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読売新聞に関するyogasaのブックマーク (6)

  • 読売新聞社 “紅麹サプリメント問題” 記事の談話をねつ造 | NHK

    読売新聞社は、小林製薬の紅麹の成分を含むサプリメントの問題についての記事で、取引先の企業の談話にねつ造があったとして、17日の夕刊におわびの記事を掲載しました。 読売新聞社によりますと、談話のねつ造が確認されたのは小林製薬の紅麹の成分を含むサプリメントの問題で、取引先の企業の反応などをまとめた今月6日の夕刊の記事です。 この中で、岡山県内の企業の社長が発言したとされる「突然、『危険性がある』と言われて驚いた」という部分と、「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」という部分などについて、原稿のとりまとめを担当した大阪社の48歳の社会部主任がねつ造していたことが分かったということです。 また、取材・執筆した岡山支局の53歳の記者も、社長が言っていない内容だと知りながら、社会部主任に対し修正や削除を求めなかったということです。 社会部主任は「岡山支局から届いた原稿のトー

    読売新聞社 “紅麹サプリメント問題” 記事の談話をねつ造 | NHK
  • 「店内に大量のナメクジ」とウソ投稿、元従業員を起訴…「勇気ある告発」と炎上して店は休業に

    【読売新聞】 仙台市内の中華料理チェーン店の店内にナメクジが大量にいたと虚偽の内容をSNSで投稿したとして、仙台地検は5日、元従業員の男を偽計業務妨害罪で仙台地裁に起訴した。店側とトラブルを抱えていた男の腹いせだったとみられるが、S

    「店内に大量のナメクジ」とウソ投稿、元従業員を起訴…「勇気ある告発」と炎上して店は休業に
    yogasa
    yogasa 2024/03/07
    記事は内部告発は虚偽のようだが、今までで衛生状態が悪かったのは多方から指摘されている。どこまでが虚偽だったのだろうか
  • 折りたたみスマホを持つ人の割合は40%!大きな画面とステータス感が魅力【フォルダブル購入動向調査】

    コーナーは、「PR TIMES」から提供を受けた企業・団体などのニュースリリース(報道機関向け発表資料)を、原文のまま掲載しています。読売新聞社が、 掲載している製品やサービス等の購入や利用を推奨したり、その品質・内容を保証したりするものではありません。コーナーの内容や削除に関するお問い合わせは「PR TIMES」まで、直接ご連絡ください。 合同会社リュミエールデスポワール お得なスマホ情報や、最新の通信キャリア情報を発信するメディア「happy iPhone」が、約300人を対象に折りたたみスマホ(フォルダブルスマホ)の購入動向を調査。 インターネットメディアを利用した広告宣伝・サイトの収益化・事業拡大や売り上げ向上を行う合同会社リュミエール デスポワール(東京都渋谷区、代表取締役社長:土島志麻)が運営するスマホの最新情報メディア「happy iPhone」は、約300人を対象に折り

    折りたたみスマホを持つ人の割合は40%!大きな画面とステータス感が魅力【フォルダブル購入動向調査】
    yogasa
    yogasa 2023/11/29
    読売を信頼できるドメインと判断しているGoogleさんサイドにも問題がある(てきとう)
  • 読売新聞は死んだに等しい

    巨大新聞による新聞史上最悪の不祥事 読売新聞は、1874年創刊で、140年の歴史を有する日最大の新聞であり、世界最多の発行部数を有する。 その読売新聞が、5月22日に、「前川前次官 出会い系バー通い 文科省在職中、平日夜」と題し、前川喜平前文部科学省事務次官(以下、「前川氏」)が、新宿の「出会い系バー」に頻繁に出入りし、代金交渉までして売春の客となっていたかのように報じる記事を大々的に報じた(以下、「読売記事」)ことに対して、各方面から激しい批判が行われている。 読売記事は、5月25日、前川氏が、記者会見を開き、加計学園の獣医学部の新設の認可に関して、「総理のご意向」などと記された記録文書が「確実に存在している。」「公平公正であるべき行政のあり方がゆがめられた。」などと発言する3日前に出されたものだった。 前川氏は、記者会見で、出会い系バーへの出入りについて質問され、出入りを認めた上で「

    読売新聞は死んだに等しい
  • 読売新聞「ステッカーで新聞勧誘お断りと意思表示していても勧誘行為をやめないッ!」ww ←読売新聞が政府会議で社長が嘲笑されたとして消費者庁等に抗議文を送付

    消費者委員会にて「ステッカーで<新聞勧誘お断り>と意思表示していても新聞勧誘を行うのか?」という質問に「行う」と答える読売新聞東京社山口寿一社長。 その後読売新聞は、嘲笑されたと主張し菅官房長官に文書を送付したようですが、まるで消費者行政に圧力をかけたように受け取れます。 読売新聞社長はなぜ嘲笑されたのか。特定商取引法改正に向け、この動画をぜひ消費者みなさまの目で見て頂きたいと思っています。 http://wwwc.cao.go.jp/lib_001/iinkai/150610-006.html

    読売新聞「ステッカーで新聞勧誘お断りと意思表示していても勧誘行為をやめないッ!」ww ←読売新聞が政府会議で社長が嘲笑されたとして消費者庁等に抗議文を送付
  • 渡辺恒雄・読売新聞会長兼主筆が運転免許を不正更新 | スクープ速報 - 週刊文春WEB

    渡辺恒雄・読売新聞グループ社会長兼主筆(86)が、2004年に不正に運転免許を更新していたことがわかった。 誌が入手した当時の警視庁記者クラブキャップ(現・東京社秘書部長)の日記によると、渡辺氏は2004年当時、運転免許の更新に際し、70歳以上に義務付けられた3時間の高齢者講習を、視力検査などわずかな検査項目のみで、約10分で終了していた。当時の広報部長(現・東京社常務取締役総務局長)から「面倒くさい手続きを省いてほしい」と依頼されたキャップが、それを認めてくれる自動車教習所を探し、講習当日も随行していた。また、その過程で、当時の警視庁交通部交通総務課長(現・生活安全部長)がキャップの相談を受け、警視総監から「できる限りのことはやってやれ」と指示を受けていたこともキャップの日記には記されている。 講習を受けた自動車教習所の社長は、誌の取材に「実際に車に乗る実技試験は行わなかった。

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