せき(ひものフレンズ) @_s_e_k_i_ 絵を描きます。成年向けもあります。同人でのPNは「赤(せき)」。サークルは「紅色回転機構」。よろしく ニコニコ動画(静画) https://t.co/4kq3JMvZIt
NTT Tech Conferenceは、NTTグループのエンジニアたちが一堂に会し、NTTグループ内外のエンジニアたちと技術交流を行うためのカンファレンスです。ここで、細田氏が「PDFのコピペが文字化けするのはなぜか?〜CID/GIDと原ノ味フォント〜」をテーマに話します。まずは文字化けが起こってしまう原因について。 原ノ味フォントの作成者 細田真道氏(以下、細田):細田です。ふだんはNTTグループのどこかでDXな仕事をしていますが、今日はぜんぜん仕事とは関係なく、個人的にやっているオープンソースなどの話をしたいと思います。よろしくお願いします。 簡単に自己紹介をします。楽譜を作成するプログラム「LilyPond」のコミッターと、GNUの公式文書フォーマット「Texinfo」のコミッターをしています。あとで話しますが、「原ノ味フォント」を作っていて、すごく似たような名前で「原ノ町」という
「赤木ファイル」野党合同ヒアリングに参加した一般市民「開示請求クラスタ」とは? 5月11日、学校法人森友学園をめぐる財務省の公文書改ざん問題で、財務省がその存在を認めたいわゆる「赤木ファイル」について、「野党合同ヒアリング」が行われた。 そのヒアリングに、野党議員と共に、Zoomで一般市民も参加したことが注目を浴びている。その一般市民とは、Twitter上では有名人の「開示請求クラスタ」の「WADA」さんだ。 日本中が注視する「赤木ファイル」について、一般市民が「開示請求」というかたちで真相究明に貢献することができるとは。 そもそも「開示請求」を始めたきっかけは何だったのだろうか。今回の合同ヒアリング参加の経緯なども含め、WADAさんにZoomでインタビューを行った。 「赤木ファイル」とは、森友学園に関する財務省の公文書改ざん問題で、改ざんの強要を苦に自殺した財務省近畿財務局の職員・赤木俊
新型コロナウイルスワクチンをめぐり、自民党の佐藤総務会長は国会議員が接種を受けていないことは危機管理上、問題だと指摘し、集団接種などを早期に実施すべきだという考えを示しました。 自民党の佐藤総務会長は25日の記者会見で、新型コロナウイルスのワクチン接種について「大事な議論をしている国会議員が打っていないということ自体が危機管理上、おかしい。世論が怖くて国会議員が打てないということは非常におかしい」と指摘しました。 そのうえで「国会でクラスターが発生しないのが不思議なくらいの状況で頑張っていることをわかってもらい、国会論議がストップすれば何が起きるかという原点にかえって考えるべきだ。与党も野党もない」と述べ、国会議員を対象にした集団接種などを早期に実施すべきだという考えを示しました。 加藤官房長官「議院運営委員会で決めること」 加藤官房長官は、午後の記者会見で「国会議員に対する接種に関しては
どこでもiMac。新型iMacは「移動式デスクトップPC」という新しいカテゴリなのかも2021.05.19 08:0041,465 三浦一紀 これはもう、デスクトップモバイルPCだ! 4.48kgと、ディスプレイ一体型デスクトップPCとしてはかなーーーり軽量かつスリムになった新型iMac(参考:27インチモデルが8.92kg)。これを見ていたギズモード編集部の綱藤(あみとう)は、「このiMac、家の中とか社内用のモバイルPCとして使えるんじゃないですかね」とポツリ。だったらやってみようじゃないか!ということで、ギズモード編集部が入っているビルの中をうろちょろしながら、iMacがモバイルデスクトップPCとして使えるのか試してみました。 エレベーターに乗って移動しますということで、まずは編集部のあるフロアから、カフェスペースのあるフロアへエレベーターで移動。新型iMac、なんと小脇に抱えて移動
自己啓発本やカリスマ経営者の名著などを読んで、 「感動した!」 「よし、俺も明日から早速実践しよう!」 などと思ったことは、誰しも一度くらいあるのではないだろうか。 しかし誤解を恐れずにいうと、そんな熱意は続いてもせいぜい1週間だろう。 ほとんどの場合、酒を飲んで朝起きたらいつもと変わらぬ一日が始まり、体に染み付いた生活習慣を繰り返すだけで一日が終わる。 そして3日もすれば、本を読んだことすら忘れてしまっている。 例えば、2005年6月に故・スティーブ・ジョブズが米スタンフォード大で行った、伝説とも言えるスピーチ。 “Stay hungry. Stay foolish.”(ハングリーであれ、愚か者であれ) のフレーズで世界の人々の心を掴んだが、だからといって突然起業し、あるいは職場や大学を辞めてしまった人などいない。 もしいるとすれば、短絡的すぎてヤバい人でしかない。 また同じスピーチで、
