きらきらインキャ @0315wassa @Raspberry_Rasp_ 満タン入れたらストロー刺した時に漏れるから デザインを統一するためだと思うゾ ただ、消費者からしたら損した気持ちになるよね わかるマン f失 2020-12-29 11:17:56
めくれるものの内側って、とても気になりますよね。どうにかしてめくって中を見たくなります。何の話って、パン……ですよ。ええ、パンです。サンドイッチのパン。 日々リニューアルされ、「おいしくなって新登場」とか「食べやすくなって新登場」するコンビニのサンドイッチのパンです。ということで、とりあえず2020年10月15日から18日の間に購入した、ローソン、セブンイレブン、ファミリーマートのサンドイッチを開いて、具がどんな感じで入っているのかチェックしてみることにしました。 ・近所で売ってたやつだけ なお、今回チェックしたのは、各社が全国で販売するサンドイッチ全種類ではなく、筆者の近所の店舗で売っていた分だけ。したがってリストに抜けもあるでしょうし、「〇〇が無い!」みたいな感想を抱く方もいるかと思います。 そういうのはまあ、ご自分で購入してネット上に公開することで、情報を補完してください。特に本記事
セブン‐イレブンで買った卵焼き入りのサンドイッチをめくってみるとまるでハリボテのようだった…そんな嘆きの投稿がSNS上で大きな注目を集めている。 【イラスト】サンドイッチをめくってみると… 商品棚に置かれた状態で見える断面の卵焼きはわずか数ミリ程度の厚さで、まるでフェイク。中央部に配置された本体?の卵焼きはなんとも心もとないサイズで、結果的にできた大きなすき間には代わりの具材が配置されるでもなく、ぽつんとケチャップのシミが…。ここまで余白の美を感じるサンドイッチはなかなかお目にかかれない。 投稿を見たSNSユーザーたちは 「これじゃあちょっとだけたまごサンドですね」 「これ本当ならまずいですよね… テレビ番組で他社のコンビニとスイーツの合格とか競ってる場合じゃないと思いますが…」 「なんか がっかり あれだけ色々注目されてるのに 旨い 不味い 以前の問題かと」 などと一様にあきれぎみだ。
セブン-イレブンのサンドイッチがインターネット上で話題になっている。きっかけは、12日にツイッター上に投稿されたひとつのツイートだ。 「セブンだけはこんな事しないと思ってたのに……」 そんなつぶやきと共に、2枚の写真も公開されている。1枚目は、トマト、レタス、ハムと、厚焼きタマゴが入ったサンドイッチの写真。2枚目は、パンをはがして中身を出した状態の写真だが、厚焼きタマゴの様子が不自然すぎる形で収められており、その様子が物議を醸しているのだ。 表から見る限りでは、パンいっぱいに厚焼きタマゴが挟んであるかのように思えるが、開いてみるとまるでハリボテのような状況だ。 このツイートは瞬く間に拡散され、実際に同商品を購入して確かめる人も続出。さらに、弁当も上げ底や2重パッケージなどになっている商品があるといった報告も相次いだ。昨今、セブンの弁当やパンなどは、リニューアルするたびにサイズが小さくなった
24時間営業をめぐる加盟店への対応やセブンペイの不正利用など、問題が相次いだ2019年のセブン-イレブン・ジャパン。年の瀬が近づく12月の初旬になっても、セブンの経営陣は、また会見で深々と頭を下げた。 「従業員、オーナーならびに関係者の皆様に多大なるご迷惑とご心配をおかけしたことを深くお詫び申し上げます」。12月10日、都内で行われた会見で、セブン-イレブン・ジャパンの永松文彦社長は謝罪した。 残業代の支払い不足は4.9億円 セブンはこの日、全国各地の加盟店で働くアルバイトやパート従業員に対して、セブンが創業した1970年代から長きにわたり残業代の一部が支払われていなかったと発表した。 記録が残っている2012年3月以降だけで、対象は8129店の計3万0405人、未払い額は遅延損害金の1.1億円を含めて4.9億円に上る。1人当たりの不足額は最大で280万円に達し、平均は約1万6000円だっ
セブン‐イレブン・ジャパンは、本部との合意を得ずにコンビニの営業時間を短縮している大阪・東大阪市の店舗のオーナーに対し、今月31日で加盟店契約を解除すると通知しました。利用客からの苦情が多く、信頼回復の措置が取られなければ契約を解除せざるをえないと判断したとしています。 セブン‐イレブン・ジャパンは20日、本部の社員らが「セブン‐イレブン東大阪南上小阪店」を訪れ、オーナーの松本実敏さんに対して契約解除を通知する社長名の文書を手渡しました。 それによりますと、この店舗には、「大声でどなられた」などという利用客からの苦情が数多く寄せられ、その件数は他の店舗と比べて極めて異常だとしています。 また、オーナーはツイッターで本部をひぼう中傷する内容の発信を継続し、本部の社会的信用を毀損して信頼関係を損なっているとしています。 このためオーナーが信頼関係を回復するのに十分な措置を取らなかった場合は今月
