Google、アプリに画像認識機能を追加できる「Cloud Vision API」を公開
大量の画像を扱うサービスに、Googleフォトのような自動カテゴリ機能や、Google SafeSearchのような不適切な表現を含む画像を検出する機能を追加することも可能だ。 Googleは11月には機械学習システム「TensorFlow」をオープンソースで公開している。 関連記事 Google、機械学習システム「TensorFlow」をオープンソースで公開 人工知能に注力するGoogleが、自社開発した機械学習システム「TensorFlow」をApache 2.0ライセンスでオープンソース化した。 Google+から独立した「フォト」は（圧縮すれば）無制限に写真を保存できる写真ツール GoogleがついにGoogle+から分離させた新生写真サービス「フォト」は、圧縮はされるものの高品質なまま無制限に写真／動画を保存でき、画像認識でのカテゴリ分類や検索に対応するが、Chromeアプリで使
なんでもハック！ クラウド会計「freee」の新オフィスに潜入した
クラウド会計ソフト「freee」の導入事業社数がサービス開始から1年4カ月で10万事業所を達成した。利用者に対するアンケートによれば、1つの入出金を入力するのにかかる時間が平均で5分48秒削減できたという。 2014年4月には給与計算ソフトの提供を開始し、「Google 日本語入力」などのユーザーインタフェース設計を担当していたエンジンアが参加するなど、事業の拡大とともに社員数も約40人まで増加。6月に引っ越したばかりの新オフィスを訪問した。 エレベータを降りると正面の白壁に大きくfreeeのロゴが描かれ、iPad miniで動く受付アプリが出迎える。「社員へのアポイント」や「荷物の集荷・配達」のほかに、「採用面接」「お弁当の配達」という項目があるのは珍しい。 佐々木大輔社長によると、「おそらく日本初のswiftアプリ。アップルのWWDCで新しいプログラム言語が発表された2日後には、当社の
クラウド会計「freee」、Androidアプリに対応
個人事業主や中小企業の会計処理をクラウド化するfreee。iOSに続き、Androidスマホからも取引収支の登録ができるようになった。 個人事業主にとって、日々発生する経費の管理は面倒くさいもの。その結果、レシートだけがたまっていき、毎年3月の確定申告を目の前にして慌てて記帳する人も多い。だが、2014年度は注意が必要だ。青色申告者はもとより、どちらかといえば“どんぶり勘定”でも何とかなっていた白色申告者にも記帳義務が課せられたからだ。 クラウド会計ソフトの「freee」は4月2日、Android向けアプリをリリースした。GooglePlayから無料でダウンロードできる（参照リンク）。すでにリリース済みのiOS版と同様に、収支取引がスマホから登録できる。忘れがちな現金の入出金をその場で入力したり、ちょっとしたスキマ時間で処理したりと、会計処理がグッと楽になるだろう。 関連記事 全自動クラウ
Facebook、“ほぼ人間レベル”の顔認識技術「DeepFace」を発表
米Facebookの人工知能（AI）ラボが、顔認識技術「DeepFace」に関する論文（リンク先はPDFダウンロード）を公開した。 この技術は、ディープラーニング（深層学習）と呼ばれるニューラルネットワーク技術を採用している。Facebookは昨年12月、人工知能研究ラボを立ち上げ、深層学習を研究するヤン・ルカン教授を所長に迎えた。 DeepFaceの2つの画像の顔の識別精度は97.25％で、人間（97.53％）とほぼ互角という。従来の顔認識技術より25％精度が上がったとしている。 実験には、公開されている画像データベースやFacebookにアップロードされている4030人の440万点の画像、米GoogleのYouTubeの動画内の顔データを集めたデータベースを利用した。 DeepFaceは画像内の顔から3Dモデリング技術で正面を向いた顔の画像を作り、これを1億2000万以上のパラメータを
クラウド会計ソフト「freee」がリクルート「Airレジ」と連携 売り上げデータを自動で帳簿に
リクルートライフスタイルとfreeeは、iOS／Androidタブレット向け無料POSレジアプリ「Airレジ」とクラウド会計ソフト「freee」の連携を始めると発表した。Airレジに入力した日々の売り上げ実績が、freeeに自動的に会計データとして取り込まれる。 freeeは、クレジットカードや銀行口座を設定すると入出金明細を自動で記録し、用途や取引相手によって勘定科目を自動でサジェストするのが特徴。両サービスの連携で、レジ締め後の売り上げデータが自動的にfreeeのクラウドサーバに送信され、複式簿記の仕訳として反映される。現金だけでなく、クレジットカードやポイント決済も区別して記録可能。お釣りの渡し間違いなどによる少額の誤差も「雑費」として処理できる。 従来、レジの売り上げデータの管理には、閉店後にレシートで出力した数値を再度手で入力するなどの手間が発生していたが、両サービスを利用するこ