有事の際には、その国の弱い部分が露呈するとよく言われる。そして、まさに今、コロナ禍の東京五輪開催をめぐって、日本の大手メディアの報道の独立性が問われている。新型コロナウイルスの変異株がまん延し、3度目の緊急事態宣言が延長されようとしているのに、五輪中止を社説などで明確に打ち出せないでいる。 日本メディアはかねて、記者たちが排他的で閉鎖的な記者クラブを通じて、権力当局の情報に依存させられるような仕組みになっていると内外から指摘されてきた。しかし、東京の医療体制危機や東京五輪・パラリンピック大会の意義そのものが問われているのに、どうして信濃毎日新聞や赤旗、西日本新聞などほんの一部の新聞を除き、五輪中止を言えないのか。地方紙が狼煙(のろし)を上げる一方で、なぜ全国紙は及び腰なのか。 既に読者の多くが知っているとは思うが、朝日、毎日、読売、日経の大手4紙は2016年1月、4種類ある東京オリパラ大会
勝川 俊雄🐬 @katukawa では質問しますが、 ① 貴方が想定するトランス女性の範囲はこちらの図のどこまでが入りますか。 ② トランス女性は、公共サービスの利用において、シス女性と全く同等の権利を持つべきですか ③ ②がNOの場合、どうするのですか? 逃げずに答えていただけると幸いです。 twitter.com/hiraharakurita… pic.twitter.com/bAux7AMayR クリタヒラハラ @hiraharakurita あなたが社会を知らないだけですよ、て思うよねえ 「シスとトランスに関する社会的な議論」というのは性科学が生まれてこの50年くらい蓄積あるし国連の機関がジェンダーアイデンティティの記述するくらいですけど。 japan.unwomen.org/ja/news-and-ev… twitter.com/katukawa/statu…
スペイン東部・カタルーニャ州のサンタ・クローマ・ダ・グラマネートで、建物の前に置かれていたステゴサウルスの像の内部から男性の遺体が見つかりました。男性の家族からは捜索願が出されていて、地元警察は事故であると考えているとのことです。 MYSTERY: Police in Spain investigate death of man found trapped inside dinosaur statue - Olive Press News Spain https://www.theolivepress.es/spain-news/2021/05/24/police-in-spain-investigate-mysterious-death-of-man-found-trapped-inside-dinosaur-statue/ Dead man is found inside DINOSA
1年前の5月25日。アメリカ、ミネソタ州ミネアポリスでジョージ・フロイドさんが白人警察官に首を押さえつけられて死亡しました。 先月、主犯格のデレク・ショービン被告に有罪の評決が下り、一緒にいた3人の元警察官も殺人ほう助の罪で起訴され裁判が予定されています。そのうち1人はアジアの少数民族「モン」にルーツを持つ移民の子孫です。 この裁判の行方に注目している「モン」の青年がいます。「弱い立場の人たちを理解しているはずのモンの警察官が、なぜ加害者になったのか」。事件の真相を問い続けています。 (政経・国際番組部ディレクター 町田啓太) 事件が起きた街・ミネアポリスで暮らすマテオ・タオさん(31歳)。事件以降、人種差別抗議運動「ブラック・ライブズ・マター」(BLM)の集会があればできるだけ参加し連帯を表明してきました。 マテオさんはアジアの少数民族「モン」の移民2世。NPO職員としてモンの子どもたち
野村総合研究所の木内登英エグゼクティブ・エコノミスト(元日銀審議委員)は25日、東京五輪・パラリンピックを中止した場合の経済損失が約1兆8000億円に上るとの試算を公表した。写真は都内で1月撮影(2021年 ロイター/Issei Kato) [東京 25日 ロイター] - 野村総合研究所の木内登英エグゼクティブ・エコノミスト(元日銀審議委員)は25日、東京五輪・パラリンピックを中止した場合の経済損失が約1兆8000億円に上るとの試算を公表した。無観客形式で開催した場合は約1470億円の損失としている。 木内氏は海外観客を受け入れず、国内観客は無制限に受け入れる場合の経済効果について、組織委員会が2020年12月に公表した運営費用などの予算を基に、1兆8108億円と試算した。内訳は、仮設設置等で3890億円、関連グッズやテレビ購入で2910億円、マーケティング1360億円、新型コロナ対策で9
海外観客受け入れ中止で既に1,500億円の経済損失 新型コロナウイルスの感染リスクを考慮して、東京オリンピック・パラリンピックは中止されるのでは、との観測が国民の間に燻っている。また開催される場合でも、どの程度の国内観客数を受け入れるかについてはなお未定であり、来月に決められる予定だ。これらは、東京オリンピックの開会予定日まで既に2か月を切ったこの時期としては、かなり異例のことである。さらに24日には、日本国内で感染が拡大していることを受けて、米国が日本への渡航警戒水準を最高レベルの「レベル4」に引き上げ渡航中止を勧告したことも、大会開催に向けた逆風となっている。 今年3月に海外からの観客を受け入れない方針を決めた時点で、東京大会の経済効果は相応に失われた、と言える。国内観客とは異なり、海外観客が訪日する場合には、一人当たり多くの支出をすることが期待される。2019年の海外観光客の日本での
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