医師の働き方改革」取り組み事例紹介 時間外労働100時間の産婦人科で、残業時間の半減を実現！ 「チーム制」「時間外業務を発生させない仕組みづくり」「ICT活用」「タスク・シフティング」～明日から実践できる10の取り組み 柴田 綾子 氏（産婦人科医/淀川キリスト教病院 産婦人科 副医長） 2019.11.13 医師の長時間労働是正を目指す「医師の働き方改革」。2019年3月には、年間の時間外労働の上限時間が「年960時間（一部1860時間）」に定められ、2024年4月からの適用に向け各医療機関はその実現が求められています。 しかし、厚生労働省（以下、厚労省）や医療業界団体による医療機関調査の結果を見ると、見通しは厳しいと言わざるを得ません。救急の現場において医師の業務負担を減らすには「医師の増員」が必要であると回答した医療機関は約半数にのぼりました１）。また、救急医療に限らず、多くの調査で