商売にならない？ オープンソースソフトウェア - 伊達要一＠とうきょうDD954の書棚と雑記
オープンソースの世界は非常に楽しいし興味もあるのですが、仕事ではなかなかタッチ出来ない今日この頃です。 伊達要一です。 商売にならない？ オープンソースソフトウェア 【Infostand海外ITトピックス】OpenStackは“金のならない木”か？ 「Summit」とベンダーの人員削減 - クラウド Watch[impress][OpenStack][クラウド][OSS][HP Enterprise][Mirantis] 技術や実現出来ること自体は非常に便利なんだけど、ベンダーがマネタイズし難いことが障壁になってますね。2016/11/07 11:09 この記事を読んで一番驚いたのが、HP EnterpriseのOpenStack部門の縮小です。 つい数年前にはOpenStackに積極的にコミットしていることをPRしていたHPがこういった動きに出るということは、よほど商売にならなかったのか
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Stop the CNAME chain struggle: Simplified management with Route 53 Resolver DNS Firewall Starting today, you can configure your DNS Firewall to automatically trust all domains in a resolution chain (such as aCNAME, DNAME, or Alias chain). Let’s walk through this in nontechnical terms for those unfamiliar with DNS. Why use DNS Firewall? DNS Firewall provides protection for outbound DNS requests fro
2014年第4四半期、Amazonクラウドのシェアは28％で年50％成長、続くマイクロソフトはシェア約10％ながら年96％成長で猛追中。Synergy Research Group
米調査会社のSynergy Research Groupは、2014年第4四半期のクラウドシェアを発表しました。 1位はAmazonクラウドで他を大きく引き離す約30％のシェア、2位はマイクロソフトで約10％、3位のIBMが約7％などとなっています。 一方、この1年の成長率で見るとマイクロソフトが96％、Googleが81％と大きく成長しており、シェアトップのAmazonクラウドを猛追しています。追われる立場のAmazonクラウドの成長率も51％と検討している中、IBMの成長率が48％と苦しいのが気になります。 またSynergy Research Groupでは2014年のクラウド市場全体の売り上げは、前年比で48％成長だったと推測しています。 ≫「クラウドのシェア」過去記事から最新記事まで
“業種を絞った”ERPサービス続々、生産・販売管理をクラウドで
中堅中小企業向けのクラウドERP（統合基幹業務システム）が相次ぎ登場している。インフォアジャパンは2015年1月29日に、会計、人事機能などをカバーしたクラウドERP「Infor CloudSuite Business」を発表、日本オラクルも会計や調達などの機能を持った「Oracle ERP Cloud」を1月26日に、日立システムズは1月14日に主に生産・販売管理機能に絞った「FutureStage クラウドサービスモデル」の提供を開始した。 3社のサービスに共通するのは、中堅中小企業の基幹系システムを構築するための機能をSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）として提供することだ。特にインフォアと日立システムズは、生産管理や販売管理といった機能を含めたクラウドERPを、特定の業種向けに絞り込んで提供する。 これまで多くのクラウドERPが主要な機能として提供してきた、会計や人事、CR
パブリッククラウド市場は2019年に3倍の規模へ--IDC予測
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは1月28日、国内のパブリッククラウド市場の予測を発表した。2014年は、前年比33.6％増の1804億円になったと推定している。2019年の市場規模は、2014年比の3倍となる5337億円に達すると予測した。 2014年以降、大企業を中心に既存システムの更新時に、クラウドの導入を検討する企業が増加し、いわゆるクラウドファーストが進んでいる。しかし、これまでの先駆的なユーザー企業と違い、多くの企業は必ずしもクラウドを深く理解しておらず、ベンダーに対する提案依頼には「クラウド」が含まれているものの、「既存IT」との比較を重要視しているという。 既存ITと比較した結果、資産の継承性やリスクに対する懸念から、クラウド化しない
NTTデータ、技術文書を英文機械翻訳する法人向けクラウドサービスを発表
NTTデータは2015年1月27日、製品マニュアルなどの技術文書を和英/英和で機械翻訳するクラウドサービスを4月から提供すると発表した。NTTが開発した機械翻訳エンジン「多言語統計翻訳プラットフォーム」を活用しており、NTT独自の構文解析技術や文法に基づく語順変換技術で、長文が含まれる技術文書であっても高い品質で翻訳できるとする。 同社では、多言語統計翻訳プラットフォームを活用して、2014年4月から中国語・韓国語の特許文書を対象にした翻訳サービスを提供してきた。今回、同プラットフォームで翻訳する対象言語に英語を追加し、製品マニュアル、設計書、学術論文などの技術文書まで適用範囲を拡大。英語・中国語・韓国語から日本語への翻訳、および日本語から英語・中国語・韓国語への翻訳を可能にした。 4月から、翻訳サービス業界や特許情報サービス業界向けに、設置導入型またはクラウドサービスの形態で提供を開始す
ベンダーロックイン排除のためにオープンという議論 - Nothing ventured, nothing gained.
自治体などの入札においてベンダーロックインを避けるため、特定のベンダーや技術に縛られないようにする。最近、このような方針を掲げる自治体や団体も出始めている。 これ自体は良い方針だが、ここで考えなければならないのが、何をもってオープンとするかである。 Web系であれば、利用者の多いLinuxのディストリビューションにApacheとMySQL、それにPHPやJavaのフレームワークを使うということになるのだろうか。ここのApacheはnginxでも良いし、MySQLはPostgreSQLでも良い。フレームワークもあくまでも例なので正直オープンであればなんでも構わない。 だが、この「なんでも構わない」の部分を明確にしておかないと、実際に調達を行う場合、入札仕様書（RFP: Request For Proposal）が書けないので、どっかでオープンの定義を明確にしないといけない。 その定義の難しさ
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