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ブックマーク / eetimes.itmedia.co.jp (60)

  • ミリ波のMU-MIMOで70Gbpsの通信速度を達成

    Huawei(ファーウェイ)は、Deutsche Telekom(ドイツテレコム)と共同でミリ波(73GHz帯)を用いたMU-MIMOのライブデモを実施したと発表した。ライブデモでは、最大70Gビット/秒の通信速度を実現し、MMFA技術により同一時間/同一周波数での送受信を可能にしたという。 各ユーザーに20Gbpsの高速通信を Huawei(ファーウェイ)は2016年2月18日(スペイン、バルセロナの現地時間)、ミリ波(73GHz帯)を用いたマルチユーザーMIMO(MU-MIMO)技術のライブデモを実施し、最大70Gビット/秒の通信速度を達成したと発表した。 ライブデモは、MMFA(Meta-Material based Focal Array)技術を利用し、制御可能な指向性のあるペンシルビームを生成。モバイル環境で動的なビーム追従機能の試験を実施した。ユーザーをビーム特性で分離すること

    ミリ波のMU-MIMOで70Gbpsの通信速度を達成
  • スマートロック「Akerun」が自動ドアにも対応へ

    スマートロック「Akerun」が自動ドアにも対応へ:鍵のいらない世界はすぐそこに?(1/2 ページ) スマートロック「Akerun」を提供するフォトシンスは、Akerunで使用しているモジュールを自動ドア内部に搭載し、認証されたスマートフォン(以下、スマホ)を持って近づくだけで、人の操作を必要とせずに自動ドアを解錠できる「Akerun Entrance」を発表した。 スマートロック「Akerun」を提供するフォトシンスは2015年12月3日、Akerunで使用しているモジュールを自動ドア内部に搭載し、認証されたスマホを持って近づくだけで、人の操作を必要とせずに自動ドアを解錠できる「Akerun Entrance」を発表した。 Akerunとは、スマホで専用のアプリを用いることで、鍵の開け閉めができるデバイス/サービスである。鍵の開け閉めだけでなく、スマホで家族や友人と鍵のシェアを行ったり、

    スマートロック「Akerun」が自動ドアにも対応へ
  • インダストリー4.0の課題は人工知能で解決

    センサーを利用した装置のモニタリングでは、膨大な量のデータが生成され、既にネットワークをひっ迫している。ルネサス エレクトロニクスは、同社の産業機器向け高速データ処理/通信エンジンである「R-IN」と人工知能を組み合わせ、それをエッジデバイス(工場の装置や機器)に搭載することで、この課題を解決しようとしている。 インダストリー4.0の課題 インダストリー4.0(第4次産業革命)では、工場をスマート化すべく、生産工場内の装置や機器の稼働状況を把握すべく、これらの機器にさまざまなセンサーが搭載されるようになる。これにより、工場の稼働に関連するコストダウンや新しいビジネスモデルの登場などが期待されている一方で、センサーを搭載するが故の課題も生まれている。生成される膨大な量のデータだ。 現在のシステムでは、装置や機器(エッジデバイス)に搭載したセンサーのデータは、エッジデバイスがつながるマスターデ

    インダストリー4.0の課題は人工知能で解決
  • IoT標準化団体のOICとUPnPが合併へ

    IoT標準化団体のOICとUPnPが合併へ:AllSeen Allianceと合併すべきだったとの声も(1/2 ページ) IoT(モノのインターネット)機器の標準化団体であるOICが、UPnP(Universal Plug and Play)フォーラムを吸収合併する。ただし、「OICはAllSeen Allianceと歩調をそろえて、Googleの『Thread』やAppleの『HomeKit』に立ち向かうべきだ」と主張する専門家もいる。 IoT向け規格は断片化状態 IoT(モノのインターネット)向け端末に関する標準化団体「Open Interconnect Consortium(OIC)」が、UPnP(Universal Plug and Play)フォーラムを吸収合併すると発表した。OICがUPnPの資産を獲得し、両組織の技術を融合させていくという。UPnPフォーラムは、1999年の設