クラウド会計ソフト「freee」、専用iPhoneアプリをリリース
関連記事 連載「freeeでやる青色申告」 進むクラウド会計の世界、全自動「freee」は中小企業の救世主となるか IE対応は後回し、Mac対応、どこからでも使える。全自動のクラウド型会計ソフト「freee（フリー）」は中小企業の会計処理を何倍にも効率化してくれる。外部ツールとの連携も強化し、いま最も勢いがある会計ソフトを作り出しているfreeeの佐々木大輔代表取締役に話を聞いた。 全自動クラウド会計ソフト「freee」は簿記の知識ゼロでも使えるか 個人事業主なら誰もが欲しい、青色申告特別控除65万円。そのために必要な複式簿記の記帳が自動でできるという会計ソフト「freee」を試してみました。 Macでも使える会計ソフト「freee」 2014年はさらなる飛躍を 2013年3月にリリースし、2万5000を超える事業所が登録しているクラウド型会計ソフト「freee」。白色申告の記帳義務化や消
知らなきゃ損する青色申告の超シンプル構造
「経理はできない」という固定観念に縛られて節税チャンスを逃していませんか？ 経理は数字が得意じゃなくてもできるんです。 もうすぐ確定申告の季節がやってきます。確定申告とは、納める税金の額を申告するためのシステムです。「白色申告」と「青色申告」の2種類があり、おすすめは作業が複雑なものの税制上の優遇が大きい青色申告。会社員の場合は、一部例外を除いて会社が全て手続きを代行してくれるので、あまり縁のない言葉かもしれません。 しかし個人事業主にとっては避けて通れないイベントで、毎年この時期になると、来たるべき確定申告を思って気分がめいるフリーランスが続出します。かくいう私もその1人。簿記の知識ゼロ、そもそも数字を見るのも苦手で、ついつい経理の作業を先延ばしにしてきた結果、ほぼ手つかずの状態で放置したまま1年の大半を過ごしてしまいました。 最近では登録しているナレッジ・リンクスさんからも依頼が増える
freeeの自社ブログ「経営ハッカー」は業務効率化に役立つヒント集
全自動クラウド型会計ソフト「freee（フリー）」を提供するfreee運営の自社ブログ「経営ハッカー」をご存じだろうか。これは、freeeの佐々木大輔CEOらがfreee立ち上げから企業経営に至るまでを実体験する中で、自分たちが「もっとこうしたい。こういう情報が欲しい」と思った事柄をまとめているものだ。週に数回の頻度で更新されており、これから起業しようと思っている人、小規模な企業でもっと業務を効率化したいと思っているすべての人にオススメのサイトとなっている。 「経営ハッカー」トップページ。freeeはGoogleの元社員らが2012年7月に設立した企業で、中小企業の社員が本業に専念できるよう、会計業務の効率化を目指し開発されたクラウド型会計ソフト「freee」を提供している freeeが運営しているからといって会計の内容に特化したり、freeeを宣伝するようなサイトではない。あくまで、fr
ミクシィ朝倉社長「リストラ一切やっていない」
ミクシィの朝倉祐介社長は11月8日に開いた決算会見で、同社でリストラのための“追い出し部屋”が作られ、大規模なリストラが行われているとする一部報道について、「そのようなことは一切やっていない。通常の人事異動だ」と強い調子で否定し、それ以上の説明を避けた。 10月末、「ミクシィで大規模なリストラが始まっている」と暴露する文章がネットに投稿されて話題に。一部報道によると、同社は契約社員などの雇い止めを行った上で11月1日、正社員約30人にカスタマーサポートへの異動を言い渡し、社内のセミナールームを研修用の部屋に転用。座席をすぐに移動するよう命じ、社内VPNへのアクセスも制限した──という。 ミクシィの広報担当者は、「適材適所の人事異動・組織変更を実施しており、11月1日付けの人事異動も同様。従業員には、部署での業務に応じたイントラネットへのアクセス権を付与している」と説明。リストラを否定した。
進むクラウド会計の世界、全自動「freee」は中小企業の救世主となるか
進むクラウド会計の世界、全自動「freee」は中小企業の救世主となるか：バックオフィスを効率化して今こそ本業に専念を（1/2 ページ） IE対応は後回し、Mac対応、どこからでも使える。全自動のクラウド型会計ソフト「freee（フリー）」は中小企業の会計処理を何倍にも効率化してくれる。外部ツールとの連携も強化し、いま最も勢いがある会計ソフトを作り出しているfreeeの佐々木大輔代表取締役に話を聞いた。 会計処理と聞くとどのようなイメージを持つだろうか。「地味」「めんどくさい」「非効率」――。会計処理のような事務作業はいわゆるバックオフィスの作業で、本業とは別にわざわざ時間を取って行わなければならない。専任の部隊がいる大企業であればいいが、人数が少ない中小規模の企業になると、それこそ経営者自らが行っている場合もあるだろう。 経営者でなくても、交通費精算、経費精算なども含めると、あらゆる層の人
