ゼロトラスト移行のすゝめ：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
ゼロトラストの概念は近年のテレワークやクラウド利用の普及により注目を集めていますが、いざ自組織に実装しようとしたときにはさまざまな課題に直面することが予想されます。また、ゼロトラスト移行の効果を最大限発揮するためには、ゼロトラストに対する担当者の理解が不可欠になっています。 そこで本書ではゼロトラストの概念を自組織に実装する際に必要となる検討の流れや、得られるメリット、ソリューションの導入順序とその際のポイントについてまとめました。これからゼロトラスト移行を検討している組織の担当者に参考にしていただけると幸いです。
DX白書2021 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
次世代ネットワークに関する世界的な動向調査 報告書：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
(1) 電子メールのセキュリティ ”電子メールの安全性を高める技術の利用法” 株式会社オレンジソフト (2) 大企業・中堅企業の情報システムのセキュリティ対策 ～脅威と対策～ NRIセキュアテクノロジーズ株式会社 (3) 小規模企業のための情報セキュリティ対策 アイティメディア株式会社 (4) リモートアクセス環境におけるセキュリティ 特定非営利活動法人ITコンピタンス研究所 【電子メールのセキュリティ “電子メールの安全性を高める技術の利用法”】 一般ユーザ、そして企業内の利用者をバックアップする立場にあるネットワークの管理者向けに、電子メールのセキュリティ対策として、暗号技術の利用方法にポイントを置いて解説しています。具体的には、公開鍵証明書の確認ポイントや入手・管理方法の説明、S/MIME対応の電子メールソフトの設定・利用方法、PKI に対応したセキュリティトークンを電子メールソフト
プレス発表 OSSライセンスの比較、利用動向および係争に関する調査の報告書を公開：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）オープンソフトウェア・センターは、主要なオープンソースソフトウェア（OSS）1ライセンス2の概要や意義、利用動向およびOSSライセンスを巡る係争について調査を実施して報告書にまとめ、オープンソース情報データベース「OSS iPedia3（オーエスエス アイペディア）」から公開しました。 URL: http://ossipedia.ipa.go.jp/doc/203 近年、OSSは、サーバー用の基本ソフトを始めとして、携帯端末、情報家電、事務機器などさまざまな分野で広く活用されています。 OSSに適用されているライセンスは60種類以上あり、不要な係争等を回避し、安心してOSSを利用するためには、これらの意味や効果を熟知することが不可欠です。 IPAオープンソフトウェア・センター「リーガルワーキンググループ」では、OSSに適用されるライ
情報処理推進機構：情報セキュリティ：脆弱性対策：安全なウェブサイトの作り方
「安全なウェブサイトの作り方」は、IPAが届出(*1)を受けた脆弱性関連情報を基に、届出件数の多かった脆弱性や攻撃による影響度が大きい脆弱性を取り上げ、ウェブサイト開発者や運営者が適切なセキュリティを考慮したウェブサイトを作成するための資料です。 「安全なウェブサイトの作り方」改訂第7版の内容 第1章では、「ウェブアプリケーションのセキュリティ実装」として、SQLインジェクション 、OSコマンド・インジェクション やクロスサイト・スクリプティング 等11種類の脆弱性を取り上げ、それぞれの脆弱性で発生しうる脅威や特に注意が必要なウェブサイトの特徴等を解説し、脆弱性の原因そのものをなくす根本的な解決策、攻撃による影響の低減を期待できる対策を示しています。 第2章では、「ウェブサイトの安全性向上のための取り組み」として、ウェブサーバの運用に関する対策やウェブサイトにおけるパスワードの取扱いに関す
脆弱性対策：2010年版 10大脅威 あぶり出される組織の弱点！ | アーカイブ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、2009年の1年間（1月～12月）のIPAへの届出情報や一般に報道された情報を基に、「2010年版 10大脅威 あぶり出される組織の弱点！」をまとめ、2010年3月31日（水）からIPAのウェブサイトで公開しました。 本資料は、IPAに届出のあったコンピュータウイルス、不正アクセスおよび脆弱性に関する情報や、インターネット等で一般に報道された情報を基に、「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ(*1)」に参画する関係者のほか、情報セキュリティ分野における研究者、実務担当者など120名から構成される「10大脅威執筆者会（本資料のP.35参照）」でまとめたものです。2005年から毎年公開しており、今年で6回目となります。 2009年には、「ガンブラー（Gumblar）」と呼ばれる手口（攻撃手法）をはじめとした、様々な情報ネットワー
コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況[2010年1月分]について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
第10-09-178号 掲載日：2010年 2月 3日 独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC) IPA (独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司)は、2010年1月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況をまとめました。 (届出状況の詳細PDF資料はこちら) 「有名企業や公共機関のウェブサイトが改ざんされ、そのサイトを閲覧した利用者がウイルスに感染した可能性がある」という報道が2009年末から相次いでおり、IPA へも多くの相談や問い合わせが寄せられています。一般的に「ガンブラー」と呼ばれているこの一連の攻撃は、「ウェブサイト改ざん」と「ウェブ感染型ウイルス（ウェブサイトを閲覧するだけで感染させられてしまうウイルス）」を組み合わせて、多数のパソコンにウイルスを感染させようとする手口（攻撃手法）の一種を指します。 ここでは、「ガンブラー」がどの
情報処理推進機構 - IPA職員の私物パソコンによる情報流出について
当機構職員が自宅において保有する私物のパソコンでファイル交換ソフト「Winny」を使用した結果、コンピュータウイルスに感染し、パソコン内の情報が流出したという事実を確認しました。 これにより、当該職員に関わる個人情報等や一部の公開画像が流出したと見られます。他方、これまでの調査では、当機構の業務関連の非公開情報は含まれておりませんが、さらに確認を行っているところです。 当機構は、情報セキュリティ対策を推進しており、ファイル交換ソフト（Winnyなど）の利用の危険性についてもかねてから注意喚起を行ってきたところです。今般このような事態が発生したことについて、陳謝申し上げるとともに、再発の防止に全力を尽くしてまいります。
4.2.2 BINDのインストールと設定
ネットワークでWebやメールのようなサービスを円滑に利用するためには、マシン名とIPアドレスの名前解決を行う必要がある。この名前解決のサービスを提供するのがDNS(Domain Name System)で、DNSが稼動するサーバーをDNSサーバーという。 1) 運用方針 本モデルのDNSサーバーの運用方針は、以下のとおりである。 ア) DNSサーバーの設置場所 本モデルでは、外部DNSサーバーと内部DNSサーバーを設置する。外部DNSサーバーは所属するドメイン以外(インターネット)からの名前問い合わせに応答する。内部DNSサーバーは内部ネットワーク用に独自のゾーン情報を保持し、内部ネットワークのホストからの名前問い合わせに応答する。また、それぞれのDNSサーバーのネットワーク上の設置場所はFig. 4.1に示すとおりである。 Fig. 4.1 外部DNSサーバーと内部DNSサーバー イ)
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