    IoT標準化団体のOICとUPnPが合併へ
  • 「半導体業界の“Apple”を目指す」ルネサス

    ルネサス エレクトロニクスが米国で開催した「DevCon 2015」では、同社の設計基盤「Renesas Synergyプラットフォーム」が大きなテーマの1つとなっていた。Renesas Electronics Americaでプレジデントを務めるAli Sebt氏は、「Synergyで半導体業界の”Apple”を目指したい」と述べる。 ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)は、米国で開催したプライベートイベント「DevCon 2015」(10月12~15日、カリフォルニア州オレンジカウンティ)で、大きく2つのテーマを取り上げた。1つは車載向け技術*)、そしてもう1つが設計基盤「Renesas Synergyプラットフォーム(以下、Synergy)」である。 *)関連記事:ルネサスが“クルマ”を売る!? その真意とは Synergyは、動作保証されたソフトウェアパッケージ「Syner

    「半導体業界の“Apple”を目指す」ルネサス
  • 「A9」に秘められたAppleの狙い(前編)

    iPhone」向けのプロセッサはかつて、「Appleは、他社の市販のプロセッサに切り替えるべき」だといわれたこともあった。だが今、「Aシリーズ」の性能は一定の評価を得ている。 「iPhone 6s」と「iPhone 6s Plus」に搭載されているアプリケーションプロセッサ「A9」。FinFETプロセスで製造された、第6世代のこのプロセッサには、Appleの半導体設計開発に対する強い野心が秘められているのではないだろうか。 2010年に発表された第1世代の「A4」は、競合するSamsung Electronicsのプロセッサと同等の性能を備えていた。しかしその後、「A6」プロセッサは、Appleが独自開発したCPUを備え、非常に優れたプロセッサとして広く認められるようになった。 さらに「A7」プロセッサの登場により、Aシリーズファミリは64ビットコンピューティングへと移行する。A7では、

    「A9」に秘められたAppleの狙い(前編)
  • 5Gの課題は技術よりも「各社の意見の一致」

    欧州において5G(第5世代)の技術開発を推進する5G PPP。議長を務めるWerner Mohr氏は、5Gの課題は、技術的な面よりも政治的な面にあるという。要件が複雑な5Gでは、どの技術を採用するかなどについて、関連各社や各研究所のコンセンサス(意見の一致)を得るのが非常に難しいと同氏は語る。 欧州主導の5G推進団体 5G PPP(5G Infrastructure Public Private Partnership)は、2013年12月に発足した5G(第5世代移動通信)推進団体だ。EU(欧州連合)による800億ユーロ規模の研究開発プロジェクト「Horizon 2020」の一環として進められている。5G PPPは、2014~2020年にわたる7カ年プロジェクトで、予算としては7億ユーロが割り当てられている。5G PPPの議長を務めるWerner Mohr氏は「非常に大きなプロジェクト」と

    5Gの課題は技術よりも「各社の意見の一致」
  • ナノワイヤと非シリコン材料で「ムーアの限界」を突破

    ナノワイヤと非シリコン材料で「ムーアの限界」を突破:福田昭のデバイス通信 IEDM 2015プレビュー(6)(1/3 ページ) レンズを不要にしたデジタル顕微鏡技術 前回に続き、2015年12月に開催予定の国際学会「IEDM 2015」から、カンファレンス2日目である12月8日(火)の午前に予定されている技術講演を解説する。この時間帯では、セッション10からセッション15までの6のセッションが並行に進む。今回は残りの3つのセッション、すなわちセッション13(センサー、MEMSとBioMEMS)とセッション14(キャラクタライゼーション、信頼性、歩留まり)、セッション15(プロセス技術と製造技術)の講演をご紹介しよう。 セッション13(センサー、MEMSとBioMEMS)のテーマは、「生体分子と細胞機能の検出に向けたSiベースのナノデバイス」である。フォーカスセッションでもあり、全ての講演