パナソニック、個人向けスマホ開発から撤退 正式発表
パナソニックは9月26日、個人向けスマートフォン開発から撤退すると正式発表した。13年度下期（13年10月～14年3月）以降の新製品開発を「休止」。経営資源は、BtoB向けスマートフォンなや新規事業などに再配置する。「新たな成長を目指すため」としている。 携帯電話の開発・製造・販売を手がけるパナソニックモバイルコミュニケーションズ（PMC）は10月1日以降、個人向けスマートフォンの新製品開発を休止する。個人向けフィーチャーフォン（従来型携帯電話）の生産・販売と、スマートフォンを含む発売済み製品のユーザーサポートに集中する。 個人向けフィーチャーフォンの開発は、PMCからパナソニックシステムネットワークス（PSN）に業務委託。BtoB向けスマートフォン事業も、PMCからPSNに移管する。 一連の再編について、同社は「AVとICTの融合によるBtoB事業など新規・成長分野の事業強化の一環で、新
“Kindle本”自費出版「Kindleダイレクト・パブリッシング」日本版スタート
Kindle向け電子書籍を自費出版できる「Kindleダイレクト・パブリッシング」も日本版がスタート。作家や出版社が電子書籍データをKindleストアにアップロードし、世界に販売できる。 Kindle用電子書籍を販売する「Kindleストア」日本版のオープンに合わせて10月25日、作家や出版社がKindle向け電子書籍を自費出版できる「Kindleダイレクト・パブリッシング」の日本版が、Amazon.co.jpでスタートした。世界のKindleストアに電子書籍を販売でき、基本的に、売り上げの35％が受け取れる。 Amazon.co.jpのアカウントでログインし、会社（出版社）情報、ロイヤリティ支払い先の銀行口座などを登録すれば、自費出版が可能。出版したい本のタイトル、表紙画像、価格（円、米ドル、ポンド、ユーロで設定可能）、DRMの有無、販売地域などを設定し、電子書籍データをアップロードする
脱ネイティブアプリ、New York Times紙も――HTML5採用のiPad向けWebアプリ提供へ
脱ネイティブアプリ、New York Times紙も――HTML5採用のiPad向けWebアプリ提供へ The New York Timesは10月2日（米国時間）、iPad向けにHTML5を採用したWebアプリ「NYTimes Web App」を公開した。同社の有料購読サービス加入者を対象としたもので、現時点は実験という位置づけで提供。Appleのアプリ内課金を回避するという点では、先行するFinacial Times紙に続く動きとなった。 Webアプリの利用にあたっては、App StoreのiTunesからではなく、直接ブラウザからアクセスすることになる。New York Timesは2011年に有料版の提供を開始しており、PCとタブレットから利用できる「Web＋Tablet」（月額20ドル）、PCとタブレット、スマートフォンからアクセスできる「All Digital Access」（
Passbook、うちの店ではこう使う――導入店舗に聞く活用法
電子化したクーポンやチケット、搭乗券、ショップカードをiOS端末の中でまとめて管理でき、必要なときにすぐ使える――。こんなことを可能にするのが、Appleの最新OS「iOS 6」に搭載された新機能、Passbookだ。 中でもクーポンサービスは、対応ソリューションが早くから登場したこともあって、iPhone 5の発売と同時に提供を開始する企業も見受けられた。PassbookはiPhone 5のユーザーなら、アプリをインストールすることなく利用でき、クーポンは配布用URLをクリックして追加ボタンを押すだけでPassbookアプリに格納される。今後のユーザー基盤の広がりと、使いやすさ、情報拡散力の高さを考えると、店舗がすぐ使ってみたいと思うのも当然だ。 いち早くサービスを開始した企業は、Passbookのどこに魅力を感じ、自社のマーケティングにどのように活用しようとしているのか。老舗のパン屋と
Passbookの導入、ローコストで素早く――Passbookソリューションを提供する電通の狙い
