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![池上彰「第三次世界大戦は起きない」と考える理由](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/519cb65a2ccefb8657aa1676faa2ee3a14588e73/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ftk.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2Fe%2F8%2F1200w%2Fimg_e84c75e257883ad52e1ce6d61483ca17196073.jpg)
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2024年2月18日、東京ドームにて『オードリーのオールナイトニッポン in 東京ドーム』というイベントが行われる。お笑いコンビ・オードリーのラジオ番組『オードリーのオールナイトニッポン』(ニッポン放送)のイベントである。 すでに追加発売を含めたチケット5万枚が完売しており、芸人のライブとしては史上最多の5万人を動員するビッグイベントとなる。 さらに言えば、このイベントのチケットを求めていたファンの数は5万人をはるかに超えている。チケット発売時には、抽選に漏れてチケットを獲れなかった大勢のファンの阿鼻叫喚の声がSNS上にこだましていた。 ラジオ界屈指の大人気番組 単なるラジオ番組のイベントがなぜそこまで盛り上がっているのかといえば、『オードリーのオールナイトニッポン』がラジオ界屈指の大人気番組だからだ。 この番組が始まったのは2009年。2008年の『M-1グランプリ』で準優勝してブレーク
GMS大手の「イトーヨーカ堂」が、北海道と東北、信越にある「イトーヨーカドー」の全17店舗を、今春から順次閉店することがわかった。 近年、GMSは苦境を強いられており、特に地方立地店舗では郊外型店舗への客足流入などで苦しい状況が続いている。撤退店舗の半分は譲渡先の企業が決定したというが、まだ半分は譲渡先が決まっておらず、もし完全閉店となれば、買い物難民が生まれる恐れもある。 一時は日本を代表するGMSとして名を馳せたヨーカドー。そんなGMSの王者は、どこで道を誤ってしまったのか。今回は、ヨーカドー拡大の歴史を追いながら、その立地戦略に注目してヨーカドー苦境の理由について迫っていこう。 ヨーカドーの前身は「羊華堂洋品店」 ヨーカドーの前身である「羊華堂洋品店」は1920年、東京・浅草に誕生した。創業者は吉川敏雄で、後にヨーカドーを立ち上げる伊藤雅俊の叔父にあたる人物。太平洋戦争ののち、この洋
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これまで「和魂漢才」と「和魂洋才」で生きてきた日本人。グローバル化が急速に進む中で、日本人はあらためて「日本文明とは何か」「日本人とは何か」を問われている。これからの時代を生き抜くために、日本人に求められる教養とは何か――。 宗教学者の山折哲雄氏が、有識者との対談を通して、日本人の教養を探る。 ※ 対談(その1):教養の出発点は、「日本人とは何か」 対談(その2):日本人の「心イズム」とは何か? 対談(その3):西洋に深い影響を与えた、日本人リーダー 科学技術の世界に宗教界が何を言うかが、問われる 山折:やっぱり今、科学技術が非常に発達してしまった時代だから、その科学技術の世界に対して宗教界が何を言うか、宗教者が何を言うかがものすごく問われている。 私はよく科学者に問いを突きつけるんです。いやらしい問いを。 私は生命科学の最先端の分野で話題になっている遺伝子というものを、一度も実感したこと
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ひろゆきが所有・管理する「4Chan」アメリカで問題視される危険性とは(写真:Ko Sasaki/The New York Times) ソーシャルメディアで日本社会のダメさ加減を論じる彼は何百万人というフォロワーを集め、日本最大級のファッションショーのランウェイに登場。国民に金融リテラシーの向上を促す政府広報の動画にも出演し、全国規模の世論調査では高校生が選ぶ「首相になってほしい有名人」の1位に選ばれたこともある。 その彼とは、西村博之。日本のお堅いルールに抑圧を感じている同国の若者から好感を集めて有名になった起業家だ。著述家、コメンテーターとしていろいろな場所に出まくっている彼を、人々は単に「ひろゆき」と呼ぶ。アメリカでは「アダム」と同じくらい一般的な名前だ。 20冊を超える著作と何百本という雑誌コラムの中で西村は、ファンにこう促してきた。もっと自分勝手になれ、他人の目を気にするのをや
医師から言われるがままに飲んでいた薬、病気を治すためだと思っていた治療や検査……。それらが実は健康をむしばんでいるかもしれない。 2月10日発売の『週刊東洋経済』は「信じてはいけない クスリ・医療」を特集。がん患者につけこむ科学的根拠のない免疫療法、量産される無駄な入院など、身近な医療の裏側に迫っている。 「大量に飲むとトリップできる」「悩みが吹き飛んで多幸感が得られる」――。 これは大麻や覚醒剤など違法薬物の話ではない。ドラッグストアで買える市販のせき止め薬や風邪薬のことだ。商品名をインターネットで検索すれば、こんな情報があふれている。 今、10代の間で、身近な市販薬の乱用が増えている。厚生労働省の調査によると、市販薬の乱用は全薬物乱用者のうちの5.2%(2016年)から5.9%(2018年)と微増にとどまる。しかし、10代の薬物乱用の推移を見ると、2014年にゼロだった市販薬乱用は、2