    ナノワイヤと非シリコン材料で「ムーアの限界」を突破
  • IoT向けSoCでは、ムーアの法則を追わず

    IoT向けSoCでは、ムーアの法則を追わず:最先端プロセスを適用する必要はない(1/2 ページ) ここ数カ月間で、一部の大手半導体企業とファウンドリが、モノのインターネット(IoT)向けSoC(System on Chip)あるいはワイヤレスSoCの小型化と低コスト化を実現する手段として、14nmプロセスを採用することを発表している。 市場調査会社のObjective Analysisでアナリストを務めるTom Starnes氏は、こうした取り組みのほとんどは、ごく一般的なプロセッサアーキテクチャに関連することで、IoT機器の要件とはあまり関係がないと指摘した。 SoCは、デジタル回路だけでなく、アナログ回路やRF回路も集積している場合もある。これらは、トランジスタのように容易に微細化できない要素だ。 Starnes氏は「最終的には、14nmあるいは20nmといったプロセスを採用したIoT

    IoT向けSoCでは、ムーアの法則を追わず
  • 通信距離は半径1km、メッシュも構築可能

    ゼブラ・テクノロジーズ・ジャパンとアヴネットは、「第1回 IoT/M2M展」で、通信距離が半径1kmで、メッシュネットワークを構築できる無線LANアクセスポイントなどを展示した。 バーコードプリンタやバーコードリーダー端末などをゼブラ・テクノロジーズ・ジャパン(以下、ゼブラ)とアヴネットは、「第1回 IoT/M2M展」(2015年10月28~30日、幕張メッセ)に共同出展し、ゼブラの無線LANアクセスポイント(AP)「AP7161」などを展示した。 AP7161は、2.4GHz帯(IEEE 802.11b/g/n)と5GHz帯(同a/n)および4.9GHz帯(同j)に対応している。見通しがよい所で半径1km程と長距離の通信が行えることに加え、メッシュネットワークを構築できる。ビル間の通信、鉄道の車両基地、港湾などで、既にAP7161が採用されているという。「メッシュネットワークであれば、ど

    通信距離は半径1km、メッシュも構築可能
  • IoT向け新規格「IP500」、オムロンなどがデモ

    トーメンエレクトロニクスは「第1回 IoT/M2M展」にて、IoT向けの新しい無線規格である「IP500」を紹介した。IP500は、認知度はまだ低いものの、ドイツ主導の規格として注目され始めているものだ。トーメンエレクトロニクスのブースでは、オムロンやロームが、IP500の応用例をデモ展示した。 トーメンエレクトロニクスは「第1回 IoT/M2M展」(2015年10月28~30日、幕張メッセ)で、IoT向けの近距離無線通信規格である「IP500」を採用した製品のデモを展示した。 ドイツ発祥のメッシュネットワーク IP500は、ドイツ発祥の団体「IP500 Alliance」が推進する無線規格で、センサーネットワーク向けに最適化されたメッシュネットワーク規格である。物理層にはIEEE 802.15.4を採用し、920MHz帯を使って通信を行う。日では2015年2月に「IP 500 Alli

    IoT向け新規格「IP500」、オムロンなどがデモ
  • PCIeが今後の主流に

    今回から始まるシリーズでは、SSDインタフェースの最新動向に焦点を当てて解説する。SSD関連のインタフェースは数多く存在するが、近年、採用が進んでいるのがPCIeだ。 SATAとSASがSSDの性能を制限 前回まではイベント「フラッシュメモリサミット(FMS:Flash Memory Summit)」から、フラッシュメモリの最新動向に関する講演を3回にわたってご紹介した。今回からは、SSDSolid State Drive)インタフェースの最新動向に関する講演の概要をご報告したい。講演者は、IntelでDirector of Technology InitiativeをつとめるJim Pappas氏。講演のタイトルは「Annual Update on Interfaces」である。 SSDに関連するインタフェース規格は、数多く存在する。ネットワーク階層の各層に相当する標準規格はもちろんの