このPassbookの導入を検討する企業向けに、Passの発行管理システム「PASSSS」（パススス）を提供するのが電通だ。PASSSSを利用することで、導入企業はPassの発行や情報更新、運用管理をWeb上で行えるようになる。利用者のPassを読み取るためのiOS端末向けリーダーアプリも開発しており、このアプリをインストールしたiOS端末をPassの読み取り用端末として利用できるのも便利な点だ。 電通は、Passbookのどこにビジネスの可能性を感じてソリューション提供に乗り出したのか。電通 デジタル・ビジネス局の吉羽一高氏に聞いた。 導入企業のハードルを下げ、利用者がPassを探しやすい環境を用意 ―― （聞き手：ITmedia） 日本にはこれまでにも同様のサービスがありましたが、Passbookはどこが新しいのでしょうか。 吉羽一高氏（以下吉羽氏） まず、オープンプラットフォームに近
アプリで朝まで無料通話、メールは「使わない」――女子高生が語る、今どきの“スマホ事情”
アプリで朝まで無料通話、メールは「使わない」――女子高生が語る、今どきの“スマホ事情”（1/2 ページ） サイバーエージェントが現役女子高生5人を集めてユーザー座談会を開催。「チャットは使うけどメールは使わなくなりました」「デコメも使わなくなりました」など、今どきの女子高生のスマートフォン事情が語られた。 「プリクラ帳は作らなくなりました」「デコメも使わなくなりました」――。 友達と撮ったプリクラを交換し合い、絵文字たっぷりのメールを延々と交わす――そんな“女子高生像”はもう古いのかもしれない。サイバーエージェントが自社サービスユーザーを対象に行った座談会と調査から、今どきの女子高生のスマートフォン事情が見えてきた。 調査は、利用者の95％が女性で13～19歳が過半数を占めるという“ホムペ”（個人サイト）作成アプリ「Candy」上で実施。また7月にはCandyユーザーの女子高生を対象に、座
Microsoft、「Metroスタイル」改称へ――米メディア報道
Microsoftがタイル状のユーザーインタフェースの呼称として使ってきた「Metroスタイル」はコードネームであり、間もなく正式名称に切り替わると複数のメディアが伝えた。 米MicrosoftがWindows PhoneおよびWindows 8のタイル状のユーザーインタフェースの名称としている「Metro」を改称するようだ。米オンラインメディアのThe Vergeが8月2日（現地時間）に伝え、The Next Webが同日、Microsoftに確認した。 Microsoftの広報担当者はThe Next Webに対し、（商標に関連するような）訴訟を起こされているわけではないと断り、「Metroスタイル」という名称はコードネームとして使ってきたものであり、今後は別の正式名称で呼ぶ予定だと語ったという。The Vergeによると、正式名称は今週末に決定されるという。
Adobe、Android 4.1へのFlash Player非対応を再発表
Adobeが昨年11月に発表した次期AndroidへのFlash Playerの非対応を再確認し、8月15日以降はGoogle Playからの新規インストールをできなくすると説明した。 米Adobe Systemsは6月28日（現地時間）、米Googleが27日にGoogle I/O 2012で発表した次期モバイルOS「Android 4.1（コードネーム：Jelly Bean）」に「Flash Player」を対応させないと発表した。同社は昨年11月にモバイル版Flash Playerの開発中止を発表している。 Adobeは、Android 4.0までを搭載する端末向けのセキュリティ関連やバグ修正のアップデートは今後も行うが、Flash PlayerをAndroid 4.1以降に対応させる開発・テストは行わず、動作を保証しないという。 また、8月15日以降、Flash Playerがイン
公共図書館初・電子書籍貸し出しサービス 千代田図書館 - ITmedia News
東京・千代田区の区立千代田図書館は11月26日、電子書籍をインターネット経由で貸し出すサービスを始める。24時間いつでも貸し出し・返却でき、「図書館に立ち寄れない多忙な人などに気軽に本を借りてもらえれば」としている。電子書籍の貸し出しは公共図書館としては日本初という。 「千代田Web図書館」をオープンし、サイト経由で電子書籍を貸し出す。当初は小学館やPHP研究所、日本経済新聞出版社など16社の約3000タイトルをそろえた。 「アニメーション産業に関する最新調査結果について」（新産業経済研究所）など、電子版での蔵書が向く調査研究資料を積極的に購入する。冊子と重複して購入する予定はないという。 利用する場合、図書館に1度来館して利用登録する必要がある（登録済みの場合は不要）。同サイトかメールでアカウント作成を申し込み、発行されたアカウントとパスワードで同サイトにログイン。リストから読みたい電子
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