コンビニ大手のセブン‐イレブン・ジャパンは少なくとも7年余りにわたって、従業員の残業手当の一部、およそ4億9000万円を支払っていなかったと明らかにしました。過去にも同様の問題について労働基準監督署から指摘を受けていましたが会社は公表しておらず、未払いは40年以上にわたって続いていた可能性があるとしています。 法律で定められた残業手当の計算式を間違えていたためで、記録が残っている平成24年3月以降だけで3万人余りの従業員の手当およそ4億9000万円が未払いになっていて、未払いは最も多い人で280万円に上るとしています。 会社は、対象の従業員に未払いの手当を速やかに支払う措置を取ることにしています。 また、誤った計算式が使われる前の平成13年9月以前についても残業手当の未払いがあり、労働基準監督署から指摘を受けたにもかかわらず会社は公表していませんでした。 理由について「記録が残っていないた
セブンイレブンで働くアルバイトやパート従業員の残業手当の一部が長期にわたって支払われていなかったことが10日分かった。加盟店の従業員の給与計算は本部のセブン―イレブン・ジャパンが代行しているが、計算式を誤っていた。労働基準監督署からの指摘で判明し、遡って調べたところ、1970年代から払っていなかった可能性がある。不足額は記録が残る2012年3月からだけで4億9千万円に達し、セブンは対象者に不足分
コンビニ大手のセブン‐イレブン・ジャパンは、加盟店の経営の相談にあたる本部の社員が、加盟店のオーナーに無断で商品を発注する事案がことし2件見つかり、本部の社員2人を懲戒処分にしたことを明らかにしました。 無断で商品を発注することはオーナーの経営の独立性を脅かすことにつながり、会社の就業規則で認められておらず、セブン‐イレブン・ジャパンは無断で発注した本部の社員2人を懲戒処分にしたということです。 懲戒処分の内容については明らかにしていません。 セブン‐イレブン・ジャパンの永松文彦社長は15日開かれた国の有識者検討会のあと「社員には店の売り上げを伸ばさないといけないという数字に対するプレッシャーがあったと思っている。こうした事案は過去にもあったと聞いていて、社内の風土を全体的に見直さなければならない」と述べ、加盟店の相談にあたる社員の人事評価の在り方を、見直す考えを示しました。
消費税率の引き上げを前にセブン‐イレブンは16日に、レジでの支払金額の計算方法を変更しました。その結果、税込みの支払額がこれまでよりも突然、増えてしまう事態が起き、会社では「利用客への周知が足りなかった」として店頭で説明しています。 これまでは購入した商品ごとの税込み価格を足し上げて合計金額を出していましたが、購入した商品の税抜き価格を足し上げて、最後に8%の税率をかける方法に変えました。 例えば、税抜き価格が93円、税込み価格が100円のコーヒー3つを同時に買った場合、これまでは、合計の税込み価格は300円でした。 ところが16日からはコーヒー3つの税抜き価格を合計した279円に8%の消費税率をかけると301円になり、支払額が1円増えることになってしまいました。 ネット上などでは、突然、支払額が増えたことに驚きや不満の声があがっています。 これについてセブン‐イレブンの本部は「利用客への
セブン&アイ・ホールディングスが決済サービス「7pay(セブンペイ)」の不正利用を受けて外部のIDからアプリへのログインを一時停止した措置について、原因となった脆弱性の一端が明らかになった。日経 xTECHの取材で2019年7月12日までに分かった。外部IDとの認証連携機能の実装に不備があり、パスワードなしで他人のアカウントにログインできる脆弱性があったという。 同社は2019年7月11日午後5時、FacebookやTwitter、LINEなど5つの外部サービスのIDを使ったログインを一時停止した。「各アプリ共通で利用しているオープンIDとの接続部分にセキュリティー上のリスクがある恐れがあるため」(広報)としている。 この脆弱性は、不正利用が判明した後に外部からの指摘で明らかになったもので、セブン&アイのグループ共通ID「7iD」の認証システムに存在した。外部ID連携機能を使っている人のI
Business Insider Japan編集部「7pay」取材班は、7payの開発スケジュールを取りまとめた内部資料を入手した。 開発現場の関係者の間でやりとりされた資料の最終版に近いもので、2018年末からサービスイン直前までの間が、どのようなスケジュールで動いたのかを示す資料だ。現場をよく知る複数の関係者の証言からは、記者会見で注目が集まった「セキュリティー不備」につながる慌ただしい開発現場の姿が浮かび上がる。 7payの不正利用に関しては、7月3日にアカウント乗っ取りと不正利用が発覚し、続く4日セブン&アイHDが記者会見で被害推定額を「約5500万円」と発表。同日夜に中国籍の男2人が不正利用に関して詐欺未遂の容疑で逮捕された。 セブン&アイHDはセキュリティー対策の甘さへの指摘を受ける形で、5日にはセキュリティー対策強化を目的とした新組織発足と二段階認証導入、1回あたりのチャージ
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