    PCIeが今後の主流に
  • 歩行者に優しい横断歩道、スマホのWi-Fi利用で

    ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)が2015年10月12~15日に米国カリフォルニア州オレンジカウンティで開催したプライベートイベント「Renesas DevCon 2015(以下、DevCon 2015)」では、車車間・路車間通信(V2X)向けの5.9GHz帯対応車載無線通信用SoC「R-Car W2R」や、車載カメラネットワーク向けSoC「R-Car T2」などを含む、多数の製品のデモが披露された。 「DevCon 2015」の展示会場。多くの来場者でにぎわっていた。青や紫の照明を使っていて、一般的な展示会場とはちょっと違う雰囲気だった。会場の中央にはバーが併設されていたので、ビールを飲みながらデモの説明をする・説明を聞くといった光景があちこちで見られて面白かった(※筆者は、飲みたいのをぐっとこらえて取材を続けました。念のため)(クリックで拡大) “V2P”を提案、歩行者に優

    歩行者に優しい横断歩道、スマホのWi-Fi利用で
  • IoTはトイレまで監視? これで仕事をさぼれない

    IoTはトイレまで監視? これで仕事をさぼれない:センサーネットワークモジュールを活用(1/2 ページ) アルプス電気は、2015年10月7日に開幕した「CEATEC JAPAN 2015」(千葉市・幕張メッセ)で、同社のセンサーモジュールを用いたIoT市場向けソリューションの展示を行った。農業やインフラ機器の監視、トイレの利用状況の遠隔監視といった事例が紹介されていた。

    IoTはトイレまで監視? これで仕事をさぼれない
  • 洗濯物を自動で畳む! その名も“ランドロイド”

    洗濯物を全自動で洗って乾かす。珍しくも何ともない、日常的な風景だ。だがもう間もなく、洗濯物を「畳んで仕分けて収納する」までも全自動でできる家電が登場するかもしれない。 洗濯物を洗う、そして乾かす。ここまで全自動でできる洗濯機はあるのに、なぜその先の「たたむ」はないのか――。この疑問が、全自動洗濯物折り畳み機「laundroid(ランドロイド)」が誕生するきっかけとなった。 seven dreamers laboratories(以下、セブンドリーマーズ)とパナソニック、大和ハウス工業は2015年10月7日、開幕したばかりの「CEATEC JAPAN 2015」(2015年10月7~10日、幕張メッセ)で会見を行い、laundroidの共同開発をスタートしたと発表した。一般消費者向けに、2016年度中の先行予約販売を目指す。ただし、価格は未定。 laundroidは、文字通り全自動で洗濯物を

    洗濯物を自動で畳む! その名も“ランドロイド”
  • ソニー、半導体事業の分社化を発表

    2016年4月に実施へ ソニーは2015年10月6日、半導体事業を分社化し、半導体事業会社「ソニーセミコンダクタソリューションズ」を設立すると発表した。新会社の営業開始日は2016年4月1日を予定する。 半導体事業分社化は2015年2月に発表した中期経営方針に盛り込んだ「経営、意志決定の迅速化と事業競争力の強化を徹底するため、従来、グループ会社で運営している事業に加え、ソニー株式会社内の事業部門で運営してきた事業についても、順次分社化していく」との方針に沿ったもの。現在、ソニー内で展開している半導体事業部門や研究開発部門に存在する半導体の研究開発、事業管理、営業などの事業機能を移管する。 新会社の社長には、現在デバイスソリューション事業部 副部長を務める清水照士氏が就任する。現ソニー子会社で、半導体製造を行うソニーセミコンダクタ、半導体設計会社のソニーLSIデザインの2社は、新会社の子