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フランス人のクリスチャン・グラベル氏は、最近の日本での旧統一協会(世界平和統一家庭連合)に関する話を聞いた時、40年前にフランスで起きた事件を思い出した。「カルトの危険性がフランス国民に初めて広く知れ渡ったのは、統一教会がきっかけだった」(グラベル氏)からだ。 グラベル氏はフランス警察庁で、官僚60人からなる「犯罪・過激化・セクト的逸脱行為の防止に関する省庁間委員会(CIPDR)」を率いている。同氏はまた、カルト的逸脱行為を担当する内部部局である「カルト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部(MIVILUDES)」のトップでもある。つまり、この問題に関してはフランス政府内の最重要人物だ。 フランス人が釘付けになった「事件」 1982年3月、フランス国民はクレール・シャトーというフランス人女性の報道に釘付けとなった。当時21歳で熱心な統一教会信者だったシャトーさんが、彼女を脱会させようと必死に試みて
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ディスプレーが大型化してデザインを変え、耐久性も増した「Apple Watch Series 7」が、10月15日に発売される。iOS 14.5で、Apple Watch着用時だとマスクでもFace IDを解除できる機能が搭載されたこともあり、新モデルに注目している人は多いはずだ。新モデルの登場に先立つ形で、既存のApple WatchにもwatchOS 8の配信が9月20日に始まった。ワークアウトや精神統一をするための「マインドフルネス」が追加されたほか、時計の顔である文字盤のバリエーションも増えている。 また、先行的にアナウンスされていたアクセシビリティのジェスチャー操作が加わったのも、watchOS 8からだ。この機能を使うと、Apple Watchにもう一方の手を触れることなく、片手のジェスチャーだけで操作することが可能になる。本来は、体の不自由な人に向けた機能だが、Apple W
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自宅の前で待ち伏せ、街頭演説中に「説教」、熱烈な告白を断ったら嫌がらせのメール……。地方の女性議員に対して、”有権者”がハラスメント行為を行っている実態が研究によって明らかになった。 研究を実施したのは、お茶の水女子大学大学院の濵田真里氏。同氏は東京都と埼玉県の地方自治体議員で野党に属する50歳以下の女性議員のうち、SNSなどで情報発信をしている3人のツイートを分析したほか、7人へのインタビューを実施。結果、議員たちがオンライン上で受けるハラスメント構造が浮かび上がってきた。これが、地方自治体における女性の政界進出を阻む原因の1つの理由になっているのではないか、と見る。 若手女性議員の数は圧倒的に少ない 実際、地方議会における女性議員、特に40代以下の若手女性議員は圧倒的に少ない。市川房枝記念会女性と政治センターの2019年6月1日時点の調査によると、全国の女性地方議員の総数は4608人で
新型コロナウイルスによる自粛生活の中、テレビの役割が変わり重要性は増しているように思える。だが企業の広告活動は萎縮しており、事業としてどうなのかも気になる。そこで「中の人」たちの考えを探るべくアンケートを行った。私が名刺交換をした700人強の放送業界の人たちにメールでお願いし、60人もの方々が回答を寄せてくれた。その概要をレポートする。 後半はほとんど文章で書いてもらう質問だったが大変貴重な実感や見解ばかりだったので、できるだけ多く掲載する。放送業界の人々が悩み苦しみながら新しい方向性に目覚めつつある姿がにじみ出ている。他産業の方々にも参考になるだろう。 都市部も地方も意外と進むテレワーク まず回答者の所属を聞いたところ、以下のような内訳だった。
クルーズ船での対応は失敗した ――日本政府は3月9日から、中国と韓国からの入国者に対する入国制限を強化し、2週間の検疫を開始しました。 流行している国からの入国を拒むというのは現段階でも有効だ。ただ、流行していない地域や、流行が終わりつつある地域からの入国も拒むのは有効性としてどうかと思う。現段階では、対象の国や地域に合理的な整合性がとれているのか、それとも政治的な思惑で入国制限が決まっているかが不明確だ。 例えば、感染者数の拡大が著しいイタリアを対象から外した判断は合理的なのか。一方で、検疫を全土に広げた中国での新規感染者は実は非常に減っている。武漢では依然として拡大が続いているが、北京や上海と比べれば日本のほうが感染者の増え方は多い。 中国と韓国からの入国者数にもよるが、2週間の検疫を行う施設があるのか。検疫を行うだけの人的リソースがあるのか、疑問が残る。 ――新型コロナウイルス対策が
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