    ソニー、半導体事業の分社化を発表
  • 5Gでは、高速通信とクラウドの組み合わせが鍵に

    Intelは「IDF 2015」で、5Gのコンセプトを紹介した。Intelは、5Gでは高速通信とクラウドコンピューティングの組み合わせが鍵になるとしている。ネットワーク開発者向けのプログラム「Network Builders Fast Track」も併せて発表した。 関連記事 日で得た知見を世界へ、5Gでもけん引役を狙う 3Gや4G(LTE)など、常に最先端の通信技術を導入してきた日。2020年の東京五輪で5Gの一部商用化も期待されている。エリクソン・ジャパン社長のMikael Eriksson氏と野崎哲氏は、通信業界における日市場の重要性を指摘し、日で得られる知見を世界に生かしていきたいと強調する。 5Gの商用化は2022年以降、けん引役はIoTに Telecommunications Industry Association(TIA)は、世界中の通信事業者58社を対象に、5G(

  • 「LTE-UとWi-Fiは共存可能」、Qualcommが実験

    LTE-UとWi-Fiは共存可能」、Qualcommが実験:Wi-Fi Alliance側は懸念を表明も(1/2 ページ) アンライセンス周波数帯を活用したLTE通信、いわゆるLTE-Uへの取り組みが進められている。だが、Wi-Fi Alliance側の懸念は増すばかりのようだ。そのような中、QualcommがLTE-UとWi-Fiが共存可能なことを実証実験で示した。 LTE-U(アンライセンス周波数帯を活用したLTE通信)は、LTE-Advancedをアンライセンス周波数帯である5GHz周波数帯にも拡張することを目指す技術である。LTE-Uが導入されれば、ユーザーがWi-Fiネットワークにログインしなくても、データ通信速度を上げることができる。だが、Wi-Fiを主に利用していて、LTE-Uの干渉を懸念する企業からは批判を受けているのが現状だ。 そのような中、Qualcommは「LTE-

    「LTE-UとWi-Fiは共存可能」、Qualcommが実験
  • Google、プロジェクト「Aura」を始動

    スマートグラス「Google Glass」の販売を中止したGoogleは、それに代わる新たな開発プロジェクト「Project Aura, Glass and Beyond」を始動させた。プロジェクト開始にあたっては、競合のAmazonからエンジニアを引き抜いたとされる。 Googleをはじめとするシリコンバレーの大手数社は数週間前、技術系巨大企業間での従業員の“引き抜き”を禁止する約10年に及ぶ秘密協定が、従業員の移動を阻害したとして、労働者側に4億米ドル超の和解金の支払うことで合意したばかりだ。そうした中で、GoogleはヘッドハンターのJessica Bailow氏を常勤で雇い入れ、新たなウェアラブル端末開発プロジェクト「Project Aura, Glass and Beyond」向けにシリコンバレーで人材を引き抜くという動きを見せている。 Amazon傘下のLab 126から3人

    Google、プロジェクト「Aura」を始動
  • ネットワークの異常を早期発見、NICTらが開発

    情報通信研究機構(NICT)は横河電機および京都大学と共同で、社会インフラの制御システムにおけるネットワーク健全性を確認するためのトラフィック分析・可視化技術を開発した。マルウェア感染などセキュリティを脅かす事象の早期検知が可能となる。 情報通信研究機構(NICT)は2015年9月、横河電機および京都大学と共同で、社会インフラの制御システムにおけるネットワーク健全性を確認するためのトラフィック分析・可視化技術を開発したことを発表した。マルウェア感染などセキュリティを脅かす事象を早期に検知することが可能となる。 共同開発した技術は、正常時の通信とは異なるトラフィック状態などが発生した時に、その異常を早期に検知する技術である。 具体的には、電力・ガス・水道など重要な社会インフラ制御システムのネットワークにおいて、まず正常状態のトラフィックをホワイトリストとして保存しておく。そして、運用中の制御

    ネットワークの異常を早期発見、NICTらが開発
    ykhroki
    ykhroki 2015/09/17